株価のうごき
¥1,951最新+180.7%
グラフを横になぞると、2点間の変化がわかります。15分遅延 ・ 月次終値ベースの推移
この会社をひとことで
当社グループは、耐火物・断熱材・ファインセラミックス・エンジニアリングを4セクターで展開。
変遷
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ニュース
主な数字20項目のうち8項目を表示
PER
19.66何年分の利益で買えるか。市場平均は15前後とされます。PBR
0.77純資産の何倍か。1倍前後が目安とされます。ROE
3.9%稼ぐ力。10%を超えると良好とされます。配当利回り
0.0%株価に対して1年でもらえる配当の割合です。時価総額
920億円株価×株式数。会社全体の値段です。自己資本比率
47.1%資産のうち返さなくてよいお金の割合です。営業利益率
3.7%売上のうち本業で残る割合です。売上成長率(3年)
8.3%直近3年の売上の年平均の伸びです。これから確認したいこと
中国・遼寧の新工場の操業開始(2025年度末予定)に伴う連続鋳造関連の立上げ進捗
2026年(2025年度末想定)影響 大可能性 中
遼寧品川和豊:連続鋳造用設備投資(完了予定2026年3月)に伴う供給能力の増加
2026年3月影響 中可能性 中
先端機材セクター:新工場稼働(2025年度稼働予定)と、半導体装置関連の組立・検査の売上寄与拡大
2025年度〜2026年度影響 中可能性 中
Gouda Refractories Group B.V.の統合効果(欧州拠点・販売網の売上/利益寄与の可視化)
2025年度後半〜2026年度影響 大可能性 小
Green Refractory(リサイクル原料活用)の“量産・販売”拡大による差別化/収益改善
2026年度以降影響 中可能性 小
Dynamix Casting Fluxes, LLC(持分51%)の連結寄与(モールドフラックス領域の拡大)
2026年度影響 中可能性 小
配当方針:DOE4%以上基準の累進配当(2027年度以降)の具体的運用開始
2027年度以降影響 小可能性 中
次に注目すること
だれが持っているか上位株主の合計 58.3%
掲載の株主 58.3%その他 41.7%
JFEスチール株式会社34.85%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社6.53%
株式会社神戸製鋼所3.86%
富国生命保険相互会社2.19%
三井住友信託銀行株式会社2.15%
株式会社日本カストディ銀行2.06%
株式会社みずほ銀行1.87%
品川リフラ社員持株会1.75%
ほか掲載の2社3.06%
| 保有者 | 保有比率(%) |
|---|---|
| JFEスチール株式会社 | 34.85 |
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 | 6.53 |
| 株式会社神戸製鋼所 | 3.86 |
| 富国生命保険相互会社 | 2.19 |
| 三井住友信託銀行株式会社 | 2.15 |
| 株式会社日本カストディ銀行 | 2.06 |
| 株式会社みずほ銀行 | 1.87 |
| 品川リフラ社員持株会 | 1.75 |
| ほか掲載の2社 | 3.06 |
この企業の資料
適時開示
変遷
- 2026-10-22中核生産設備の新鋭化と安定供給・品質・競争力の強化
- 2026-10-22耐火物以外の新規ビジネス領域探索による成長・経営安定化
- 2026-08-10第3次中期経営計画による持続的成長と競争力確保
- 2026-08-10技術力・販売力の強化と新商品開発、海外事業展開の加速
- 2026-08-10徹底したコストダウンによる収益確保
- 2026-08-10安定配当と将来増配を意識した株主還元
- 2026-08-10鉄鋼業界の需要減少、中国過剰生産、世界経済減速への exposure
- 2026-08-10原料の入手難・需給逼迫・価格高騰
ほか70件
- 2026-08-10中国産原料高騰に対する販売価格への転嫁
- 2026-08-10熱風炉建設工事の完工とエンジニアリング事業の遂行
- 2026-08-10中国産原料への依存低減に向けた代替供給ソースの開拓
- 2026-08-10リサイクル原料を活用したGreen Refractoryの開発・生産・販売
- 2026-08-10M&A・JV後の収益性低下・減損リスク
- 2026-08-10豪州クイナナ工場の収用・移転と新工場建設
- 2026-08-10海外関係会社の設備トラブルによる受注残・業績への影響
- 2026-06-25鉄鋼業界への販売依存
- 2026-06-25取締役向け譲渡制限付株式報酬制度の導入による企業価値・株主との価値共有
- 2026-06-22世界トップクラスの総合耐火物メーカーとしての地位維持・向上と持続的成長
- 2026-06-22採用・人材育成・技能継承による人材基盤の強化
- 2026-06-22長期基礎研究・評価技術・顧客対応製品・新製品の研究開発
- 2026-06-22内部留保を事業再構築・設備・製品開発へ再投資
- 2026-06-22大規模買付ルールと独立委員会による企業価値保護
- 2026-06-22海外事業における法規制・金融・政治リスク
- 2026-06-22為替変動と市場金利上昇による業績・財務影響
- 2026-06-22有価証券・固定資産の時価変動と減損リスク
- 2026-06-22為替予約・金利スワップによる市場リスクのヘッジ
- 2026-06-22ROS・ROA・ROEによる経営目標の管理
- 2026-06-22遊休土地の売却による資産効率化
- 2026-06-22サンゴバン社からのブラジル耐火物・米国耐摩耗性セラミックス事業の譲受
- 2026-06-22サステナビリティ委員会によるSDGs・ESG経営の推進
- 2026-06-22Scope1・2 CO2排出量50%削減と2050年カーボンニュートラル
- 2026-06-22サイバー攻撃等による情報セキュリティリスク
- 2026-06-22情報セキュリティ環境の構築と従業員教育
- 2026-06-22DXによる開発・生産・エンジニアリングの高度化
- 2026-06-22人権尊重を全事業活動の土台とする方針
- 2026-06-22M&A・JV実行前のデューデリジェンスと外部専門家活用
- 2026-06-16Be BASIC精神に基づく産業発展と豊かな社会への貢献
- 2025-11-13名古屋市港区の埋設廃棄物に伴う環境対策費・処理義務
- 2025-11-13欧州を独立表示する地域別収益開示の見直し
- 2025-06-26国内生産拠点の3工場から2工場への再編と効率化
- 2025-06-26自然災害・戦争・テロ・感染症・社会的混乱による操業中断
- 2025-06-26連結子会社2社の吸収合併とイソライトライフへの商号変更
- 2025-06-26確定給付企業年金の一部を確定拠出年金へ移行
- 2025-06-26政策保有株式の合理性検証と保有継続
- 2025-06-26女性管理職・外国籍社員・教育研修に関する人的資本目標
- 2025-06-26セクター制とグループ経営戦略会議による事業運営体制の改革
- 2025-06-26人件費上昇の工事契約単価への反映
- 2025-06-26法人税等に関する改正会計基準の適用
- 2024-11-13税制改正に伴う建物附属設備・構築物の減価償却方法変更
- 2024-11-13事業別の報告セグメント細分化による業績開示の変更
- 2024-06-27耐火物使用原単位の低下と中国からの輸入増加による国内需要減少
- 2024-06-27地域との共生と環境保全を企業価値の源泉として重視
- 2024-06-27機動的な資本政策としての自己株式取得
- 2024-06-27インド合弁会社設立による耐火物市場への進出・事業拡大
- 2024-06-27指名・報酬委員会による取締役人事・報酬手続の透明性強化
- 2024-02-09一般管理費のセグメント配賦による業績評価方法の変更
- 2024-02-09海外事業拡大に伴う在外子会社の収益・費用換算方法の変更
- 2023-11-13株式分割による投資単位引下げと流動性・投資家層の拡大
- 2023-08-10賃貸物件の中途解約受諾と今後の土地活用
- 2023-02-10品川工事株式会社の完全子会社化によるエンジニアリング受注拡大
- 2023-02-10米国在外子会社におけるASC第842号リース基準の適用
- 2022-06-29本質安全化・5S・コンプライアンスの強化
- 2022-06-29監査等委員会設置会社への移行による監督機能の強化
- 2022-06-29透明性・コンプライアンス・内部統制を重視した企業運営
- 2022-06-29事業継続マネジメントシステムによる重要業務の早期復旧
- 2022-06-29事業運営に必要な流動性と資金源の安定確保
- 2022-06-29次年度完工予定工事の損失引当金計上によるエンジニアリング事業の採算悪化
- 2022-06-29在庫評価差による耐火物及び関連製品事業の利益変動
- 2022-06-29グループ通算制度への移行に伴う税効果会計の適用
- 2022-06-29収益認識・時価算定等の新会計基準への対応
- 2022-06-29イソライト工業の完全子会社化による環境対応・海外連携・ガバナンス強化
- 2021-11-11レジャー事業からの撤退
- 2021-02-10働き方改革の推進
- 2019-08-09Foster Engineering Pte. Ltd.の株式売却による持分法適用除外
- 2018-06-28技術開発の遅延による競争力低下
- 2018-06-28退職給付債務・年金資産運用に伴う追加費用リスク
- 2018-02-13中国子会社の持分譲渡による事業撤退・収益改善
- 2017-11-09株式併合と単元株式数変更による売買単位の統一対応