半導体不足の緩和を背景としたオートモーティブ関連等の売上増加
FY2024-Q2に初出。。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中9社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026通期売上要因の更新有価証券報告書
「このような環境の中、売上高は、公共ソリューション関連で住宅地図データの提供や上期までに発生した受託案件の増加があったものの、モビリティソリューション関連で前年同期に計上した一過性売上の反動減に加えてカーナビゲーション用データの販売等が減少したことにより、前期同水準となりました。」
公共ソリューション関連の住宅地図データ提供・受託案件が増加した一方、モビリティソリューション関連では一過性売上の反動減とカーナビ用データ販売等の減少が生じた。 - FY2026-H1中間期の売上要因の更新有価証券報告書
「このような環境の中、売上高は、モビリティソリューション関連で前年同期に計上した一過性売上の反動減に加えてカーナビゲーション用データの販売が減少したものの、公共ソリューション関連で一部前倒しを含む住宅地図データの提供や受託案件が増加いたしました。また、プロダクトソリューション関連でGISパッケージなどのストック型サービスが堅調に推移いたしました。一方、営業費用は、ベースアップの影響などにより増加いたしました。」
中間期は、モビリティソリューション関連で一過性売上の反動減とカーナビ用データ販売の減少があった一方、公共ソリューション関連の住宅地図データ提供・受託案件、プロダクトソリューション関連のGISパッケージ等のストック型サービスが売上を支えた。 - FY2025通期売上要因の更新有価証券報告書
「このような環境の中、売上高はオートモーティブ関連でカーナビゲーション用データの増収に加え、IoT関連でAPIサービスや企業向けソリューションサービスが堅調に推移いたしました。なお、カーナビゲーション用データの増収には、一部、過年度の数量報告過少分である一過性の売上を含んでおります。」
オートモーティブ関連のカーナビゲーション用データ、IoT関連のAPIサービスおよび企業向けソリューションサービスが通期の増収要因となった。一方、カーナビ用データの増収には一過性売上が一部含まれるとされた。 - FY2025-H1中間期の売上要因の更新有価証券報告書
「このような環境の中、売上高はオートモーティブ関連でカーナビゲーション用データの増収に加え、IoT関連でAPIサービスが堅調に推移いたしました。なお、カーナビゲーション用データの増収には、一部、過年度の数量報告過少分である一過性の売上を含んでおります。」
オートモーティブ関連のカーナビゲーション用データが増収となり、IoT関連ではAPIサービスが堅調に推移した。一方、カーナビ用データの増収には過年度の数量報告過少分に係る一過性売上が一部含まれると説明された。 - FY2024-Q3第３四半期売上要因の更新有価証券報告書
「売上高はプロダクト関連で企業向けの受託案件などが減少したものの、オートモーティブ関連で自動車生産の持ち直しを背景にカーナビゲーション用データの販売が大幅に増加いたしました。加えて、官公庁向けの受託案件や住宅地図データの提供などが堅調に推移いたしました。」
オートモーティブ関連では、前回の半導体不足の緩和という説明から、自動車生産の持ち直しを背景とするカーナビゲーション用データ販売の大幅増加へと記載が更新された。官公庁向け受託案件や住宅地図データ提供も堅調とされた一方、プロダクト関連の企業向け受託案件は減少した。 - FY2024-Q2初出有価証券報告書
「売上高はプロダクト関連で企業向けの受託案件などが減少したものの、オートモーティブ関連において半導体不足の緩和による自動車生産の持ち直しを背景にカーナビゲーション用データの販売が増加いたしました。加えて、官公庁向けの受託案件や住宅地図データの提供などが増加したほか、マーケティングソリューション関連における受託案件等が増加いたしました。」
プロダクト関連の企業向け受託案件は減少した一方、半導体不足の緩和と自動車生産の持ち直しを背景にオートモーティブ関連のカーナビゲーション用データ販売が増加した。官公庁向け受託案件、住宅地図データ提供、マーケティングソリューション関連の受託案件等も増加した。