徹底したコストダウンによる収益確保
FY2016に初出。16回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。23社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
- FY2026前進有価証券報告書
「セグメント利益は、のれん等の償却額が増加したものの、Gouda社の業績寄与に加え、既存事業において高付加価値製品を中心とした国内外での拡販活動に取り組むとともに、価格設定の適正化、販売構成の改善、継続的なコストダウン等を進めた結果、85億75百万円(同11.5%増)となりました。」
価格設定、販売構成、コストダウン等の施策を継続し、耐火物セグメント利益は前年度比11.5%増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「セグメント利益は、のれん他償却額の増加があったものの、Gouda社の業績が寄与したことに加えて、価格設定の適正化、販売構成の改善、コストダウン等を進めたことにより、45億53百万円(同26.7%増)となりました。」
価格設定の適正化、販売構成改善、コストダウンを進め、耐火物セグメント利益が前年同期比26.7%増となった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「2025年度においては、厳しい事業環境が継続することが予想されますが、生産プロセスにおけるコストダウンの徹底、グローバルサプライチェーンを通じた使用後製品を含む安価原料の調達等により、利益の拡大を図っていきます。」
生産プロセスのコストダウンとグローバルサプライチェーンを通じた原料調達により、厳しい環境下でも利益拡大を図る方針を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「国内外での拡販を行うと同時に、コストダウンの徹底、適正な製品価格の設定と販売構成の改善によるスプレッドの確保に努めてまいります。」
拡販、徹底したコストダウン、適正価格設定、販売構成改善によって収益を確保する従来方針を再確認した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「こうした状況下で当社グループが持続的な成長を遂げていくためには、研究・開発のスピードアップや徹底的なコストダウンによって競争力を高め、拡販を確実に進めることが必要です。」
研究開発の迅速化、徹底的なコストダウン、拡販による競争力強化を引き続き必要な施策としている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「新商品・新技術開発のための体制とコストダウンへの取組みの強化」
第5次中期経営計画で、新商品・新技術開発の体制整備とコストダウンを従来以上に強化する方針を明示している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益はコストダウンの進展により65.2%増の77億7百万円となりました。」
コストダウンの進展により、耐火物及び関連製品事業のセグメント利益が前年同期比65.2%増加したと説明している。 - FY2018-Q2収益改善策を講じたが安定黒字化困難と説明有価証券報告書
「コストダウンの徹底を始めとするあらゆる収益改善策を講じたものの、足下での原料高騰等の要因もあり、今後将来に亘って安定黒字化することは難しいと判断したため、持分を譲渡することを決定いたしました。」
中国子会社についてコストダウン等の収益改善策を実施した一方、原料高騰等により将来の安定黒字化が難しいと説明している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益は、セラミックファイバーの売上増加に加え、コストダウンの進展と為替影響による輸入原材料の価格低下等によって22.0%増の42億30百万円となりました。」
第3四半期連結累計期間において、コストダウンの進展等により耐火物及び関連製品セグメント利益が前年同期比22.0%増加したと説明している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益はコストダウンの進展と為替影響による輸入原材料の価格低下によって21.3%増の24億77百万円となりました。」
第2四半期連結累計期間において、コストダウンの進展と輸入原材料価格の低下により、耐火物及び関連製品のセグメント利益が前年同期比21.3%増加したと説明している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「売上高は前年同期比0.6%増の183億91百万円と前年並みに留まりましたが、コストダウンの進展によりセグメント利益は5.6%増の12億15百万円となりました。」
コストダウンの進展により、当第1四半期の耐火物及び関連製品セグメント利益が前年同期比5.6%増加したと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上高は減少したものの徹底したコストダウンの推進により、営業利益は50億19百万円と前期に比べ1億23百万円(2.5%)増加しました」
売上減少局面でもコストダウンにより営業利益を増加させたと説明している。