株価のうごき
¥966最新+17.9%
グラフを横になぞると、2点間の変化がわかります。15分遅延 ・ 月次終値ベースの推移
この会社をひとことで
当グループは、当社および関係会社21社を含む構成で、日用品の企画・製造・販売を主たる事業として展開しています。
変遷
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ニュース
主な数字20項目のうち8項目を表示
PER
92.87何年分の利益で買えるか。市場平均は15前後とされます。PBR
0.95純資産の何倍か。1倍前後が目安とされます。ROE
1.0%稼ぐ力。10%を超えると良好とされます。配当利回り
0.0%株価に対して1年でもらえる配当の割合です。時価総額
369億円株価×株式数。会社全体の値段です。自己資本比率
41.1%資産のうち返さなくてよいお金の割合です。営業利益率
3.8%売上のうち本業で残る割合です。売上成長率(3年)
8.0%直近3年の売上の年平均の伸びです。これから確認したいこと
グロンサン/グロモント(ドリンク剤事業)譲受後の売上成長と利益率(のれん償却含む)
今後1〜2四半期〜次年度にかけて決算で確認影響 大可能性 中
コスト構造最適化(生産工程標準化・設備投資・協力工場活用)による売上総利益率/販管費率の下げ止まり・改善
次回以降の四半期決算から継続監視影響 大可能性 中
原材料・エネルギー高止まり、為替(USD/人民元等)影響の実測とヘッジの効き具合
期中通じて(四半期で確認)影響 中可能性 大
2026年の自己株式取得(市場買付)実行と、資本配分方針の一貫性
2026/6/9〜2026/12/8(決算ごとに進捗確認)影響 小可能性 中
商品投入(キャラクター版権の新規投入・コレクタブル/コンテンツ関連の立上げ)が売上の質(粗利率)に与える影響
次の新製品リリース/販促サイクルに合わせて決算で確認影響 中可能性 中
次に注目すること
だれが持っているか上位株主の合計 54.0%
掲載の株主 54.0%その他 46.0%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)10.44%
株式会社エスエヌ興産9.76%
青木 光男7.15%
永 守 貴 樹5.95%
福山通運株式会社5.64%
株式会社中西製作所3.77%
高 林 滋3.57%
青 木 勇2.73%
ほか掲載の2社4.94%
| 保有者 | 保有比率(%) |
|---|---|
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 10.44 |
| 株式会社エスエヌ興産 | 9.76 |
| 青木 光男 | 7.15 |
| 永 守 貴 樹 | 5.95 |
| 福山通運株式会社 | 5.64 |
| 株式会社中西製作所 | 3.77 |
| 高 林 滋 | 3.57 |
| 青 木 勇 | 2.73 |
| ほか掲載の2社 | 4.94 |
この企業の資料
適時開示
変遷
- 2026-10-14自己株式取得による株主還元・資本政策
- 2026-08-07新製品開発とコストダウンによる収益力の回復
- 2026-08-07原材料・外注加工製品の価格高騰と入手難
- 2026-08-07消費者の嗜好・需要変化への対応
- 2026-08-07アジア新興国・資源国の景気下振れと英国EU離脱に伴う市場変動
- 2026-08-07人件費・物流費をはじめとする諸費用の上昇
- 2026-08-07インターネット等を連携したコンテンツサービス市場への展開
- 2026-07-21譲渡制限付株式報酬制度の導入
ほか46件
- 2026-06-24キャラクター製品・アイデア製品を含む競争力のある新製品開発
- 2026-06-24新製品投入による国内市場シェアの拡大
- 2026-06-24生産拠点の再構築と生産能力・コスト競争力の強化
- 2026-06-24子会社取得・譲渡を含むグループ事業再編
- 2026-06-24品質管理・物流体制の強化による経営体質強化
- 2026-06-24業績に裏付けられた利益還元と内部留保の両立
- 2026-06-24株式給付信託による業績・株価連動型の従業員報酬
- 2026-06-24外貨建輸入取引に伴う為替変動リスクとヘッジ損益
- 2026-06-24取締役向け新株予約権による株式報酬
- 2026-06-24取引関係の円滑化・友好関係維持を目的とする政策保有株式
- 2026-06-24大創産業・セリアを主要販売先とする顧客構成
- 2026-06-24中長期的設備投資に備えた低金利下での資金調達
- 2026-06-24製品企画から販売・出荷までの一貫体制の再構築
- 2026-06-24販売組織再編による営業体制の構築
- 2026-06-24投資有価証券の市場価格変動リスク
- 2026-06-24監査法人の交代
- 2026-06-24家庭日用雑貨品・清掃衛生消耗品等の製品別売上構成の開示
- 2026-06-24人材育成・従業員エンゲージメント・働きやすい職場環境の整備
- 2026-06-24女性管理職比率・男性育児休業取得率・男女賃金差異の2030年目標
- 2026-06-24純投資目的の投資株式の保有拡大
- 2026-06-23指名・報酬諮問委員会による取締役指名・報酬手続の透明性強化
- 2026-06-03内部統制・コンプライアンス体制の整備強化
- 2026-06-03大規模買付行為への対応方針の継続
- 2026-06-03新規分野への積極的な挑戦
- 2026-06-03営業債権に関する取引先信用リスク
- 2026-06-03資金調達に係る流動性リスク
- 2025-06-26監査等委員会設置会社と執行役員制度による監督・執行分離
- 2025-06-26収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用
- 2025-06-26株主資本コストを上回るROE・WACCを上回るROICの確保
- 2025-06-26リース会計基準の2028年3月期適用準備
- 2024-06-26取締役会によるサステナビリティ課題の監督とリスク管理
- 2024-02-14中国生産への依存と政治・経済体制変化のリスク
- 2024-02-14自然災害・火災等による事業拠点被害
- 2024-02-14製品欠陥による製造物責任
- 2023-06-28東南アジア中心から米国その他地域への海外販路拡大
- 2023-06-28新製品中心の自社製品による株主優待
- 2023-06-28適切な資金調達・流動性維持・財務構造安定化
- 2023-06-28国内売上を中心とする収益構造
- 2023-06-28業績連動報酬を含まない役員報酬設計
- 2023-06-28静岡第2工場火災を受けた再発防止対策と安全文化の醸成
- 2023-06-28SDGsを意識した環境負荷低減型の新製品開発
- 2022-06-28東京証券取引所プライム市場への移行
- 2022-02-14新型コロナウイルス感染症への感染防止対策と事業継続
- 2021-08-16時価の算定に関する会計基準の適用
- 2018-11-14株式分割による株式流動性向上と投資家層の拡大
- 2017-06-29役員退職慰労金制度の廃止