株価のうごき
¥905最新-3.2%
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事業の概要
変遷
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ニュース
主な数字18項目のうち8項目を表示
PBR
1.08純資産の何倍か。1倍前後が目安とされます。ROE
-0.5%稼ぐ力。10%を超えると良好とされます。配当利回り
0.0%株価に対して1年でもらえる配当の割合です。時価総額
519億円株価×株式数。会社全体の値段です。自己資本比率
68.3%資産のうち返さなくてよいお金の割合です。営業利益率
-7.4%売上のうち本業で残る割合です。売上成長率(3年)
2.4%直近3年の売上の年平均の伸びです。予想PER
20.74来期の予想利益をもとにしたPERです。これから確認したいこと
ZG P2030(時空間データベース拡張/デジタルツイン化)の進捗開示(1st Stageの成果指標と、2nd Stageへ繋ぐマイルストーン提示)
2026年〜2027年の決算/有報タイミング影響 大可能性 中
AI活用による地図DB整備の効率化(制作工数/単位コスト/品質指標)の定量改善
2026年以降の四半期・年次でのKPI更新影響 中可能性 中
Urban X Technologies、ローカスブルー等のM&A統合進捗(受注/売上寄与、のれんの減損リスクが顕在化しないこと)
2026年〜2027年影響 中可能性 中
エネルギーコスト/為替の変動がコスト構造・収益性に与える影響の評価(データセンター・データ処理コスト含む)
四半期ごと影響 中可能性 大
株主還元方針(DOE5%以上・総還元100%目標、自己株式取得)の実行(配当/自己株取得の継続度合い)
毎期(中間・期末)影響 小可能性 中
次に注目すること
だれが持っているか上位株主の合計 55.4%
掲載の株主 55.4%その他 44.6%
有限会社サンワ9.81%
トヨタ自動車株式会社7.95%
NTT株式会社7.82%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)7.81%
ゼンリン従業員持株会4.88%
大迫 基弘4.42%
株式会社西日本シティ銀行4.27%
大迫ホールディングス株式会社3.53%
ほか掲載の2社4.92%
| 保有者 | 保有比率(%) |
|---|---|
| 有限会社サンワ | 9.81 |
| トヨタ自動車株式会社 | 7.95 |
| NTT株式会社 | 7.82 |
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 7.81 |
| ゼンリン従業員持株会 | 4.88 |
| 大迫 基弘 | 4.42 |
| 株式会社西日本シティ銀行 | 4.27 |
| 大迫ホールディングス株式会社 | 3.53 |
| ほか掲載の2社 | 4.92 |
この企業の資料
適時開示
変遷
- 2026-07-29世界経済の減速懸念と国内景気の先行き不透明感
- 2026-07-29第4四半期への売上集中
- 2026-07-292027年3月期の連結業績予想
- 2026-06-19大規模買付行為への情報開示・情報時間確保による対応
- 2026-06-19アーバンエックステクノロジーズ株式取得によるAI道路点検・デジタルツイン事業強化
- 2026-06-18取締役向け株式報酬制度(株式給付信託BBT)の導入
- 2026-06-18第57期第2四半期累計の営業損失・親会社株主帰属損失
- 2026-06-18従業員株式給付信託(J-ESOP)の導入
ほか126件
- 2026-06-18研究開発活動への507百万円支出
- 2026-06-181株17円50銭の中間配当
- 2026-06-18地図データベース・配信基盤への設備投資
- 2026-06-183D時空間情報・高精度高鮮度地図の研究開発
- 2026-06-18監査等委員会設置会社と独立社外取締役による監督強化
- 2026-06-18情報技術・ネットワーク障害およびサイバー攻撃リスク
- 2026-06-18特定のカーメーカー・通信事業者等への販売依存
- 2026-06-18地図データベース派生製品の技術革新・顧客ニーズ変化・競争激化リスク
- 2026-06-18自己株式取得等による総資産・純資産の減少と自己資本比率の上昇
- 2026-06-18営業活動によるキャッシュ・フロー3,374百万円と現金同等物10,055百万円
- 2026-06-18多様な人財が活躍しステークホルダーに信頼される組織
- 2026-06-18政策保有株式の毎年検証と縮減
- 2026-06-18投資有価証券評価損265百万円の計上
- 2026-06-18投資有価証券売却による収入・売却益の計上
- 2026-06-18人事制度変更に伴う正社員数の増加
- 2026-06-18単行本在庫調整引当金の増加
- 2026-06-18ZENRIN GROWTH PLAN 2025の6事業区分による売上高分解
- 2026-06-18増収に伴う業績連動賞与・広告宣伝費増加による営業損失
- 2026-06-18投資有価証券取得による485百万円の投資支出
- 2026-06-18固定資産除売却損110百万円の計上
- 2026-06-18連結営業利益を指標とする業績連動役員報酬
- 2026-06-18固定資産の減損損失リスク
- 2026-06-18固定資産売却益874百万円の計上
- 2026-06-18指名・報酬委員会の設置による決定プロセスの透明性確保
- 2026-06-18半導体不足の緩和を背景としたオートモーティブ関連等の売上増加
- 2026-06-18為替差損196百万円の計上
- 2026-06-18Will Smart株式一部売却による連結除外・持分法適用
- 2026-06-18ZENRIN GROWTH PLAN 2030による共創社会の社会的価値創造
- 2026-06-18企業共創・地域共創による社会課題解決と収益最大化
- 2026-06-18社内業務プロセス・システム開発のDX化と経営情報基盤の構築
- 2026-06-18トヨタマップマスターの重要性増加による持分法適用
- 2026-06-18SEアシスト・GOドライブの新規取得による持分法非適用関連会社化
- 2026-06-18ジオ技術研究所と研究開発部門の統合
- 2026-06-18後発事象に関する会計基準等の2028年3月期首適用予定
- 2026-05-19DOE3%以上を目標とする安定的・継続的配当
- 2026-05-19ネットワークデータベースの構築と流通情報の機動的接続
- 2026-05-15業務提携不成立・中断による事業展開リスク
- 2026-04-27フロー型からストック型・サブスクリプション型への移行
- 2025-10-30ZFP第1号投資事業有限責任組合の設立
- 2025-06-23情報を地図化する世界一の企業
- 2025-06-23「モノ」から「コト」への転換と利用シーン創造
- 2025-06-23地図データベース関連事業におけるソフトウエア減損損失
- 2025-06-23営業利益率向上を優先しROEを改善
- 2025-06-23自己株式取得による資本効率・株主還元の強化
- 2025-06-23個人情報漏洩による事業制限・信用低下リスク
- 2025-06-23全社的リスク管理・BCP・危機対応体制
- 2025-06-23ZENRIN GROWTH PLAN 2025によるビジネスモデル変革と価値創造
- 2025-06-23ネットワーク社会における位置情報と流通情報の量・質の最適化
- 2025-06-23利益成長と資産効率向上による健全な財務基盤の維持
- 2025-06-23ローカスブルー株式取得による点群処理・DX支援ソリューション強化
- 2025-06-23IoT関連APIサービスの堅調推移
- 2025-06-23株主優待制度の廃止
- 2025-06-23リース会計基準の2028年3月期首適用予定
- 2024-10-30流動性維持と効率的な資金確保
- 2024-10-30企業価値と株主共同利益の持続的な確保・向上
- 2024-10-30海外市場の政治・経済・法的障壁
- 2024-10-30アジア地域の地図データベース制作停止リスク
- 2024-10-30高度人材・全国調査員の確保育成リスク
- 2024-10-30海外地図データ供給元への依存
- 2024-10-30地図データベース更新コストの回収可能性
- 2024-10-30企業投資・M&Aに伴う業績悪化およびのれん減損リスク
- 2024-10-30知的財産権侵害・権利未取得リスク
- 2024-10-30独占禁止法違反リスク
- 2024-10-30商品・製品欠陥による回収・賠償リスク
- 2024-10-30自然災害・火災・流行病による操業停止リスク
- 2024-10-30退職給付債務の仮定変更・運用悪化リスク
- 2024-10-30組織変更・IoT取引拡大に伴う報告セグメント変更
- 2024-10-30プラットフォーマーとの契約終了によるIoT関連売上減少
- 2024-10-30新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた会計上の見積り
- 2024-10-30環境・気候変動対応の遅延による信用低下リスク
- 2024-10-30位置情報サービス関連事業への依存
- 2024-10-30CVC事業における投資回収・評価損リスク
- 2024-10-30保有有価証券の時価変動リスク
- 2024-10-30繰延税金資産の取り崩しリスク
- 2024-10-30会計制度・税制の変更リスク
- 2024-10-30コンプライアンス違反リスク
- 2024-10-30法人税等会計基準等の中間期首適用
- 2023-07-31スマートフォン向け有料会員数の減少
- 2023-07-31第3四半期連結キャッシュ・フロー計算書の非作成
- 2023-06-19その他事業の増収・セグメント利益減少
- 2023-06-19転換社債型新株予約権付社債による自己株式取得資金の調達
- 2023-06-19連結範囲変更を伴わない子会社株式取得支出
- 2023-06-19温室効果ガス排出量削減
- 2023-06-19上海大計数据処理公司の事業終了
- 2023-06-19ファニテック株式取得・吸収合併によるWill Smartの開発体制強化・内製化
- 2023-06-19TCFDシナリオ分析による気候変動リスク・機会への対応
- 2023-06-19サステナビリティ委員会を中心とした推進・監督体制
- 2023-06-19内部通報窓口による通報者保護・是正対応
- 2023-06-19退職給付信託の解約・返還
- 2022-07-29Abalta Technologies買収による海外事業・車載ソフトウェアソリューション強化
- 2022-07-29時価算定会計基準の適用指針の2023年3月期適用
- 2022-06-20収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用
- 2022-06-20ワイズ・コンピュータ・クリエイツ株式追加取得による連結子会社化
- 2022-06-20役員等賠償責任保険契約
- 2022-02-01C.E.Info Systemsの重要性低下による持分法適用除外
- 2022-02-01カーネルの株式取得によるGIS関連事業の拡充
- 2022-02-01時価算定会計基準等の2022年3月期首適用
- 2021-07-30地図データベース関連事業の売上堅調と費用増によるセグメント損失
- 2021-07-30一般印刷関連事業の売上微減・損失改善
- 2021-01-29日本電信電話との資本業務提携と第三者割当による自己株式処分
- 2020-07-30タイコーの株式取得による福利厚生機能の強化
- 2020-07-30アクトキューブの株式取得による不動産向け協業シナジー創出
- 2020-07-30コミュニケーション・プロジェクトの株式取得による技術人材・顧客基盤の強化
- 2020-01-30福岡市博多区の土地・建物の売却予定時期前倒し
- 2020-01-30ゼンリン山陰からの住宅地図帳等販売事業譲受による山陰エリア拡大
- 2019-10-30ZENRIN GROWTH PLAN 2020の推進
- 2019-10-30日本の地図をすべてゼンリン基盤とする
- 2019-10-30コンテンツ充実と新たな事業領域の開発
- 2019-10-30地図関連情報を通じた社会貢献と地域社会への貢献
- 2019-10-30リースシステム企画の株式取得による動態管理事業等の拡大
- 2019-06-17QCDDSを追求した時空間情報システムの安定運用
- 2019-06-17生産性改革による固定費率の低減
- 2019-06-17経営会議・執行役員会による意思決定の迅速化
- 2019-06-17退職給付に係る費用処理年数の15年から13年への変更
- 2019-01-30位置情報・防災・安全運転支援などの用途拡大
- 2019-01-30税効果会計基準改正の期首適用と繰延税金項目の表示変更
- 2018-06-18GIS事業の強化に向けたゼンリンジオインテリジェンスの取得
- 2018-06-18ダイナミックマップ基盤企画への設立出資
- 2018-06-18INFOTRACK株式一部売却による連結除外・持分法適用
- 2018-06-18有形固定資産の減価償却方法の定率法から定額法への変更
- 2018-06-18アヤリーシステムからの車輌運行管理事業譲受による動態管理サービス拡大
- 2018-06-18大東マーケティングソリューションズの株式取得・連結子会社化
- 2018-06-18株式分割による投資単位引下げ・流動性向上
- 2018-06-18個人情報の適正管理と情報セキュリティ対策
- 2018-06-18カーナビ用データの国内トップシェアと競争による変動可能性
- 2017-01-31出版物販売から地図データ配信の定額サービスへの比重移行