ゼンリン（9474）・事実通期投資有価証券評価損の更新
投資有価証券評価損265百万円の計上
FY2020-Q1に初出。16回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
16記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
投資有価証券評価損・減損損失の計上282社が書いているテーマ・逆風285社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。81社中35社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの285件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026通期投資有価証券評価損の更新有価証券報告書
「有価証券について29百万円（その他有価証券で、市場価格のない非上場株式29百万円）減損処理しております。」
投資有価証券評価損は29百万円となり、前年度の83百万円から減少した。 - FY2025通期投資有価証券評価損の更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について83百万円（その他有価証券で、市場価格のない非上場株式83百万円）減損処理しております。」
投資有価証券評価損は通期で83百万円となり、全額が市場価格のない非上場株式に係るものとされた。 - FY2025-H1中間評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 12 －」
投資有価証券評価損は、前年中間期の12百万円に対し、当中間連結会計期間は計上されていない。 - FY2024-Q3第３四半期累計評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 391 11」
投資有価証券評価損は、前年同四半期の391百万円から当第３四半期連結累計期間は11百万円となった。 - FY2024-Q2第２四半期累計評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 391 12」
投資有価証券評価損は、前年同期の391百万円から当第２四半期連結累計期間は12百万円となった。 - FY2024-Q1第１四半期累計評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 391 7」
投資有価証券評価損は、前年同四半期の391百万円から当第１四半期連結累計期間は7百万円となった。 - FY2023通期投資有価証券評価損の更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について561百万円（その他有価証券で、上場株式36百万円、市場価格のない非上場株式524百万円）減損処理しております。」
投資有価証券評価損は通期で561百万円となり、上場株式36百万円、非上場株式524百万円を含む。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1 391」
投資有価証券評価損は当第３四半期連結累計期間も391百万円であり、当第１四半期累計時点から金額に変更はない。 - FY2023-Q1第１四半期累計評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 2 391」
投資有価証券評価損は、前年同四半期の2百万円から当第１四半期連結累計期間は391百万円となった。 - FY2022通期評価損の更新有価証券報告書
「有価証券について114百万円（その他有価証券で市場価格のない非上場株式114百万円）減損処理しております。」
投資有価証券評価損は通期で114百万円となり、市場価格のない非上場株式を減損処理した。 - FY2022-Q1第1四半期累計評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 20 2」
投資有価証券評価損は、前年同四半期の20百万円から当第1四半期連結累計期間は2百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 20」
当第3四半期連結累計期間の投資有価証券評価損は20百万円で、前回開示時点から金額に変更はない。 - FY2021-Q2第2四半期累計評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 270 20」
投資有価証券評価損は当第2四半期連結累計期間で20百万円となり、前年同期の270百万円から減少した。 - FY2021-Q1第1四半期累計評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 265 20」
投資有価証券評価損は前年同期265百万円から当第1四半期連結累計期間20百万円となった。 - FY2020-Q2第2四半期累計評価損の更新有価証券報告書
「投資有価証券評価損 7 270」
投資有価証券評価損は第2四半期連結累計期間で270百万円となった。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「投資有価証券評価損 7 265」
当第1四半期連結累計期間に投資有価証券評価損265百万円を計上し、特別損失合計は382百万円となった。