大本組（1793）・施策前進
働き方改革による労働時間適正化・生産性向上
FY2018に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
建設現場の安全衛生・省力化による労働環境改善9社が書いているテーマ・逆風0社・追い風10社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「導入例としては、清掃ロボット、墨出しの省力化技術、遠隔での現場巡視・検査技術、書類の電子化などがあり、効果が確認された技術については活用範囲の拡大を図っております。」
働き方改革・生産性向上について、ロボット、遠隔巡視・検査、書類電子化等の試験導入と効果確認後の展開を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は2025年４月にエンゲージメントサーベイを導入しております。今後、人的経営課題を組織単位に可視化することで、課題の抽出や改善施策に活用し、社員エンゲージメントの向上を目指してまいります。」
働き方改革・生産性向上の取り組みに、エンゲージメントサーベイによる組織単位の課題可視化を加えている。 - FY2024前進有価証券報告書
「現場作業の省力化を推進する目的で、レンタル会社と協力して省力化につながる各種作業機械や計測機器を試験導入し、その評価とフィードバックを行うことで、機器の改善を図る研究を行っております。」
働き方改革・生産性向上について、現場作業機械・計測機器の試験導入と評価・改善という具体的な施策へ進展している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「週休二日の実現と労働時間短縮及び業務の効率化と生産性向上への取り組み推進」
従来の働き方改革の一般的方針から、週休二日の実現、労働時間短縮、業務効率化、生産性向上を中期経営計画の具体的方針として示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、建設業界全体の中長期的な課題である、労働時間の適正化や生産性の向上などを含む働き方改革への取り組みを推進してまいります。」
労働時間の適正化、生産性の向上などを含む働き方改革を、建設業界の中長期的課題への対応として初めて明示している。