消費者の嗜好・需要変化への対応
FY2016に初出。34回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
レックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。41社中23社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに15社。
- 2026-08-07悪化決算
「所得環境は改善しつつあるものの、食料品を中心とした生活必需品の価格が上昇していることや将来への不確実性等から消費者マインドは弱含みで推移しており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
生活必需品の価格上昇と将来への不確実性を背景に、消費者マインドが弱含みで推移しているとの認識を示した。 - FY2026対処有価証券報告書
「商品及び製品の棚卸資産評価損の金額は前連結会計年度199百万円、当連結会計年度△119百万円(△は戻入額)であります。」
消費者の嗜好・需要変化により棚卸資産評価損が生じる可能性を継続して記載する一方、商品及び製品の評価損は前年度の199百万円から119百万円の戻入額へ転じた。 - 2026-05-15再掲決算
「所得環境は改善しつつあるものの、食料品を中心とした生活必需品の物価上昇が続いていることや将来への不確実性等から消費者の節約志向は根強く、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
物価上昇及び不確実性を背景とする消費者の節約志向が根強いとの認識を継続している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「商品及び製品の棚卸資産評価損の金額は前連結会計年度△58百万円(△は戻入額)、当連結会計年度199百万円であります。」
消費者の嗜好・需要変化により追加評価損が生じる可能性を従来から記載していたところ、当年度は商品及び製品の棚卸資産評価損199百万円を計上した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、所得環境は改善しつつあるものの、物価の上昇に賃金の上昇が追い付かない状況が続き、実質賃金が依然として低迷していること等から、消費者の節約志向は継続しており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
所得環境の改善がみられる一方、実質賃金の低迷を背景に消費者の節約志向が継続していると記載している。前期までの需要環境に関する認識から実質的な変更はない。 - FY2024棚卸資産評価への影響を明示有価証券報告書
「消費者の嗜好及び需要は絶えず変化していることから需要予測は難しく、市場動向に対応できなかった場合には、将来の販売見込、使用見込等に変化が生じ、追加の棚卸資産評価損が計上される可能性があります。」
消費者嗜好・需要変化のリスクについて、将来販売見込の変化を通じて追加の棚卸資産評価損につながる可能性を明示した。商品及び製品残高は9,457百万円である。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、雇用環境は改善しつつあるものの諸物価の上昇等により実質賃金が引続きマイナスとなっていること等から、消費者の節約志向は強まっており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
雇用環境の改善がみられる一方、実質賃金のマイナスと物価上昇を背景に消費者の節約志向が強まっているとの認識を継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、雇用環境は改善しつつあるものの諸物価の上昇等により実質賃金が引続きマイナスとなっていること等から、消費者の節約志向は高まっており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
雇用環境の改善がみられる一方、実質賃金のマイナスと物価上昇を背景に消費者の節約志向が高まっていると記載している。需要環境の厳しさが継続・悪化方向に示されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、雇用環境は改善しつつあるものの諸物価の上昇等により実質賃金がマイナスとなっていること等から、依然として消費者の節約志向は強く、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
雇用環境の改善がみられる一方、実質賃金のマイナスと物価上昇を背景に消費者の節約志向が依然として強いと記載している。需要環境の厳しさが継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、諸物価の上昇等により実質賃金がマイナスとなっていること等から消費者の節約志向は高まり、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
実質賃金のマイナスと物価上昇を背景に、消費者の節約志向が高まったと記載され、需要環境の厳しさが悪化方向に具体化している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「円安の急激な進行やエネルギー・原材料価格の高騰に伴い消費者物価が上昇し続けていることから消費者の節約志向は高まっており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
物価上昇を背景に消費者の節約志向が高まっていると記載され、消費者需要環境の厳しさが悪化方向に具体化している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、雇用・所得環境に持ち直しの動きはみられるものの、一方では為替市場における急激な円安の進行、原材料や海上運賃の高騰をはじめとする諸コストの上昇等により物価は上昇しており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
雇用・所得環境に持ち直しの動きがみられると記載され、前四半期に続き消費環境の一部改善が示されている。一方、物価上昇等による厳しい経営環境は継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「政府による新型コロナウイルス感染防止対策の実施とそれに伴う経済社会活動の正常化が進んだことなどから、概ね回復基調で推移いたしました。 雇用・所得環境に若干持ち直しの動きはみられるものの」
経済社会活動の正常化と雇用・所得環境の若干の持ち直しが記載され、前期までの感染症による消費停滞から一部改善した。一方、円安やコスト上昇により経営環境の厳しさは継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大により経済活動は低迷し、それに伴う雇用・所得環境の低迷等により消費行動は回復しない状況下」
感染症拡大、雇用・所得環境の低迷及び消費行動の未回復が引き続き市場環境として記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、緊急事態宣言等の発令を受けた店舗の営業時間短縮や外出自粛・移動制限により経済活動は低迷し、それに伴う雇用・所得環境の悪化等により消費行動は回復せず、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
店舗の営業時間短縮、外出自粛・移動制限、雇用・所得環境の悪化により消費行動が回復していないと記載している。前期の「持ち直しつつある」「足踏み」から、回復せず厳しい状況が続く表現となっている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、コロナ感染症の収束が見通せない中、企業活動が低調になったことに伴う雇用・所得環境の悪化等により個人消費は足踏み状況にあり、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の長期化と雇用・所得環境の悪化を背景に、個人消費が足踏み状況にあるとの認識を示している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、緊急事態宣言が解除されたことから最悪期は脱したものの、企業活動が低調になったことに伴う雇用・所得環境の悪化等により個人消費は足踏み状況にあり、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
前四半期に記載された個人消費の持ち直しから、雇用・所得環境の悪化を背景に個人消費が足踏み状況にあるとの表現へ変化している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「外出自粛・移動制限が解除されたことから最悪期は脱し、個人消費は持ち直しつつはあるものの、雇用・所得環境の悪化等により、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
外出自粛・移動制限の解除により個人消費は持ち直しつつあり、前四半期の低調な消費行動から一部改善したと記載している。一方、雇用・所得環境の悪化により厳しい経営環境は継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、緊急事態宣言の発令を受けた店舗の休業や外出自粛・移動制限による経済活動の低迷、雇用・所得環境の悪化等により、消費行動は低調に推移しており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う店舗休業、外出自粛・移動制限、雇用・所得環境の悪化により、消費行動が実際に低調となったと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、雇用・所得環境は改善傾向にあるものの、消費増税の影響や社会保障等将来に対する不安感等から、消費者マインドは足踏み状況にあります。日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向が継続する一方で、人手不足により人件費や物流費等の諸費用も上昇しており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
消費増税の影響や将来不安による消費者マインドの足踏み、生活必需品への低価格・節約志向が続いている。消費者需要の変化が当第3四半期にも実際の経営環境として記載されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「消費増税前の駆け込み需要と思われる売上高の増加等から233億30百万円(前年同期比15.2％増)となりました。」
消費増税前の駆け込み需要と思われる売上高の増加が、当第2四半期の業績要因として実際に記載されている。従来の低価格・節約志向とは別の需要変動が具体化している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、雇用・所得環境は改善傾向にあるものの、社会保障等将来に対する不安感や消費増税を控えていること等から、消費者マインドは足踏み状況にあります。日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向が継続する一方で、人手不足による人件費や物流費等の諸費用も上昇しており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
消費者マインドの回復の足踏みと生活必需品への低価格・節約志向を引き続き実際の消費環境として記載し、要因として消費増税を控えていることを加えている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「雇用情勢は改善傾向にあり、所得も改善しつつあるものの、社会保障等将来に対する不安感等から消費者マインドの回復は足踏み状況にあります。日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向が依然として根強い」
所得が改善しつつある一方で、将来不安による消費者マインドの回復の足踏みと、生活必需品への低価格・節約志向が引き続き実際の消費環境として記載されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「雇用情勢は改善傾向にあり、所得も改善しつつあるものの、社会保障等将来に対する不安感等から消費者マインドの回復は足踏み状況にあります。日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向が依然として根強い」
所得が改善しつつある一方で、将来不安による消費者マインドの回復の足踏みと、生活必需品に対する低価格・節約志向の根強さが当第2四半期にも実際の消費環境として記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、雇用情勢は改善傾向にあり、所得も改善しつつあるものの、社会保障等将来に対する不安感等から消費者マインドの回復は足踏み状況にあります。日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向が依然として根強い一方で、人件費や物流費をはじめとする諸費用は上昇しており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
消費者マインドの回復の足踏み及び生活必需品に対する低価格・節約志向の根強さが、第1四半期にも実際の消費環境として記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向が依然として強い消費環境下、人件費や物流費をはじめとする諸費用は上昇傾向にあり、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
実質所得の伸び悩み、将来不安、消費者マインドの足踏み及び低価格・節約志向が当年度にも実際の消費環境として記載されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「所得の伸び悩みや社会保険料の負担増加等により実質購買力は伸び悩んでいること及び物価上昇への懸念や将来に対する不安感等から消費者マインドは足踏み状況にあり、日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向が依然として強い消費環境下」
実質購買力の伸び悩み、消費者マインドの足踏み及び生活必需品への低価格・節約志向が、第3四半期にも実際の消費環境として記載されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向は依然として強く、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
所得の伸び悩み、社会保険料負担、物価上昇への懸念などを背景に実質購買力の伸び悩みと消費者マインドの足踏みが続き、低価格・節約志向が第2四半期にも実際の市場環境として記載されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、雇用環境は改善しているものの、所得の回復は緩慢で、家計の実質購買力は伸び悩んでいること、物価上昇への懸念や将来に対する不安感等から消費者マインドは足踏み状況にあり、日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向は依然として強く、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
所得回復の緩慢さ、実質購買力の伸び悩み、消費者マインドの足踏み、低価格・節約志向の強さが当第1四半期にも実際の市場環境として記載されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、雇用環境は改善しているものの、家計の実質購買力は伸び悩んでいることや将来に対する不安感等から消費者マインドは足踏み状況にあり、日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向は引続き強く、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
実質購買力の伸び悩み、消費者マインドの足踏み、低価格・節約志向の継続が、当連結会計年度の実際の市場環境として記載されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当グループの属する日用品業界におきましては、雇用環境は改善しているものの実質可処分所得は伸び悩み、先行きの景気等に対する不安感等から消費者マインドは足踏み状況にあり、日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向は引き続き強く、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
実質可処分所得の伸び悩み、消費者マインドの足踏み、低価格・節約志向の継続を、第3四半期の実際の市場環境として記載している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向は継続し、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
低価格・節約志向が第2四半期も継続し、消費者マインドの足踏みと厳しい経営環境が実際の市場状況として記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「株価下落に伴う逆資産効果や先行きの景気等に対する悲観的な見方が増加したこと等から、消費動向は低迷し、消費者の日用品等生活必需品に対する低価格・節約志向は強まっており、経営環境は厳しい状況で推移いたしました。」
消費動向の低迷と低価格・節約志向の強まりを、当四半期に実際に生じた市場環境として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当グループは、日用品事業において多種多様な製品を扱っており、消費者の嗜好及び需要に対応するため企画開発に注力し、魅力ある新製品を市場投入しておりますが、消費者の嗜好及び需要は絶えず変化していることから、市場動向に対応できなかった場合には、当グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
市場動向への対応手段として企画開発と新製品投入を挙げつつ、嗜好・需要の変化をリスクとしている。