顧客起点への転換と新規領域展開
FY2016に初出。25回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-10-20。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-29実績引用決算説明資料
「売上高は原料の一時的な逼迫による化学品の販売減少が減収要因となったものの、トクヤマライフサイエンス（TLS）グループの連結や半導体関連製品の販売増加等により対前年同期比で増収」
TLSグループの連結と半導体関連製品の販売増加が、全社の増収要因として実績に現れた。既に進めている健康・電子領域の展開が業績に寄与した実績として引用されている。 - FY2026前進有価証券報告書
「「電子」分野では、マレーシアにおいて韓国OCIグループと半導体用多結晶シリコンの半製品の製造販売を行うことを目的にOCI Tokuyama Semiconductor Materials Sdn. Bhd.を設立しました。ベトナムに建設中の製造販売拠点と連携することで、半導体用多結晶シリコンの生産・供給体制の構築を進めてまいります。」
電子・健康・環境の成長領域について、マレーシアのOCIとの合弁、ベトナム拠点、健康事業取得、太陽光パネルリサイクル、水素関連など具体的な展開を進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、当セグメントの売上高は2,681百万円（前年同期比37.8％増）、営業利益は256百万円（前年同期は営業損失220百万円）となりました。」
環境事業セグメントは売上高が前年同期比37.8％増となり、営業損失220百万円から営業利益256百万円へ転換した。環境事業の業績面での改善が示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社は、中期経営計画2025において「電子」「健康」「環境」分野を成長事業と位置付け、2030年度には成長事業の売上高比率60%以上を目指し事業ポートフォリオの転換を進めており、対象事業は、当社の「健康」分野の中核を担うべき事業であると考えています。」
JSRの体外診断用医薬品事業等の取得を通じ、健康分野への展開と事業ポートフォリオ転換を具体化した。2030年度の成長事業売上高比率目標も示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、新たにTOKUYAMA VIETNAM CO.,LTD.を設立したため、当該子会社を連結の範囲に含めております。」
電子先端材料セグメントでベトナム法人を新設し、連結子会社化した。新規領域・海外展開の具体的な拠点形成が進んだ。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、当セグメントの売上高は5,438百万円（前年同期比47.5％減）、営業損失は355百万円（前年同期は営業利益316百万円）となりました。」
環境事業セグメントは売上高が前年同期比47.5％減少し、前年同期の営業利益316百万円から営業損失355百万円へ転じた。前四半期に続き、環境事業の足元の業績悪化が示された。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、当セグメントの売上高は4,341百万円（前年同期比31.5％減）、営業損失は307百万円（前年同期は営業利益298百万円）となりました。」
環境事業セグメントは売上高が前年同期比31.5％減少し、営業利益298百万円から営業損失307百万円へ転じた。将来の柱と位置づけた環境事業の足元の業績は悪化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、「電子」分野では、台湾で電子工業用高純度イソプロピルアルコール製造・販売会社である台塑徳山精密化學股份有限公司の本格稼働を開始し、韓国ではSK Geo Centric Co., Ltd.との合弁であるSTAC Co., Ltd.の工場建設を進めております。」
成長分野を電子・健康・環境に定める事業ポートフォリオ転換について、台湾IPA事業の本格稼働、韓国STAC工場建設、窒化アルミニウムフィラー量産設備の稼働など具体的な進展を示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当セグメントの売上高は10,365百万円（前年同期比47.0％増）、営業利益は316百万円（前年同期は営業損失520百万円）となりました。」
環境事業セグメントは売上高が前年同期比47.0％増となり、営業損失520百万円から営業利益316百万円へ改善した。環境事業を将来の柱とする取り組みで、前四半期に続く業績上の前進が示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当セグメントの売上高は6,336百万円（前年同期比41.5％増）、営業利益は298百万円（前年同期は営業損失354百万円）となりました。」
環境事業セグメントは売上高が前年同期比41.5％増となり、営業損失354百万円から営業利益298百万円へ転換した。環境事業を将来の柱とする取り組みで、業績上の具体的な前進が示された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当セグメントでは、環境事業を将来の一つの柱とするために、グループ内に点在していた環境関連事業を集約し、新たな事業展開を目指していきます。」
環境関連事業を集約した環境事業を将来の柱とし、新たな事業展開を目指す位置付けを再掲している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当セグメントは、環境事業を将来の一つの柱とするために、グループ内に点在していた環境関連事業を集約し、新たな事業展開を目指すセグメントとして当連結会計年度から新設しました。」
環境関連事業を集約し、将来の事業の柱として新たな展開を目指す位置付けを再掲している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当セグメントは、環境事業を将来の一つの柱とするために、グループ内に点在していた環境関連事業を集約し、新たな事業展開を目指すセグメントとして新設しました。」
環境関連事業を集約した環境事業セグメントを新設し、将来の事業の柱として新たな展開を目指す方針を具体化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2020年10月30日に台塑德山精密化學股份有限公司を設立したため、当第３四半期連結会計期間より当該子会社を連結の範囲に含めております。」
台湾に新会社を設立し、第3四半期連結会計期間から連結子会社として組み入れた。既存の台湾研究開発拠点を含む海外・新規領域展開が、法人設立という具体的な形で進展している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「医療診断システムは、臨床検査機器システム案件の受注が増加し、増益となりました。」
医療診断システムで臨床検査機器システム案件の受注増加と増益が記載され、新規領域展開における受注実績が示された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「医療診断システムは、検体検査自動化システムで国内の大型案件を獲得し、増収となりました。」
医療診断システムで国内の大型案件を獲得し、新規領域展開における具体的な受注実績が示された。 - FY2019前進有価証券報告書
「成長事業であるＩＣＴ関連分野を強化するため、フォトレジスト用現像液および高純度窒化アルミニウム粉末の製造プラントの増設を決定しました。供給体制をより一層拡充することで、さらなる安定供給を図るとともに、幅広い用途展開を推進してまいります。また、半導体関連製品事業の拡大・競争力向上のための新たな海外拠点として、台湾に研究所を開設しました。」
ＩＣＴ関連分野で2製品の製造プラント増設を決定し、2019年3月には台湾研究所を開設した。供給体制拡充、用途展開、現地共同開発を進める具体的な拠点・設備施策が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「徹底した顧客起点の事業活動と顧客ニーズに立脚した研究開発体制への転換により、特有技術を活用した新規領域への展開を実現します。」
事業戦略の再構築として、顧客起点の活動と顧客ニーズに基づく研究開発への転換を示している。