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ゼンリン(9474)・施策通期信託残存株式・帳簿価額の更新

従業員株式給付信託(J-ESOP)の導入

FY2018-Q1に初出。21回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

21記載
10年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY20262017: 220172018: 420182019: 320192020: 220202021: 220212022: 320222023: 220232024: 120242025: 120252026: 12026
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている107社のうち14社を表示しています。上の文は107社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026通期信託残存株式・帳簿価額の更新有価証券報告書

    「有価証券報告書提出日現在で、当社は329百万円を拠出し、株式給付信託口が当社株式を159,595株保有しております。」

    従業員株式給付信託(J-ESOP)の信託保有株式は159,595株、拠出額は329百万円と記載された。
  2. FY2026-H1信託残存株式・帳簿価額の更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度237百万円、162千株、当中間連結会計期間233百万円、159千株であります。」

    従業員株式給付信託(J-ESOP)の信託残存株式は前年度末の162千株・237百万円から、当中間期末には159千株・233百万円となった。
  3. FY2025-H1信託残存株式・帳簿価額の更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度239百万円、163千株、当中間連結会計期間237百万円、162千株であります。」

    従業員株式給付信託(J-ESOP)の信託残存株式は前年度末の163千株・239百万円から、当中間期末には162千株・237百万円となった。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度239百万円、163千株、当第1四半期連結会計期間239百万円、163千株であります。」

    従業員株式給付信託(J-ESOP)の制度が再掲され、信託残存株式は163千株、帳簿価額は239百万円で前年度末から変わっていない。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度252百万円、172千株、当第3四半期連結会計期間239百万円、163千株であります。」

    従業員株式給付信託(J-ESOP)の制度と、信託残存株式163千株・帳簿価額239百万円が再掲されている。
  6. FY2023-Q2信託残存株式・帳簿価額の更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度252百万円、172千株、当第2四半期連結会計期間239百万円、163千株であります。」

    従業員株式給付信託(J-ESOP)の信託残存株式は、前年度末の172千株・252百万円から、当第2四半期末には163千株・239百万円となった。
  7. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、2017年2月21日開催の取締役会決議に基づき、2017年3月9日より、従業員に対して自社の株式を給付するインセンティブプラン(以下「本プラン」という。)を導入しております。」

    従業員株式給付信託(J-ESOP)の制度が再掲され、信託残存株式は172千株、帳簿価額は252百万円と記載されている。
  8. FY2022-Q3信託残存株式・帳簿価額の更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度269百万円、184千株、当第3四半期連結会計期間252百万円、172千株であります。」

    従業員株式給付信託(J-ESOP)の信託残存株式は184千株・269百万円から172千株・252百万円へ更新された。
  9. FY2022-Q2信託残存株式・帳簿価額の更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度269百万円、184千株、当第2四半期連結会計期間252百万円、172千株であります。」

    従業員株式給付信託(J-ESOP)の信託残存株式は184千株・269百万円から172千株・252百万円へ更新された。
  10. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、2017年2月21日開催の取締役会決議に基づき、2017年3月9日より、従業員に対して自社の株式を給付するインセンティブプラン(以下「本プラン」という。)を導入しております。」

    従業員株式給付信託J-ESOPの制度が再掲されている。信託残存株式は184千株、帳簿価額は269百万円である。
  11. FY2021-Q2信託保有株式・帳簿価額の更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度290百万円、198千株、当第2四半期連結会計期間269百万円、184千株であります。」

    従業員株式給付信託J-ESOPの信託残存株式は184千株、帳簿価額は269百万円となった。
  12. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、2017年2月21日開催の取締役会決議に基づき、2017年3月9日より、従業員に対して自社の株式を給付するインセンティブプラン(以下「本プラン」という。)を導入しております。」

    従業員株式給付信託J-ESOPの制度が再掲されている。信託残存株式は198千株、帳簿価額は290百万円である。
  13. FY2020-Q2信託保有株式・帳簿価額の更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度309百万円、211千株、当第2四半期連結会計期間290百万円、198千株であります。」

    従業員株式給付信託J-ESOPについて、当第2四半期末の信託残存株式は198千株、帳簿価額は290百万円となった。
  14. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、2017年2月21日開催の取締役会決議に基づき、2017年3月9日より、従業員に対して自社の株式を給付するインセンティブプラン(以下「本プラン」という。)を導入しております。」

    従業員株式給付信託J-ESOPの導入が再掲され、信託に残存する自社株式は211千株、帳簿価額は309百万円と記載されている。
  15. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度329百万円、150千株、当第3四半期連結会計期間309百万円、211千株であります。」

    従業員株式給付信託J-ESOPについて、当第3四半期末の信託残存株式211千株、帳簿価額309百万円が再掲されている。
  16. FY2019-Q2信託保有株式・帳簿価額の更新有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度329百万円、150千株、当第2四半期連結会計期間309百万円、211千株であります。」

    従業員株式給付信託J-ESOPについて、当第2四半期末の信託残存株式は211千株、帳簿価額は309百万円と記載されている。
  17. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、平成29年2月21日開催の取締役会決議に基づき、平成29年3月9日より、従業員に対して自社の株式を給付するインセンティブプラン(以下「本プラン」という。)を導入しております。」

    従業員株式給付信託(J-ESOP)が再掲され、当第1四半期末の信託保有株式は株式分割後で225千株、帳簿価額329百万円と記載されている。
  18. FY2018再掲有価証券報告書

    「当該制度は、当社が定める株式給付規程に基づき、一定の要件を満たした当社の従業員に対して当社株式を給付する仕組みです。」

    従業員株式給付信託(J-ESOP)の制度内容と、信託が保有する株式150千株・拠出額329百万円が再掲されている。
  19. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、平成29年2月21日開催の取締役会決議に基づき、平成29年3月9日より、従業員に対して自社の株式を給付するインセンティブプラン(以下「本プラン」という。)を導入しております。」

    従業員株式給付信託(J-ESOP)の導入と、信託に残存する自社株式150千株・帳簿価額329百万円が再掲されている。
  20. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、平成29年2月21日開催の取締役会決議に基づき、平成29年3月9日より、従業員に対して自社の株式を給付するインセンティブプラン(以下「本プラン」という。)を導入しております。」

    従業員株式給付信託(J-ESOP)の導入が再掲され、信託保有株式は150千株、帳簿価額329百万円と記載されている。
  21. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「当社は、平成29年2月21日開催の取締役会決議に基づき、平成29年3月9日より、従業員に対して自社の株式を給付するインセンティブプラン(以下「本プラン」という。)を導入しております。」

    一定の要件を満たした従業員に株式を給付する制度を導入した。信託に残存する自社株式は150千株、帳簿価額329百万円と記載されている。
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