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ゼンリン(9474)・方針人財指標・実績の更新

多様な人財が活躍しステークホルダーに信頼される組織

FY2019に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。

8記載
8年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2019再掲FY2024-Q1前進FY2025 – 2026-05-192019: 120192020: 020202021: 020212022: 120222023: 320232024: 020242025: 120252026: 22026
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人的資本投資・多様な人材の育成と確保399社が書いているテーマ・逆風3社・追い風409社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの412件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026人財指標・実績の更新有価証券報告書

    「教育研修投資額 総費用 83 百万円 100 百万円」

    人財開発について、教育研修投資額83百万円、1人当たり33千円、教育研修時間4.98時間、DX資格保有者343名などの当年度実績と、2030年3月期末目標が示された。組織開発では女性管理職比率9.0%、男性育児休業取得率75%なども開示された。
  2. 2026-05-19前進株主総会

    「当社は、ZGP2030において「オープンマインドで変化を受け入れながら自ら成長する人財の開発」と「多様な人財がイキイキと活躍できる自律型組織への進化」を重点テーマに掲げ、次のとおり人的資本戦略を推進しております。」

    人的資本の重点テーマに加え、教育研修投資、女性管理職比率、育児休業取得率、エンゲージメント等の実績と目標が示されている。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「重点施策、並びに指標及び目標は以下のとおりであります。」

    人財開発・組織開発について、アルムナイ採用、リファラル採用、スキルマップに基づく育成、DX教育、エンゲージメント、女性管理職比率、育児休業取得率などの実績と2030年3月期末目標が具体化された。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    多様な人財の活躍や「働きがい改革」を含む優先課題について、重要な変更がないと記載されている。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「指標 実績(当事業年度) 目標(2025年3月期末) 管理職に占める女性労働者の割合 6.7% 12%以上 中途採用者管理職比率 24.3% 30%以上 育児休業取得率 男性:33% 女性:100% 男性:50%以上 女性:現状レベルを維持」

    多様な人財・働きがい改革の方針について、女性管理職比率、中途採用者管理職比率、育児休業取得率、賃金差異、有給休暇取得日数などの実績と2025年3月期末目標が初めて具体的に示された。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」

    多様な人財の活躍や「働きがい改革」を含む優先課題について、重要な変更がないと記載されている。
  7. FY2022前進有価証券報告書

    「当社グループでは、経営戦略や変化する事業環境に対応できる人財の育成こそが、価値創造のマテリアリティであると捉えており、従業員のエンゲージメントレベル向上に資する各種制度の導入・運用により、「働きがい改革」に取り組んでまいります。」

    多様な人財の活躍という方針に加え、従業員エンゲージメント向上のための制度導入・運用と「働きがい改革」が具体的な施策として示された。
  8. FY2019初出有価証券報告書

    「多様な人財が活気溢れる組織でイキイキと活躍し、ステークホルダーに信頼される企業グループを目指します。」

    ZGP25の組織・人事方針として、多様な人財の活躍とステークホルダーからの信頼を初めて明示した。
一緒に動いた変遷

「政策保有株式の毎年検証と縮減」は、この変遷が動いた8回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1政策保有株式の毎年検証と縮減3回
  3. 2自己株式取得による資本効率・株主還元の強化3回
  4. 3ZENRIN GROWTH PLAN 2025によるビジネスモデル変革と価値創造3回
  5. 4ネットワークデータベースの構築と流通情報の機動的接続2回
  6. 5取締役向け株式報酬制度(株式給付信託BBT)の導入2回
  7. 6地図データベース・配信基盤への設備投資2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ゼンリンの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-19の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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