原燃料の市況・調達リスク
FY2016に初出。30回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-07-29。
トクヤマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに39社。
- 2026-07-29顕在化決算説明資料
「原燃料コストの上昇等により減益の見込み。」
第1四半期は原燃料コストの増加が営業減益要因となり、通期でも原燃料コスト上昇による減益を見込んでいる。原燃料・コスト上昇リスクの業績影響が実績と予想の双方に現れた。 - FY2026対処有価証券報告書
「製造コストの改善が進んだこと等により、前期より10,399百万円減少し、224,530百万円（前期比4.4%減）となりました。」
製造コスト改善により売上原価が前期比4.4％減少し、原燃料・コスト上昇リスクの業績影響が全体として低減した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「製造コストの改善が進んだこと等により、前年同期より8,793百万円減少し、104,378百万円（前年同期比7.8％減）となりました。」
売上原価は前年同期比7.8％減少し、製造コスト改善が原燃料等のコスト負担を含むコスト面の改善として実績に現れた。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「製造コストの改善が進んだこと等により、前年同期より7,531百万円減少し、113,172百万円（前年同期比6.2％減）となりました。」
売上原価が前年同期比6.2％減少し、製造コスト改善が原燃料等のコスト負担を含むコスト面の改善として実績に現れた。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「販売数量の減少や原燃料価格の下落等により、前年同期より10,947百万円減少し、177,719百万円（前年同期比5.8％減）となりました。」
原燃料価格の下落等により売上原価は前年同期比5.8％減少し、原燃料価格上昇によるコスト負担は当第3四半期累計では低減したと記載されている。quantifiedはtrue、materializedはfalse。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「販売数量は減少したものの、石炭在庫の評価減等により、前年同期より175百万円増加し、120,704百万円（前年同期比0.1％増）となりました。」
石炭在庫の評価減等が売上原価の増加として実績に現れ、原燃料・石炭関連のコスト影響が当第2四半期累計の業績に発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「在庫影響による原燃料コストの増加等により、前年同期より1,053百万円増加し、60,954百万円（前年同期比1.8％増）となりました。」
在庫影響による原燃料コストの増加が売上原価の前年同期比1.8％増として実績に現れた。原燃料コストリスクの影響が当第1四半期の業績に発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「原燃料コストの増加等により、前期より46,821百万円増加し、188,666百万円（前年同期比33.0％増）となりました。」
原燃料コストの増加が通期売上原価の前年同期比33.0％増として実績に現れ、営業利益の減少要因となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「原燃料コストの増加等により、前年同期より46,821百万円増加し、188,666百万円（前年同期比33.0％増）となりました。」
原燃料コストの増加が売上原価の前年同期比33.0％増として実際の業績に現れ、営業利益の減少要因となった。quantifiedはtrue、materializedはtrue。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「原燃料コストの増加等により、前年同期より33,663百万円増加し、120,528百万円（前年同期比38.8％増）となりました。」
原燃料コストの増加が売上原価の前年同期比38.8％増として実際の業績に現れ、営業利益の減少要因となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「原燃料コストの増加等により、前年同期より16,696百万円増加し、59,900百万円（前年同期比38.6％増）となりました。」
原燃料コストの増加が売上原価の前年同期比38.6％増として実際の業績に現れ、営業利益の減少要因となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「苛性ソーダは、原燃料価格の上昇で製造コストが増加したこと等により、減益となりました。」
原燃料価格の上昇が苛性ソーダの製造コスト増加と減益として、当第3四半期累計の業績に引き続き現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「苛性ソーダは、原燃料価格の上昇で製造コストが増加したこと等により、減益となりました。」
原燃料価格の上昇が苛性ソーダの製造コスト増加と減益として当第2四半期累計の業績に現れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「苛性ソーダは、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により減少していた販売数量は回復基調にあるものの、原燃料価格の上昇で製造コストが増加したことにより、減益となりました。」
原燃料価格の上昇が苛性ソーダの製造コスト増加と減益として実際の業績に現れた。販売数量は回復基調とされる一方、市況・調達リスクの影響は継続している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「原燃料コストの減少等により、前年同期より12,192百万円減少し、151,563百万円（前年同期比7.4％減）となりました。」
原燃料コストの減少により、当第3四半期累計の売上原価は前年同期比7.4％減となった。原燃料価格上昇によるコスト負担は、全体として低減している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「原燃料コストの減少等により、前年同期より7,484百万円減少し、98,777百万円（前年同期比7.0％減）となりました。」
原燃料コストを含む売上原価が前年同期比7.0％減少し、原燃料価格上昇によるコスト負担は当第2四半期累計では低減したと記載されている。一方、製品別には市況下落等の影響が残っている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「原燃料コストの減少等により、前年同期より4,993百万円減少し、48,349百万円（前年同期比9.4％減）となりました。」
原燃料コストは前年同期比9.4％減少し、原燃料価格上昇によるコスト負担は当第1四半期には低減したと記載されている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「石炭や国産ナフサの価格下落による原燃料価格の減少等により、前年同期より2,458百万円減少し、163,756百万円（前年同期比1.5％減）となりました。」
石炭や国産ナフサの価格下落により、原燃料価格を含む売上原価は前年同期比1.5％減少した。一方、苛性ソーダでは原料価格上昇が減益要因として記載されており、リスクが全面的に解消されたとは記載されていない。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「苛性ソーダは、販売数量は堅調に推移したものの、原料価格の上昇及び海外市況の下落により、減益となりました。」
原料価格の上昇が苛性ソーダ事業の減益要因として引き続き実績に現れており、原燃料の市況リスクが当第2四半期累計でも発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「石炭等の原燃料コストの増加等により、前年同期より1,590百万円増加し、53,343百万円（前年同期比3.1％増）となりました。」
石炭等の原燃料コストが実際に増加し、売上原価を前年同期比3.1％押し上げた。原燃料市況・調達リスクの影響が継続して業績に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「石炭や国産ナフサの価格上昇による原燃料コストの増加等により、前期より18,949百万円増加し、226,664百万円（前期比9.1％増）となりました。」
石炭・国産ナフサの価格上昇が通期の原燃料コストを含む売上原価を押し上げ、前期比9.1％増加した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「石炭や国産ナフサの価格上昇による原燃料コストの増加等により、前年同期より141億14百万円増加し、1,662億15百万円（前年同期比9.3％増）となりました。」
石炭・国産ナフサの価格上昇が実際に原燃料コストを押し上げ、第3四半期累計の売上原価が前年同期比9.3％増加した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「石炭や国産ナフサの価格上昇による原燃料コストの増加等により、前年同期より69億99百万円増加し、1,052億３百万円（前年同期比7.1％増）となりました。」
石炭・国産ナフサの価格上昇が実際に原燃料コストを押し上げ、第2四半期累計の売上原価を前年同期比7.1％増加させた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「石炭や国産ナフサの価格上昇による原燃料コストの増加等により、前年同期より24億２百万円増加し、517億52百万円（前年同期比4.9％増）となりました。」
石炭・国産ナフサの価格上昇が第1四半期の原燃料コストを実際に押し上げ、前年同期比4.9％の増加となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「石炭や国産ナフサの価格上昇による原燃料コストの増加等により、前年同期より59億６百万円増加し、1,521億円（前年同期比4.0％増）となりました。」
石炭・国産ナフサの価格上昇が実際に原燃料コストを押し上げ、売上原価を前年同期比4.0％増加させた。原燃料市況リスクの影響が引き続き業績に現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「石炭や国産ナフサの価格上昇による原燃料コストの増加等により、前年同期より23億90百万円増加し、982億４百万円（前年同期比2.5％増）となりました。」
石炭・国産ナフサの価格上昇が実際に原燃料コストを押し上げ、売上原価の増加として計上された。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「石炭や国産ナフサの価格上昇による原燃料コストの増加等により、前年同期より６億６百万円増加し、493億49百万円（前年同期比1.2％増）となりました。」
石炭・国産ナフサの価格上昇が実際に原燃料コストを押し上げ、売上原価の増加と営業利益の減少につながった。 - FY2016初出有価証券報告書
「市況の高騰や資源ナショナリズム等により原燃料等の供給の逼迫、納期の遅延等が発生し、当社グループの生産活動に大きな支障をきたす場合もしくは製造コストが急激に上昇する場合には、当社グループの業績及び財務内容に大きな影響を与える可能性が存在します。」
中長期契約とスポット市場での購入を組み合わせ、長期的・安定的・安価な調達を目指している。