株価のうごき
¥2,067最新+114.9%
グラフを横になぞると、2点間の変化がわかります。15分遅延 ・ 月次終値ベースの推移
この会社をひとことで
大本組グループは、建築事業および土木事業を主軸とし、環境整備事業・保険代理業等にも関与する。
変遷
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ニュース
主な数字20項目のうち8項目を表示
PER
56.51何年分の利益で買えるか。市場平均は15前後とされます。PBR
0.81純資産の何倍か。1倍前後が目安とされます。ROE
1.4%稼ぐ力。10%を超えると良好とされます。配当利回り
0.0%株価に対して1年でもらえる配当の割合です。時価総額
555億円株価×株式数。会社全体の値段です。自己資本比率
70.2%資産のうち返さなくてよいお金の割合です。営業利益率
5.1%売上のうち本業で残る割合です。売上成長率(3年)
3.2%直近3年の売上の年平均の伸びです。これから確認したいこと
大型の民間開発案件/受注の積み上がり(例:成田市の住宅開発計画で施工を担う報道)
2026年6月以降の着工・進捗に連動影響 中可能性 中
建設DXの“現場適用”の拡大(BIM/CIMの設計施工一貫利用BIMの試験運用の進展、ICT施工・マシンガイダンス等の成果)
2026年度中(運用成果が開示されるタイミング)影響 中可能性 中
資材価格高止まり・労務費上昇局面での採算改善(価格交渉・代替材料・仕入れ情報共有の実効性)
次の四半期決算〜通期(原価率や利益率で確認)影響 大可能性 中
SBTi認定に基づく削減目標(Scope1+2/Scope3)の進捗開示
2026年度以降のサステナビリティ開示影響 小可能性 中
次に注目すること
だれが持っているか上位株主の合計 75.8%
掲載の株主 75.8%その他 24.2%
株式会社OHMOTOホールディングス32.18%
公益財団法人 大本育英会23.65%
有限会社 大百興産6.22%
株式会社中国銀行4.99%
大本組従業員持株会2.77%
古田安人2.00%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(株式付与ESOP信託口・80096口)1.61%
株式会社広島銀行0.86%
ほか掲載の2社1.53%
| 保有者 | 保有比率(%) |
|---|---|
| 株式会社OHMOTOホールディングス | 32.18 |
| 公益財団法人 大本育英会 | 23.65 |
| 有限会社 大百興産 | 6.22 |
| 株式会社中国銀行 | 4.99 |
| 大本組従業員持株会 | 2.77 |
| 古田安人 | 2.00 |
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(株式付与ESOP信託口・80096口) | 1.61 |
| 株式会社広島銀行 | 0.86 |
| ほか掲載の2社 | 1.53 |
この企業の資料
適時開示
変遷
- 2026-08-06業績連動報酬・譲渡制限付株式報酬の導入
- 2026-08-05資材価格・労務コストの上昇
- 2026-08-05金利・株式市場の変動
- 2026-08-05安定配当の継続と内部留保
- 2026-08-05第1四半期の売上高減少と利益増加
- 2026-08-05新興国経済の減速・英国EU離脱・急激な円高による先行き不透明感
- 2026-08-05公共投資・民間設備投資の回復基調
- 2026-08-05建築事業の売上減少・利益増加と土木事業の増収増益
ほか91件
- 2026-08-05受注高の増加と繰越工事高の積み上がり
- 2026-08-05長期ビジョン2036と中期経営計画(2024~2026年度)
- 2026-07-13自己株式取得による株主還元
- 2026-07-13固定基本報酬のみとする取締役報酬方針
- 2026-06-24品質管理・安全管理・コンプライアンスの徹底
- 2026-06-24総合力の向上と安定的な収益基盤の構築
- 2026-06-24技術力・提案力・営業力の強化
- 2026-06-24人材育成への注力
- 2026-06-24技能労働者不足
- 2026-06-24人々の安全・安心と豊かな暮らしへの貢献
- 2026-06-24施工中の重大事故・大規模災害
- 2026-06-24内部留保による財務体質・競争力・効率性の強化
- 2026-06-24社外取締役・社外監査役による監督・監査
- 2026-06-24内部統制・内部通報・コンプライアンス体制の整備
- 2026-06-24全社・グループのリスク管理体制
- 2026-06-24取引関係の維持・強化を目的とする政策保有株式
- 2026-06-24特定顧客への完成工事高集中
- 2026-06-24資産・負債の減少と純資産の増加
- 2026-06-24営業キャッシュ・フローの悪化と現金及び現金同等物の減少
- 2026-06-24自己資本比率・売上高経常利益率・1株当たり利益の向上
- 2026-06-24i-Construction対応と3次元モデル活用による生産性向上
- 2026-06-24内部監査室による業務監査と内部統制評価
- 2026-06-24執行役員制度による意思決定の迅速化と監督機能強化
- 2026-06-24常勤監査役の交代
- 2026-06-24働き方改革による労働時間適正化・生産性向上
- 2026-06-24ニューマチックケーソン施工総合管理システムの開発
- 2026-06-24取引金融機関9社との貸出コミットメント契約
- 2026-06-24共研フォーラムにおける建築技術の共同研究
- 2026-06-24ニューマチックケーソン工法の安全性向上技術の開発
- 2026-06-24工事損失引当金の増加
- 2026-06-24ESG経営の推進
- 2026-06-24CO2削減・再生可能エネルギー・リニューアル技術による環境負荷低減
- 2026-06-24法令違反・重大災害ゼロの実現
- 2026-06-24掘削機制御の基礎データ・シミュレーターを用いた自律施工開発
- 2026-06-24収益認識に関する会計基準等の適用と工事収益認識方法の変更
- 2026-06-24気候変動リスク分析とTCFD等に基づく情報開示
- 2026-06-24人的資本経営・社員エンゲージメント・人材育成
- 2026-06-24女性管理職比率・男性育児休業取得率の目標
- 2026-06-24情報資産への不正アクセス・漏洩等のリスク
- 2026-06-24遠隔操作式平板載荷試験装置の開発
- 2026-06-24建築設計BIM・施工BIMの実用化
- 2026-06-24従業員向け株式付与ESOP信託
- 2026-06-24主要株主による株式保有の集中
- 2026-06-24男女間賃金差異の縮小と女性総合職採用
- 2026-06-24プレミアム優待倶楽部による株主優待
- 2026-06-24指名・報酬委員会による指名・報酬手続の透明性向上
- 2026-06-24取締役会実効性評価
- 2026-06-24インバウンド需要等を背景とする景気回復傾向
- 2026-06-24排土設備の自動化・自律化技術
- 2026-06-24小型ニューマチックケーソンへの対応設備
- 2026-06-24長距離遠隔操作による複数現場施工
- 2026-05-29国内建設市場の縮小
- 2026-04-24多様化するニーズに対応する研究開発と共同研究
- 2025-11-12取引先の信用リスク
- 2025-11-12退職給付債務の前提条件・年金資産変動
- 2025-11-12建設工事の欠陥・瑕疵担保責任
- 2025-11-12法的規制の改廃・新設と訴訟
- 2025-11-12建築事業・土木事業を中核とする事業構成
- 2025-11-12子会社等の重要性が乏しいことによる四半期連結財務諸表の非作成
- 2025-11-12民間・官公庁別のセグメント収益開示
- 2025-06-25ニューマチックケーソン工法の超大深度施工技術
- 2025-06-25スマート制震システムと耐震改修技術
- 2025-06-25健全な建設事業を通じた永続的発展と社会・株主・社員への貢献
- 2025-06-25特許登録・特許出願
- 2025-06-25反社会的勢力の排除体制
- 2025-06-25ニューマチックケーソン工事向け機械装置への設備投資
- 2025-06-25平成30年3月期の経営成績目標と達成状況
- 2025-06-25後施工アンカー「ディスクシアキー」の汎用性拡大・共同開発
- 2025-06-25コーポレートガバナンス・コード基本原則の全実施
- 2025-06-25従業員812名・平均勤続21.8年の人員構成
- 2025-06-25有形固定資産の売却と特別利益・特別損失の計上
- 2025-06-25東京本社・岡山本店の二拠点整備とBCP運用
- 2025-06-25株式分割による株式流動性向上と投資家層の拡大
- 2025-06-25サステナビリティ委員会・部会による推進体制
- 2024-06-27新型コロナウイルス感染症による経済活動制限と建設業況の不透明感
- 2024-06-27新型コロナウイルス感染症の収束時期等に関する会計上の仮定
- 2024-06-272021年度から2023年度の中期経営計画と数値目標
- 2024-06-27都市型建築の事業領域拡大
- 2024-06-27IT環境・柔軟な勤務体制・サプライチェーン情報共有によるCOVID-19対応
- 2024-06-27遠隔操作油圧ショベルのSLAM等による3Dスキャン技術
- 2024-06-27社外監査役の就任と退任
- 2022-02-10時価の算定に関する会計基準等の適用
- 2021-06-30民間建築事業の継続的強化
- 2021-06-30官公庁工事の安定的な受注量の確保
- 2021-06-30AIを活用したトンネル切羽評価システムの開発
- 2019-06-28NEDO委託共同研究への参加
- 2019-06-28税効果会計基準改正の適用と表示区分変更
- 2019-02-08株式併合・単元株式数変更の実施
- 2017-06-30新東京本社ビルによる首都圏対応力の強化
- 2017-06-30協力業者との連携強化と新規協力業者の開拓
- 2017-02-13建物附属設備・構築物の減価償却方法変更