成長事業拡大と伝統事業の競争力強化に向けた投資
FY2019-Q1に初出。23回の記載のうち7回が「後退」で、最初の「後退」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は32,759百万円となりました。」
成長分野・ポートフォリオ転換・合理化投資を実行し、当期設備投資32,759百万円、翌年度投資計画46,119百万円を開示した。電子先端材料にはベトナム拠点、IPAリサイクル設備、窒化アルミニウム設備等を含む。 - 2026-05-29前進経営計画
「事業投資（キャッシュ・アウトの約54%）」
電子先端材料、ライフサイエンスを中心とする設備投資、R&D、M&A等への資金配分の目安を示した。 - FY2026-H1引き上げ有価証券報告書
「なお、当期の設備投資予定額は35,632百万円であり、主に自己資金、金融機関からの借入金で充当する予定です。」
当期の設備投資予定額は356億32百万円となり、前回開示の295億23百万円から増額された。成長分野、事業ポートフォリオ転換、合理化・省エネ・GHG排出量削減対策への投資方針を継続している。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「なお、当期の設備投資予定額は29,523百万円であり、主に自己資金、金融機関からの借入金及び社債の発行で充当する予定です。」
設備投資予定額はFY2024-Q2の337億72百万円から295億23百万円へ減額された。成長分野、ポートフォリオ転換、合理化・省エネ・GHG削減対策への投資方針は継続している。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「なお、当期の投資予定額は33,772百万円であり、主に自己資金及び金融機関からの借入金で充当する予定です。」
当期投資予定額は337億72百万円となり、FY2024-Q1の382億52百万円から減額された。成長分野、ポートフォリオ転換、合理化・省エネ・CO₂対策への投資方針は継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当期の投資予定額は38,252百万円であり、主に自己資金及び金融機関からの借入金で充当する予定です。」
成長分野への重点投資、事業ポートフォリオ転換、合理化・省エネ・CO₂対策投資を進める方針と、当期投資予定額382億52百万円及び資金源を再掲している。 - FY2023後退有価証券報告書
「なお、次期の投資予定額は38,252百万円であり、主に自己資金及び金融機関からの借入金で充当する予定です。」
次期投資予定額は382億52百万円となり、前回開示の453億90百万円から減額された。成長分野、ポートフォリオ転換、合理化・省エネ・CO₂対策への投資方針は継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当期の投資予定額は45,390百万円であり、主に自己資金及び金融機関からの借入金で充当する予定です。」
成長分野への重点投資、事業ポートフォリオ転換、合理化・省エネ・CO₂対策投資を進める方針と、当期投資予定額453億90百万円及び資金源を前四半期から変更なく再掲している。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「なお、当期の投資予定額は45,390百万円であり、主に自己資金及び金融機関からの借入金で充当する予定です。」
当期の投資予定額は453億90百万円となり、前回開示の462億98百万円から減額された。成長分野への重点投資、事業ポートフォリオ転換、合理化・省エネ・CO₂対策投資の方針は継続している。 - FY2023-Q1引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、事業活動のための適切な運転資金の確保、及び事業ポートフォリオの転換を目的とした成長分野への重点投資、地球温暖化防止への貢献を目的とした合理化・省エネ・ＣＯ₂対策投資等の設備投資、戦略的投資を推進するために一定の資金を必要としています。主な資金手当ての手段としましては、継続的な事業収益の計上による自己資金の積み上げの他、金融機関からの借入、社債の発行等となります。なお、当期の投資予定額は46,298百万円であり、主に自己資金及び金融機関からの借入金で充当する予定です。」
当期の投資予定額を462億98百万円とし、前回開示の394億23百万円から増額した。成長分野への重点投資、事業ポートフォリオ転換、合理化・省エネ・CO₂対策投資を進める方針と資金源を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、事業活動のための適切な運転資金の確保、及び事業ポートフォリオの転換を目的とした成長分野への重点投資、地球温暖化防止への貢献を目的とした合理化・省エネ・ＣＯ₂対策投資等の設備投資、戦略的投資を推進するために一定の資金を必要としています。主な資金手当ての手段としましては、継続的な事業収益の計上による自己資金の積み上げによりますが、状況に応じて金融機関からの借入、社債の発行等も実施していきます。なお、当期の投資予定額は39,423百万円であり、主に自己資金及び金融機関からの借入金で充当する予定です。」
成長分野への重点投資、事業ポートフォリオ転換、合理化・省エネ・CO₂対策投資を進める方針と、当期投資予定額394億23百万円を前四半期から変更なく再掲している。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「なお、当期の投資予定額は39,423百万円であり、主に自己資金および金融機関からの借入金で充当する予定です。」
成長分野への重点投資、事業ポートフォリオ転換、合理化・省エネ・CO₂対策投資等について、当期の投資予定額を前回開示の448億35百万円から394億23百万円へ引き下げた。 - FY2022-Q1引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、事業活動のための適切な運転資金の確保、及び事業ポートフォリオの転換を目的とした成長分野への重点投資、地球温暖化防止への貢献を目的とした合理化・省エネ・ＣＯ₂対策投資等の設備投資、戦略的投資を推進するために一定の資金を必要としています。主な資金手当ての手段としましては、継続的な事業収益の計上による自己資金の積み上げによりますが、状況に応じて金融機関からの借入、社債の発行等も実施していきます。なお、当期の投資予定額は44,835百万円であり、主に自己資金および金融機関からの借入金で充当する予定です。」
当期の投資予定額を448億35百万円とし、前期に開示された307億74百万円から増額した。投資目的も、成長分野への重点投資に加え、事業ポートフォリオ転換、合理化・省エネ・CO₂対策へと明示的に広がっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当期の投資予定額は30,774百万円であり、主に自己資金および金融機関からの借入金で充当する予定です。」
成長事業の拡大と伝統事業の競争力強化に向けた当期投資予定額307億74百万円と資金源を、前四半期と同じ内容で再掲している。 - FY2021-Q2引き上げ有価証券報告書
「なお、当期の投資予定額は30,774百万円であり、主に自己資金および金融機関からの借入金で充当する予定です。」
成長事業の拡大と伝統事業の競争力強化に向けた当期投資予定額を307億74百万円とした。前四半期の275億06百万円から増額され、投資計画が引き上げられている。 - FY2021-Q1引き上げ有価証券報告書
「なお、当期の投資予定額は32,715百万円であり、主に自己資金および金融機関からの借入金で充当する予定です。」
成長事業の拡大と伝統事業の競争力強化に向けた当期投資予定額を327億15百万円とした。前四半期の275億06百万円から増額され、投資計画が引き上げられている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当期の投資予定額は27,506百万円であり、主に自己資金および金融機関からの借入金で充当する予定です。」
成長事業の拡大と伝統事業の競争力強化に向けた当期投資予定額275億06百万円、資金源を前四半期と同じ内容で再掲している。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「なお、当期の投資予定額は27,506百万円であり、主に自己資金および金融機関からの借入金で充当する予定です。」
成長事業の拡大と伝統事業の競争力強化に向けた当期投資予定額が、前四半期の286億92百万円から275億06百万円へ引き下げられた。資金源は自己資金と金融機関からの借入金としている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当期の投資予定額は28,692百万円であり、主に自己資金および金融機関からの借入金で充当する予定です。」
成長事業の拡大と伝統事業の競争力強化に向けた当期投資予定額286億92百万円、資金源を再掲している。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、次期の投資予定額は28,692百万円であり、主に自己資金および金融機関からの借入金で充当する予定です。」
次期の設備投資予定額を28,692百万円とし、成長事業の拡大・伝統事業の競争力強化に向けた投資計画と資金源を具体化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、事業活動のための適切な運転資金の確保、及び成長事業の拡大や、伝統事業の競争力強化を目的とした設備投資、戦略的投資を推進するために一定の資金を必要としています。主な資金手当ての手段としましては、継続的な事業収益の計上による自己資金の積み上げによりますが、状況に応じて金融機関からの借入、社債の発行等も実施していきます。また、中期経営計画で掲げるＣＣＣ改善にも取り組んでおり、在庫削減、取引先との取引条件の改善等により、より少ない運転資金で事業活動を行える財務体質の構築を進めております。なお、当期の投資予定額は197億円であり、主に自己資金および金融機関からの借入金で充当する予定です。」
成長事業の拡大と伝統事業の競争力強化に向けた当期投資予定額197億円、資金源およびCCC改善策を前回開示と同じ内容で再掲している。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「なお、当期の投資予定額は197億円であり、主に自己資金および金融機関からの借入金で充当する予定です。」
前回開示の当期投資予定額211億円から197億円へ減少しており、投資予定額が14億円引き下げられている。資金源は自己資金と金融機関借入金としている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「一方で、事業活動のための適切な運転資金の確保、及び成長事業の拡大や、伝統事業の競争力強化を目的とした設備投資、戦略的投資を推進するために一定の資金を必要としています。なお、当期の投資予定額は211億円であり、主に自己資金および金融機関からの借入金で充当する予定です。」
成長事業の拡大と伝統事業の競争力強化を目的に、当期211億円の設備投資・戦略投資を予定し、自己資金と金融機関借入で充当する計画を示している。