日本空調サービス（4658）・施策前進
TCFD提言に基づく気候変動開示とCDP・SBT対応
FY2025に初出。2回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFD・CDP等によるサステナビリティ情報開示とPDCA16社が書いているテーマ・逆風0社・追い風15社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「今後は、ＴＣＦＤ提言に基づき開示した情報について継続的に改善を図り、投資家との建設的な対話を進めると同時に、継続的なCarbon Disclosure Project（ＣＤＰ）への回答や、すでに取得済みのScience Based Targets（ＳＢＴ）認定に基づく温室効果ガス削減目標の達成に向けた取組を着実に進めることで、より一層の気候変動への対応を加速させてまいります。」
前回のSBT認証取得に向けた取組という記載から、SBT認定をすでに取得済みで、その目標達成に向けて取り組む段階へ進展した。TCFD開示の継続改善とCDP回答も継続する。 - FY2025初出有価証券報告書
「2025年４月に気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）の提言に基づく開示を行い、当社グループの気候変動に関するガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標といった４つの側面から、気候変動への対応状況を報告いたしました。」
気候変動対応を2024年度から本格化し、TCFD提言に基づく4側面の開示を開始した。今後は開示情報の改善、CDPへの回答、SBT認証取得に向けた取組を進めるとしている。