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品川リフラ(5351)・施策前進

長期基礎研究・評価技術・顧客対応製品・新製品の研究開発

FY2016に初出。30回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

30記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2024-Q2前進FY2024 – FY20262016: 320162017: 320172018: 420182019: 320192020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 120242025: 120252026: 12026
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材料・要素技術を基盤とする高付加価値製品の創出89社が書いているテーマ・逆風0社・追い風114社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに51社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている89社のうち14社を表示しています。上の文は89社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動は、当社の技術研究所において、主として耐火物及びファインセラミックスに関する研究開発を、イソライト工業の技術研究所において断熱材に関する研究開発をそれぞれ行っており、(1)長期的視野に立った基礎研究(2)装置開発を含めた評価技術の研究(3)顧客のニーズに対応した製品の開発(4)耐火・断熱技術を応用した新製品の開発等を目的として取り組みました。その結果、当連結会計年度に支出した研究開発費は総額1,700百万円であります。」

    研究開発対象を耐火物・ファインセラミックス・断熱材に広げつつ、従来の4目的を継続し、研究開発費は1,700百万円となった。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「その結果、当連結会計年度に支出した研究開発費は総額1,589百万円で、その内訳は耐火物セグメント1,222百万円、断熱材セグメント365百万円及び先端機材セグメント1百万円であります。」

    基礎研究、評価技術、顧客ニーズ対応製品、新製品開発という従来の目的を継続し、研究開発費を前年度の1,548百万円から1,589百万円へ増加させた。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動は、当社の技術研究所において、主として耐火物に関する研究開発を行っており、(1)長期的視野に立った基礎研究(2)装置開発を含めた耐火物評価技術の研究(3)顧客のニーズに対応した製品の開発(4)耐火物技術を応用した新製品の開発等を目的として取り組みました。その結果、当連結会計年度に支出した研究開発費は総額1,548百万円で、その内訳は耐火物事業1,194百万円、断熱材事業353百万円及びセラミックス事業1百万円であります。」

    従来の4つの研究開発目的を継続しつつ、研究開発費を1,548百万円まで拡大した。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7億80百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、上半期の研究開発費を7億80百万円と開示している。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3億94百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期の研究開発費394百万円を開示している。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億22百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計の研究開発費10億22百万円を開示している。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6億83百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期累計期間の研究開発費を6億83百万円と開示している。
  8. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3億5百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期の研究開発費を3億05百万円と開示している。
  9. FY2022再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動は、当社の技術研究所において、主として耐火物に関する研究開発を行っており、(1)長期的視野に立った基礎研究(2)装置開発を含めた耐火物評価技術の研究(3)顧客のニーズに対応した製品の開発(4)耐火物技術を応用した新製品の開発等を目的として取り組みました。その結果、当連結会計年度に支出した研究開発費は総額で1,244百万円で、全て耐火物及び関連製品事業に関するものです。」

    従来の4つの研究開発目的を継続し、研究開発費1,244百万円を計上している。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、9億68百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を9億68百万円と開示している。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、6億10百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当上半期の研究開発費を6億10百万円と開示している。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億96百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費296百万円を開示している。
  13. FY2021再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動は、当社の技術研究所において、主として耐火物に関する研究開発を行っており、(1)長期的視野に立った基礎研究(2)装置開発を含めた耐火物評価技術の研究(3)顧客のニーズに対応した製品の開発(4)耐火物技術を応用した新製品の開発等を目的として取り組みました。その結果、当連結会計年度に支出した研究開発費は総額で1,151百万円で、全て耐火物及び関連製品事業に関するものです。」

    従来の4つの研究開発目的を継続し、当年度の研究開発費1,151百万円を開示している。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8億87百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を8億87百万円と開示している。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5億85百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を5億85百万円と開示している。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億96百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を2億96百万円と開示している。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7億83百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を7億83百万円と開示している。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5億3百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当上半期の研究開発費を5億03百万円と開示している。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億57百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を2億57百万円と開示している。
  20. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7億63百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を7億63百万円と開示している。
  21. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5億2百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、上期の研究開発費を5億2百万円と開示している。
  22. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億47百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を2億47百万円と開示している。
  23. FY2018再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発活動は、当社の技術研究所において、主として耐火物に関する研究開発を行っており、(1)長期的視野に立った基礎研究(2)装置開発を含めた耐火物評価技術の研究(3)顧客のニーズに対応した製品の開発(4)耐火物技術を応用した新製品の開発等を目的として取り組みました。その結果、当連結会計年度に支出した研究開発費は総額で10億7百万円で、全て耐火物及び関連製品事業に関するものです。」

    従来の4つの研究開発目的を継続し、当年度の研究開発費10億07百万円を開示している。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7億53百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を7億53百万円と開示している。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4億95百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を4億95百万円と開示している。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億48百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当四半期の研究開発費を2億48百万円と開示している。
  27. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7億52百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を7億52百万円と開示している。
  28. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、5億2百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、上期の研究開発費を5億2百万円と開示している。
  29. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2億49百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当四半期の研究開発費を2億49百万円と開示している。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「主として耐火物に関する研究開発を行っており、(1)長期的視野に立った基礎研究(2)装置開発を含めた耐火物評価技術の研究(3)顧客のニーズに対応した製品の開発(4)耐火物技術を応用した新製品の開発等を目的として取り組みました」

    研究開発費は総額9億80百万円で、耐火物及び関連製品事業に全額を投入している。
一緒に動いた変遷

「中核生産設備の新鋭化と安定供給・品質・競争力の強化」は、この変遷が動いた30回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1中核生産設備の新鋭化と安定供給・品質・競争力の強化3回
  3. 2技術力・販売力の強化と新商品開発、海外事業展開の加速3回
  4. 3鉄鋼業界への販売依存3回
  5. 4ROS・ROA・ROEによる経営目標の管理3回
  6. 5サンゴバン社からのブラジル耐火物・米国耐摩耗性セラミックス事業の譲受3回
  7. 6耐火物以外の新規ビジネス領域探索による成長・経営安定化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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報道
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