第1四半期の黒字転換を上期で定着させ、通期営業利益1,500億円へつなげられるか

FY2027-Q1の売上高は1兆2,857億円で前年同期比16.9％増、営業利益は328億円となり、前年同期の461億円の営業損失から黒字に転換した。売上高営業利益率も前年同期のマイナス4.2％から2.6％へ6.8ポイント改善している。一方、通期予想は売上高5兆5,000億円、営業利益1,500億円であり、Q1時点の進捗率は売上高23.4％、営業利益21.9％となる。3か月経過時点の単純な25％基準には、営業利益の方がやや届いていない。

FY2026通期の営業利益は516億円、ROSは1.0％まで落ち込んだのに対し、FY2027予想は営業利益1,500億円、ROS約2.7％である。つまり、通期では984億円の営業利益回復が必要となる。会社は新型CX-5の主要市場への導入、販売台数の増加、原価低減、固定費効率化を回復要因としているが、Q1の黒字転換だけで通期目標の達成が確定したわけではない。上期で750億円程度まで利益を積み上げられるかを、季節性を考慮しない機械的な目安として追跡したい。

Q1の営業利益改善789億円は、台数・構成434億円、為替413億円、コスト改善157億円、固定費他123億円が押し上げ要因となった一方、原材料・物流費等240億円、成長投資98億円が押し下げ要因となった。利益改善の半分超が台数・構成と為替に依存しており、コスト改善の寄与は157億円だった。直近の販売動向については、4～9月の世界販売が61万6,000台で前年同期比1％増にとどまったとの報道もあり、販売数量の伸びがQ1後に加速したかは慎重に確認する必要がある。

FY2027-H1では、営業利益の実績額だけでなく、台数・構成、為替、販売奨励金、原材料・物流費、構造的原価低減、固定費を含むブリッジの再開示が重要である。特に、為替や一時的な販売数量効果を除いても、コスト改善が前年同期比で何億円の増益要因になったか、また通期予想1,500億円に対する進捗率を会社が示すかを確認したい。Q1資料では通期予想に対する進捗率そのものは開示されていない。