クラウド・セキュリティ・AI・IoTを軸とする研究開発
FY2016に初出。43回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-09-24。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-06前進決算説明資料
「IOWNの更なるビジネス拡大に向け、国内のみならずグローバルでの展開も加速」
IOWN APNをチリの銅鉱山やインドのデータセンターで活用する実証・調査を開始し、海外展開を具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社が2028年の実現をめざすIOWN3.0では、当社独自の化合物光半導体薄膜（メンブレン）技術により極めて小型化した光電融合デバイス「PEC-3」を開発し、CPU やGPU等の半導体パッケージ間を光で直接接続してデータ伝送します。これにより、複数ラックにまたがって多数のGPUを統合する大規模計算基盤の構築が可能となります。なお、「PEC-3」は2028年に商用サンプルの提供開始を予定しています。」
IOWN研究開発を、2028年のIOWN3.0実現と光電融合デバイス「PEC-3」の商用サンプル提供という具体的なロードマップへ進めた。光量子コンピュータでは2027年1万量子ビット、2030年100万量子ビットの目標も示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,243億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当中間期の研究開発費1,243億円を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「光量子コンピュータ等の早期実現をめざし、2025年１月に東京大学と共同で、従来の1,000倍以上の速度で光量子もつれを生成・観測することに成功しました。」
IOWNを軸とする研究開発で、東京大学との共同研究により光量子もつれの生成・観測速度を従来の1,000倍以上とする成果を得た。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,193億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、2024年度中間期の研究開発費1,193億円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「IOWNのオープンイノベーション世界の主要なICT企業等が参加するIOWN Global Forumのメンバー数は、139組織まで拡大しました。（2024年3月末時点）」
IOWN Global Forumの参加組織が139まで増加し、APNによる分散型データセンターやBeyond 5G・6G関連の研究開発、実用化を進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,674億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費1,674億円を開示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,125億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費1,125億円を開示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は523億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費523億円を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年3月、IOWN構想の実現に向けた初めての商用サービスとして、通信ネットワークの全区間で光波長を専有するAPN IOWN1.0(All-Photonics Network：オールフォトニクス・ネットワーク）の提供を開始するとともに、今後の展開を公表しました。」
IOWNについて研究開発・実証段階から初の商用サービス提供段階へ進んだ。IOWN Global Forumのメンバー数も2023年3月末に117組織へ拡大した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,667億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費1,667億円を開示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,109億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費1,109億円を開示した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は538億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、2022年度第1四半期の研究開発費538億円を開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2020年1月に設立したIOWN Global Forumには、IOWNがめざす世界、及びそのイノベーションに賛同した世界の主要なICT企業が参加しており、そのメンバー数は93社にまで成長しました（2022年3月時点）。」
IOWNの研究開発・実用化に加え、IOWN Global Forumの会員が2022年3月時点で93社となり、ユースケース・技術文書も制定・公開された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,631億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費1,631億円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は500億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費500億円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「世界最高速の、帯域100GHzを超える直接変調レーザーを国立大学法人東京工業大学と共同で開発しました。また、広帯域光伝送の分野では、世界で初めて、光パラメトリック増幅器による広帯域光増幅中継伝送に成功しました。」
IOWN構想の具現化に向け、100GHz超の直接変調レーザー、広帯域光増幅中継伝送、光論理ゲート、4Dデジタル基盤等の研究開発を進めた。NECとの資本業務提携やIOWN Global Forumの議論も継続した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,558億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費1,558億円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,028億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費1,028億円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は499億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費499億円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年1月、業界におけるリーダーシップ及びIOWNの軸となる技術分野で優れた専門性を有するNTT・米Intel Corporation・ソニー株式会社の3社は、IOWN Global Forumを米国で設立しました。」
IOWN Global Forumを3社で設立し、2020年3月から会員募集と具体的な技術検討を開始した。NTT Research, Inc.も2019年7月に開設し、研究開発のグローバル化を進めた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「インテル コーポレーション、ソニー株式会社と当社は、オールフォトニクス・ネットワーク、エッジコンピューティング、無線分散コンピューティングから構成される新たなコミュニケーション基盤の実現を促進するため、Innovative Optical and Wireless Network (IOWN) Global Forumの設立に合意しました。」
次世代通信技術の研究開発・グローバル化について、インテルおよびソニーとのIOWN Global Forum設立合意に至り、オールフォトニクス・ネットワーク、エッジコンピューティング、無線分散コンピューティングを軸とする共創体制を具体化した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「グローバル事業の競争力強化に向け、次世代技術の基礎的研究開発をグローバルに拡大・強化するため、2019年7月に北米シリコンバレーに新たな研究組織を発足しました。」
研究開発のグローバル化について、北米シリコンバレーで新たな研究組織を2019年7月に発足させた。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社とNTTコミュニケーションズは、商用環境において1テラビット/秒光信号の長距離伝送の実証実験に成功しました。本成果は、現在の実用システム（1チャネルあたり100ギガビット/秒）の10倍の伝送速度、及び8割以上のビットあたり消費電力低減を見込み、5Gサービスの普及や、将来のIOWN構想実現につながる大容量通信ネットワーク技術として期待されています。」
商用環境で毎秒1テラビットの長距離光伝送実証に成功し、現行比10倍の伝送速度とビット当たり8割以上の消費電力低減を見込む成果を得た。 - FY2019前進有価証券報告書
「独自のデジタル信号処理技術と超広帯域な光デバイス技術を新たに開発し、1波長あたりのチャンネル容量を現在の実用システムの10倍以上高速化することで、毎秒1テラビット容量の長距離波長多重光伝送実験に世界で初めて成功しました。」
研究成果の事業化・協業を進めるとともに、毎秒1テラビットの長距離光伝送実験、毎秒100ギガビット無線伝送、Orangeとの研究開発合意など、研究開発の高度化・グローバル化を進めた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社は、次世代技術の基礎的研究開発をグローバルに拡大・強化するため、北米シリコンバレーでの新研究法人NTT Research, Inc.の設立を公表しました。NTT Research, Inc.の配下には、量子計算科学・暗号情報理論・生体情報処理に係る3つの研究所を立上げ、これらの研究所長には著名な研究者を招聘いたします。」
研究開発のグローバル化を、シリコンバレーの新研究法人設立と、量子計算科学・暗号情報理論・生体情報処理の3研究所の設置計画へ進めた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、グローバルイノベーションファンド（会社名：NTT Venture Capital, L.P. ）を新たに創設し、グローバル市場で成長が見込めるテクノロジー領域を中心とした投資を活発化します。あわせて、これまで獲得した海外の先進的な学術研究機関やベンチャーキャピタルコミュニティ等の人的ネットワークを活用し、グローバル市場でのR&Dの強化をさらに推進します。」
クラウド・AI・IoT等の研究開発について、グローバルイノベーションファンドと海外の学術研究機関・ベンチャーキャピタルのネットワークを活用する段階へ進めた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「三菱重工業株式会社との共同開発により、重要なインフラ（社会基盤）などの制御システム向けサイバーセキュリティ技術「InteRSePT®」を製品化し、販売開始しました。」
研究開発成果の事業化として、重要インフラの制御システム向けサイバーセキュリティ技術InteRSePT®を製品化し、販売を開始した。 - FY2018前進有価証券報告書
「スタジアムなど人が密集し、スマートフォンやタブレット、ノートPCなどの無線LAN端末が超過密となる環境において、通信速度を向上させる新たな無線LAN技術を開発し、スタジアムにおいて従来と比較して2倍以上の通信速度を達成する伝送実験に成功しました。」
研究開発成果の事業化・協業を進め、船舶IoT共同実験の成功、5G連携光アクセス実証、Kirari!による世界初の歌舞伎、量子ニューラルネットワークのクラウド公開などを実現した。研究開発費は997億円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,486億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費1,486億円を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は984億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費984億円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は469億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費469億円を開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「NTTグループのAI技術の総称として「corevo®（コレボ）」ブランドを立ち上げ、様々な業界の皆様とのコラボレーションを推進しました。また、開発成果の事業化にあたっては、総合プロデュース制による、市場動向を踏まえたビジネスプランの策定や実用化開発を行いました。これらの研究開発活動に取り組んだ結果、当連結会計年度において要した費用の総額は1,047億円となりました。」
corevoブランドを立ち上げ、AI、エッジコンピューティング、障害原因推定、量子ニューラルネットワーク等の研究成果を実証・事業化へ進めた。研究開発費は1,047億円。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,460億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費1,460億円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,027億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費1,027億円を開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は451億円であり、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費451億円を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中期経営戦略の達成に必要なクラウド、セキュリティ、ＡＩ、ＩｏＴなどの軸となる技術を開発し、利益創出スピードの加速に貢献していくほか、ネットワーク装置の機能を細かく分けることによる装置コストの削減やネットワークの構築・保守・運用の稼動削減などを実現する技術の開発に取り組んでまいります。」
セキュリティオーケストレーション、エッジコンピューティング、R-env、corevo等を研究し、事業化・協業を進めている。