第３次中期経営計画による持続的成長と競争力確保
FY2016に初出。31回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-10前進決算説明資料
「通期ベースの海外売上高比率は、第6次中期経営計画の目標である45%に達する見込み。」
第６次中期経営計画における海外売上高比率45％の目標について、通期での到達見込みを示した。 - FY2026再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、第６次中期経営計画（2024年度～2026年度）の最終年度である2026年度を迎えました。「セクター戦略の深化」、「生産基盤の整備」、「グローバル展開の加速」、および「サステナビリティ経営の推進」からなる４つの重点方針に基づき、これまでの取り組みを更に加速させ、ビジョン2030の実現に向けた重要なマイルストーンとして、第６次中期経営計画の目標達成を目指してまいります。」
第６次中期経営計画の最終年度に入り、従来の４つの重点方針とビジョン2030に向けた目標達成を引き続き掲げている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「第６次中期経営計画（2024年度～2026年度）の２年目にあたる2025年度においては、昨年度と同様、４つの重点方針に基づき、計画達成に向けた活動をさらに深化していきます。」
ビジョン2030を起点とする第６次中期経営計画を継続し、セクター戦略、生産基盤、グローバル展開、サステナビリティ経営の４方針を2025年度にさらに深化させるとしている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「こうした環境下において当社グループが持続的成長を果たしていくため「ビジョン2030」及びそこからのバックキャスティングによる「第６次中期経営計画（2024年度～2026年度）」を2024年５月に公表いたしました。」
第５次中期経営計画から、ビジョン2030を起点とする第６次中期経営計画（2024年度～2026年度）へ計画の枠組みを更新した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等および優先的に対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとし、既存の中期計画・施策の継続を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないとし、第５次中期経営計画等の継続を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないとし、第５次中期経営計画等の継続を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないとし、第５次中期経営計画等の継続を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとし、第５次中期経営計画等の継続を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「第５次中期経営計画（2021年度～2023年度）の中間年にあたる2022年度においては、2021年度の取組みを継続・発展させつつ、次に掲げる主要課題に対して注力してまいります。」
第５次中期経営計画を2022年度も継続し、国内拡販・競争力強化、海外拡販、新規ビジネスを主要課題として進めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとし、第５次中期経営計画等の継続を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、第５次中期経営計画等の継続を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないとし、既存の中期計画・施策の継続を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「こうした中当社グループは、2021年度より始まる第５次中期経営計画（2021年度～2023年度）において、次の４点の主要課題に対して注力してまいります。」
第４次中期経営計画から第５次中期経営計画へ移行し、国内拡販・競争力強化、海外ビジネス、新規ビジネス、設備投資の４課題を2021年度から2023年度の計画として示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2018年度から３ヵ年にわたり進めている第４次中期経営計画では、当社の将来にわたる持続的な成長を実現するため、以下の重点施策に注力しております。」
第４次中期経営計画と、持続的成長に向けた重点施策への注力を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「2018年度から３ヵ年にわたり進めている第４次中期経営計画では、当社の将来にわたる持続的な成長を実現するため、以下の重点施策に注力しております。」
第４次中期経営計画の継続と、設備、商品競争力、成長・未開拓分野、人材、安全の５施策への注力を再掲している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「2018年度から３ヵ年にわたり進めている第４次中期経営計画では、当社の将来にわたる持続的な成長を実現するため、以下の重点施策に注力しております。」
第３次中期経営計画から第４次中期経営計画へ移行し、設備、商品競争力、成長・未開拓分野、人材、安全の５施策を重点化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、既存の計画・課題の継続を示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記し、従来の計画・課題の継続を示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2015年度から３ヵ年にわたり進めている第３次中期経営計画では、当社の将来にわたる持続的な成長を実現するため、特に設備と人材の基盤整備に注力しております。」
第３次中期経営計画と、持続的成長に向けた設備・人材の基盤整備への注力を継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「平成27年度から３ヵ年にわたり進めている第３次中期経営計画では、当社の将来にわたる持続的な成長を実現するため、特に設備と人材の基盤整備に注力しております。」
第３次中期経営計画と、持続的成長に向けた設備・人材の基盤整備への注力が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「平成27年度から３ヵ年にわたり進めている第３次中期経営計画では、当社の将来にわたる持続的な成長を実現するため、特に設備と人材の基盤整備に注力しております。」
第３次中期経営計画と、持続的成長に向けた設備・人材の基盤整備への注力を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「平成27年度から３ヵ年にわたり進めている第３次中期経営計画では、当社の将来にわたる持続的な成長を実現するため、特に設備と人材の基盤整備に注力しております。」
第３次中期経営計画と、持続的成長に向けた設備・人材の基盤整備への注力を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「①『設備の基盤整備』総仕上げ 中核生産設備に関する投資案件の早期戦力化と、更なる競争力強化のための追加基盤整備により、安定供給体制の確保と共に、生産性向上効果・コスト削減効果を最大限に発揮させます。」
第３次中期経営計画について、設備・人材の基盤整備への注力から、設備投資案件の早期戦力化と『総仕上げ』の段階へ進んだことを記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成27年度から３ヵ年にわたり進めている第３次中期経営計画では、当社の将来にわたる持続的な成長を実現するため、特に設備と人材の基盤整備に注力しております。」
第３次中期経営計画と、持続的成長に向けた設備・人材の基盤整備への注力を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成27年度から３ヵ年にわたり進めている第３次中期経営計画では、当社の将来にわたる持続的な成長を実現するため、特に設備と人材の基盤整備に注力しております。」
第３次中期経営計画と、持続的成長に向けた設備・人材の基盤整備への注力を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「平成27年度から３ヵ年にわたり進めている第３次中期経営計画では、当社の将来にわたる持続的な成長を実現するため、特に設備と人材の基盤整備に注力しております。」
第３次中期経営計画を継続し、持続的成長に向けて設備・人材の基盤整備に注力している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題について重要な変更がないとし、既存の中期計画・課題の継続を示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
対処すべき課題に重要な変更がないと記載し、既存の計画・課題の継続を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当期からスタートした第３次中期経営計画では「将来にわたる持続的成長に向け中長期的な視点から競争力の確保を図る」を基本方針とし、「設備・人材面における基盤整備」を最重要課題として位置づけております」
平成27年度から29年度の計画として、持続的成長、競争力確保、設備・人材の基盤整備を計画の中心に置いている。