リサイクルによるCO2排出抑制と環境配慮設計
FY2016に初出。36回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに35社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これらの活動の結果、店頭からのトレー及び透明容器の回収量は前年比107.5%、PETボトルの回収量は同111.6%と拡大を続けております。」
ストアtoストア、出前授業、環境イベント等を通じ、店頭からのトレー・透明容器回収量が前年比107.5%、PETボトル回収量が111.6%となった。 - 2026-06-01前進株主総会
「全国3ヶ所の使用済みトレーリサイクル工場における再生原料製造工程をすべて再生可能エネルギーで賄う体制が整いました。」
再生原料製造工程を再生可能エネルギーで賄う対象が全国3か所で整ったと記載した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年11月には、DIC四日市工場において溶解分離リサイクルの稼働が開始されました。これにより、エコ原料の供給量が増加することで、エコトレーの販売数量を約30%増加させることを目指します。今後は、マテリアルリサイクルによるリサイクル量を増やしながら、並行してケミカルリサイクルの2026年の設備稼働を目標とした技術開発を進め、完全循環型リサイクルの実現に引き続き取り組んでまいります。」
DIC四日市工場で溶解分離リサイクルが2024年11月に稼働開始した。エコトレー販売数量約30%増加を目指し、ケミカルリサイクルは2026年の設備稼働を目標としている。 - FY2025-H1達成有価証券報告書
「この度その目標を1年前倒して2024年3月期に達成いたしました。」
エコ製品のCO2削減貢献量を事業活動のCO2排出量とバランスさせる目標を、当初の計画より1年前倒しして2024年3月期に達成した。太陽光発電とエコPET原料使用量の増加により削減効果も拡大している。DIC四日市工場の溶解分離リサイクルは2024年11月稼働開始予定で、エコトレー販売数量の来期約30%増加を見込んでいる。 - FY2024後退有価証券報告書
「溶解分離リサイクルについてはDIC四日市工場において2024年11月の稼働を見込んでおります。これにより、新たに年間1万トンの再生原料が確保されることで、エコトレーの販売を約30%増加することが可能となります。」
DICとの溶解分離リサイクルについて、従来の2024年中の稼働見込みから2024年11月の稼働見込みへ時期を具体化した。年間1万トンの再生原料確保とエコトレー販売約30%増加の効果を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年3月には関西地区でも稼働を開始いたしました。これにより使用済みトレーリサイクル工場における再生原料製造工程をすべて再生可能エネルギーでまかなうことが可能となり、2024年7月1日出荷分よりエコトレーのCO2削減効果が30%から37%に上昇いたします。」
関西地区の太陽光発電設備が2024年3月に稼働を開始し、再生原料製造工程を全て再生可能エネルギーでまかなう体制へ進展した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「溶解分離リサイクルについてはDIC四日市工場において2024年中の稼働(生産能力:エコ原料1万トン/年)を見込んでおります。これにより、エコトレーの販売を現状の月平均21万ケースから28万ケースに約30%増加させることが可能となります。」
DICとの溶解分離リサイクルについて、DIC四日市工場で2024年中の稼働、生産能力年間1万トンを見込み、エコトレー販売を月平均21万ケースから28万ケースへ約30%増加させる効果を示した。 - FY2024-Q2太陽光発電導入時期の具体化有価証券報告書
「再生可能エネルギーの導入については、関東地区及び中部地区の自社工場に設置した太陽光発電設備が稼働しております。2024年3月には関西地区にも導入を予定しており、これによって使用済みトレーリサイクル工場における再生原料製造工程をすべて再生可能エネルギーでまかなうことが可能となり、エコトレーのCO2削減効果が30%から37%に上昇する見込みです。」
関西地区への太陽光発電導入時期を従来の2024年春から2024年3月と具体化し、導入後のエコトレーのCO2削減効果を30%から37%へ高める見込みを示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「さらに、発泡ポリスチレン容器の完全循環型リサイクルを目指し、DIC株式会社と協業し溶解分離リサイクル及びケミカルリサイクルの研究を進めております。溶解分離リサイクルについては2024年、ケミカルリサイクルについては2026年の社会実装を目指しており、従来、日用品雑貨等にリサイクルされていた色柄付き発泡ポリスチレン容器についても当社製品へリサイクルすることで、地上資源のさらなる循環を目指しております。」
DIC株式会社との協業による溶解分離リサイクルとケミカルリサイクルについて、2024年・2026年の社会実装目標を明示し、色柄付き発泡ポリスチレン容器の自社製品への循環を目指している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「Ⅰ 事業活動全体におけるCO2排出量(Scope1・2)を2031年3月期までに2020年3月期比31%削減します。Ⅱ エコ製品(エコトレー、エコAPET、エコOPET)によるCO2排出削減貢献量を2031年3月期までに27.2万tに増やします。(2020年3月期比170%増)Ⅲ 事業活動全体におけるCO2排出量(Scope1・2)の実質ゼロを2050年度までに目指します。」
2050年カーボンニュートラル方針に加え、2031年3月期までのScope1・2削減率31%、エコ製品による削減貢献量27.2万tという中間目標を明示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「再生可能エネルギーの導入については、関東地区及び中部地区の自社工場に設置した太陽光発電設備が稼働しており、2024年春には関西地区にも太陽光発電の導入を予定しております。これにより使用済みトレーリサイクル工場における再生原料製造工程をすべて再生可能エネルギーでまかなうことが可能となり、エコトレーのCO2削減効果が30%から37%に上昇する見込みです。」
関東・中部地区の太陽光発電設備が稼働する中、2024年春の関西地区導入計画を示し、導入後のエコトレーCO2削減効果を30%から37%へ高める見込みを記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社事業拠点におけるCO2排出削減の施策として、再生可能エネルギーの導入、省エネ設備の導入などに取り組むとともに、サプライチェーン全体におけるCO2排出削減に関しては、石油由来製品と比較して30%のCO2削減効果を持つエコ製品の販売を推進しております。」
再生可能エネルギー、省エネ設備、エコ製品販売によるCO2排出削減の取り組みと、エコ製品の30%削減効果を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「再生可能エネルギーの導入については、関東エコペット工場及び関東八千代工場に設置した太陽光発電設備に加え、中部地区(2022年10月契約運転開始予定)及び関西地区へ太陽光発電を導入することで、使用済みトレーリサイクル工場における再生原料製造工程を全て再生可能エネルギーでまかなうことが可能となり、エコトレーのCO2削減効果が30%から37%に上昇する見込みです。」
関東地区の太陽光発電設備に加え、中部・関西地区への導入計画、2022年10月の中部地区の契約運転開始予定、エコトレーのCO2削減効果30%から37%への上昇見込みを再確認している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社グループ事業における2050年のカーボンニュートラル達成に向けた温室効果ガスの排出量削減に関する中長期目標を定め、TCFD提言に基づく開示を通じて、これらの目標達成に向けたガバナンス、戦略などを公表しております。」「今後、太陽光発電を中部・関西エリアへ展開することで、使用済みトレーリサイクル工場における再生原料製造工程を全て再生可能エネルギーでまかなうことが可能となり、エコトレーのCO2削減効果が30%から37%に上昇する見込みです。」
従来の2023年・2025年カーボンオフセット目標に加え、2050年カーボンニュートラル目標とTCFD開示を明示した。関東エリアの太陽光発電設備は稼働を開始し、中部・関西への展開後はエコトレーのCO2削減効果を30%から37%へ高める見込みとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「エフピコ方式のリサイクルにより生産されるエコ製品の販売によるCO2排出削減量を、2023年3月期には生産部門におけるCO2排出量とバランスさせ、さらに2025年3月期には同削減量を全社(生産、物流、オフィス部門)におけるCO2排出量とバランスさせる「リサイクルでカーボンオフセット宣言」を2021年2月1日に公表いたしました。」
2023年3月期および2025年3月期を期限とするカーボンオフセット目標と、エコ製品販売量の増加、再生可能エネルギー調達、回収原料使用比率向上による達成手段を再確認している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「再生可能エネルギーの導入については、2021年7月に三井物産プラントシステム株式会社と太陽光発電の協業に関する電力購入契約を締結いたしました。関東エコペット工場及び関東八千代工場に太陽光発電設備を設置し、2022年2月の運転開始を目指しております。…2023年3月期よりその他拠点(中部エリア・関西エリア)にて太陽光発電の導入を計画しており、導入後には石油由来製品と比較したエコトレーのCO2削減効果が30%から37%に上昇する見込みです。」
カーボンオフセット目標に向け、太陽光発電の電力購入契約を締結し、関東エコペット工場・関東八千代工場で2022年2月の運転開始を目指している。中部・関西エリアへの導入後はエコトレーのCO2削減効果が30%から37%へ上昇する見込みとしている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「エフピコ方式のリサイクルにより生産されるエコ製品の販売によるCO2排出削減量を、2023年3月期には生産部門におけるCO2排出量とバランスさせ、さらに2025年3月期には同削減量を全社(生産、物流、オフィス部門)におけるCO2排出量とバランスさせる「リサイクルでカーボンオフセット宣言」を2021年2月1日に公表いたしました。…さらに、発泡ポリスチレン容器の完全循環型リサイクルを目指し、DIC株式会社…と協業しケミカルリサイクルの検討を行っております。…2021年4月には紙トレーを上市し、今後エフピコチューパ㈱にて折り蓋式の紙容器の上市を予定しております。」
カーボンオフセット目標に向けた取り組みを継続し、DICとのケミカルリサイクル検討、紙トレーの上市、紙容器の上市予定を記載している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「2023年3月期にはエコ製品の販売によるCO2排出削減量を生産部門におけるCO2排出量とバランスさせ、さらに2025年3月期には同削減量を全社(生産、物流、オフィス部門)におけるCO2排出量とバランスさせる「リサイクルでカーボンオフセット宣言」を2021年2月1日に公表いたしました。上記目標の達成に向けた取り組みとして、エコ製品の販売量増加に加え、リサイクル工場で使用する電力相当量の再生可能エネルギーの調達、エコAPET製品及びエコOPET製品に使用する回収原料の使用比率向上により、CO2排出削減効果の増大を図ってまいります。」
従来のCO2削減・環境配慮設計に加え、2023年3月期と2025年3月期を期限とするカーボンオフセット目標を新たに公表し、再生可能エネルギー調達や回収原料比率向上を手段として示した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「さらに、発泡PS容器の完全循環型リサイクルを目指し、原料メーカーと協業しケミカルリサイクルの検討を開始いたしました。従来、日用品雑貨等にリサイクルされていた色柄付き発泡PS容器を、ポリスチレンの原料であるスチレンモノマーへ再生し、最終的に当社製品へのリサイクルを目指してまいります。」「また、2021年4月には紙トレー及び折り蓋式の紙容器の上市を予定しており、当社関東つくば工場へ生産ラインを導入しております。」
発泡PS容器の完全循環を目指すケミカルリサイクルの検討を具体化し、2021年4月の紙トレー・紙容器上市に向けて生産ラインを導入している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「さらに、原料メーカー及び機械メーカーとの協働によりケミカルリサイクルの研究に着手しており、エフピコ方式のリサイクルと合わせて、環境負荷低減の取り組みを進めてまいります。環境配慮製品ラインナップ拡大の一環として、2020年6月に植物由来原料を25%配合したバイオHIPS容器4アイテム及びバイオPPF容器3アイテムを上市しております。」
従来のリサイクルに加え、原料メーカー・機械メーカーと協働したケミカルリサイクル研究に着手した。植物由来原料25%配合製品も7アイテム上市している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「加えて、環境配慮製品ラインナップ拡大の一環として、2020年6月下旬より、植物由来原料を25%配合したバイオHIPS容器4アイテム及びバイオPPF容器3アイテムの発売を開始いたしました。」
植物由来原料を25%配合したバイオHIPS容器4アイテムとバイオPPF容器3アイテムを発売した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社のエコトレーは、バージン原料を使用した容器と比較して素材製造段階でCO2排出抑制が可能となり、流通・廃棄等を含めたライフサイクル全体のCO2排出量は30%低減されるなど「トレーtoトレー」リサイクルの優位性をG20関係閣僚会合の関係者及び一般来場者の皆様にご説明いたしました。」
エコトレーのライフサイクル全体でのCO2排出量30%低減と、環境配慮設計・リサイクルによる環境負荷低減を再確認している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは、単一素材においてリサイクルの技術と仕組みが確立している点をふまえ、リサイクルの拡大推進が海洋プラスチックごみ問題及び気候変動問題の有効な対策の一つと考え、エフピコ方式のリサイクル「トレーtoトレー」「ボトルtoトレー」を着実に実行してまいります。一方、技術は進歩するという前提のもと、石油由来のプラスチックに代わる選択肢として、紙やバイオマス等の素材の情報収集や各種リサイクル手法の調査研究を進めるとともに、環境配慮設計による業界トップクラスの環境負荷の低い容器の開発を通して、循環型社会の実現と持続可能な社会の構築を目指してまいります。」
従来のトレーtoトレー・ボトルtoトレーを継続しつつ、紙・バイオマス等の代替素材や各種リサイクル手法の調査研究を新たに明記している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「近年の海洋プラスチックごみ問題への関心の高まりを受け、2019年6月15日~16日、長野県軽井沢町において開催された「G20 持続可能な成長のためのエネルギー転換と地球環境に関する関係閣僚会合」の併設イベントである、政府主催の屋外展示「G20 イノベーション展」への出展企業に当社が選定され、「トレーtoトレー」リサイクルを展示いたしました(※2)。当社のエコトレーのCO2排出量はバージン原料を使用した容器と比較して30%もの抑制効果があるなど「トレーtoトレー」リサイクルの優位性をG20関係閣僚会合の関係者及び一般来場者の皆様にご説明いたしました。」
G20イノベーション展への出展を通じて、トレーtoトレーのリサイクルとCO2排出量30%抑制効果を対外発信した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「リサイクルによるCO2排出抑制効果は、リサイクル原料未使用のバージン製品と比較して、「エコトレー」「エコAPET」ともに30%の低減を実現しております。さらに、環境配慮設計による業界トップクラスの環境負荷の低い容器の開発を通し、事業活動に伴う廃棄物の発生抑制及び再資源化の取り組みなど、各種施策を実施してまいります。」
エコトレー、エコAPETのCO2排出抑制効果をともに30%低減とし、環境配慮設計等を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、環境問題については、温暖化対策に加え、昨今、海洋プラスチックごみ問題に関心が高まり、海洋プラスチックごみ対策として排出抑制やリサイクルなどの3R(量を減らすReduce、繰り返し使うReuse、資源として再利用するRecycle)の推進がさらに重要となります。」「さらに、環境配慮設計による業界トップクラスの環境負荷の低い容器の開発を通し、事業活動に伴う廃棄物の発生抑制及び再資源化の取組みなど、各種施策を実施してまいります。」
温暖化対策・環境配慮設計に加え、海洋プラスチックごみ対策として3Rを推進する方針を継続している。 - FY2019-Q1海洋プラスチック問題・3Rの明示有価証券報告書
「また、環境問題については、温暖化対策に加え、昨今、海洋プラスチックごみ問題に関心が高まり、海洋プラスチックごみ対策として排出抑制やリサイクルなどの3R(量を減らすReduce、繰り返し使うReuse、資源として再利用するRecycle)の推進がさらに重要となります。」
従来の温暖化・CO2削減や環境配慮設計に加え、海洋プラスチックごみと3Rを環境課題として明示している。 - FY2018CO2削減効果の数値更新有価証券報告書
「リサイクルによるCO2排出抑制効果は、リサイクル原料未使用のバージン製品と比較して「エコトレー」、「エコAPET」ともに30%の低減を実現しております。さらに、環境配慮設計による業界トップクラスの環境負荷の低い容器の開発を通し、事業活動に伴う廃棄物の発生抑制及び再資源化の取組みなど、各種施策を実施してまいります。」
CO2排出抑制効果をエコトレー、エコAPETとも30%低減と記載し、環境配慮設計・廃棄物削減を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、CO2削減による環境への取組みや人手不足に対応した作業生産性向上のための改善提案とともに、リサイクル製品や汎用製品の拡販にも努めております。」
CO2削減、作業生産性向上、リサイクル製品の拡販を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、CO2削減による環境への取組みや人手不足に対応した作業生産性向上のための改善提案とともに、リサイクル原料製品や汎用製品の拡販にも努めております。」
CO2削減、作業生産性向上、リサイクル原料製品の拡販を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「加えて、CO2削減による環境への取組みや人手不足に対応した作業生産性向上のための改善提案とともに、リサイクル原料製品や汎用製品の拡販にも努めております。」
CO2削減、作業生産性向上、リサイクル原料製品の拡販を継続している。 - FY2017CO2削減効果の数値更新有価証券報告書
「リサイクルによるCO2排出抑制効果は、リサイクル原料未使用のバージン製品と比較して「エコトレー」の場合30%の低減、「エコAPET」の場合33%の低減を実現しております。さらに、環境配慮設計による業界トップクラスの環境負荷の低い容器の開発を通し、事業活動に伴う廃棄物の発生抑制及び再資源化の取組みなど、各種施策を実施してまいります。」
CO2排出抑制効果をエコトレー30%、エコAPET33%として記載し、環境配慮設計・廃棄物削減も継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、CO2削減による環境への取組みや人手不足に対応した作業生産性向上のための改善提案とともに、リサイクル原料製品や汎用製品の拡販にも努めております。」
CO2削減、作業生産性向上、リサイクル原料製品の拡販を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、CO2削減による環境への取組みや人手不足に対応した作業生産性向上のための改善提案とともに、リサイクル原料製品や汎用製品の拡販にも努めております。」
CO2削減、作業生産性向上、リサイクル原料製品の拡販を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「CO2削減による環境への取組みや人手不足に対応した作業生産性向上のための改善提案とともに、リサイクル原料製品や汎用製品の拡販にも努めております。」
CO2削減、作業生産性向上、リサイクル原料製品の拡販を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「リサイクルによるCO2排出抑制効果は、リサイクル原料未使用のバージン製品と比較して「エコトレー」の場合35%の低減、「エコAPET」の場合33%の低減を実現しております。さらに、環境配慮設計による業界トップクラスの環境負荷の低い容器の開発を通し、事業活動に伴う廃棄物の発生抑制及び再資源化の取組みなど、各種施策を実施してまいります。」
エコトレー35%、エコAPET33%のCO2排出抑制効果を実績として示し、環境配慮設計・廃棄物削減を継続する。