為替相場および金利変動へのエクスポージャー
FY2016に初出。34回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
トヨタ自動車がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。27社中13社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「2025年３月31日に終了した１年間 465,300 441,800 465,300 408,500 2026年３月31日に終了した１年間 497,100 486,275 505,100 462,700」
VaRにより統合された為替ポジションの税引前キャッシュ・フローへの潜在的影響額は、期末ベースで4,653億円から4,971億円へ、最大値で4,653億円から5,051億円へ増加した。 - 2026-05-08顕在化決算説明資料
「為替変動の影響＊1 △1,950」
為替変動が2026年３月期の営業利益に1,950億円の減益要因として現れた。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業面の努力 6,450億円 為替変動の影響 △3,900億円 原価改善の努力 △700億円 諸経費の増減・低減努力 △１兆750億円 その他 4,315億円」
為替変動は当中間連結会計期間の営業利益に3,900億円の減益要因として現れ、前年同期の6,100億円の増益要因から業績への影響が悪化した。為替エクスポージャー自体は残っている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2024年３月31日に終了した１年間 411,300 403,025 413,800 389,000 2025年３月31日に終了した１年間 465,300 441,800 465,300 408,500」
VaRにより統合された為替ポジションの税引前キャッシュ・フローへの潜在的影響額は、期末ベースで411,300百万円から465,300百万円へ増加した。ヘッジを利用しているものの、為替エクスポージャーのリスク量は拡大した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「為替変動の影響 6,100億円」
為替変動は当中間連結会計期間の営業利益に6,100億円の増益要因として現れ、前年同期の2,600億円から増益効果が拡大した。ただし、為替エクスポージャー自体は残っている。 - FY2024為替変動による増益効果が前年から縮小有価証券報告書
「営業面の努力 ２兆円 為替変動の影響 6,850億円 原価改善の努力 1,200億円」
為替変動は当年度の営業利益に6,850億円の増益要因として現れたが、前年度の１兆2,800億円から効果は縮小した。為替エクスポージャー自体は残っている。 - FY2024-Q3為替変動による増益効果が前四半期比拡大、前年同期比縮小有価証券報告書
「為替変動の影響 3,800億円」
為替変動は当第３四半期連結累計期間の営業利益に3,800億円の増益要因として現れ、前四半期累計の2,600億円から増加した。一方、前年同四半期連結累計期間の１兆450億円からは縮小した。為替エクスポージャー自体は残っている。 - FY2024-Q2為替変動による増益効果が前四半期比で拡大、前年同期比で縮小有価証券報告書
「為替変動の影響 2,600億円」
為替変動は当第２四半期連結累計期間の営業利益に2,600億円の増益要因として現れ、当第１四半期連結累計期間の1,150億円から増加した。一方、前年同四半期連結累計期間の5,650億円からは縮小した。為替エクスポージャー自体は残っている。 - FY2024-Q1為替変動による増益効果が前年同期比で縮小有価証券報告書
「為替変動の影響 1,150億円」
為替変動は当第１四半期の営業利益に1,150億円の増益要因として現れたが、前年同四半期の1,950億円から増益効果は縮小した。為替エクスポージャー自体は残っている。 - FY2023対処有価証券報告書
「営業面の努力6,800億円 為替変動の影響１兆2,800億円 原価改善の努力△１兆2,900億円」
円安等による為替変動の影響は営業利益の1兆2,800億円の増益要因となり、前年度の6,100億円から業績上のプラス影響が拡大した。ただし為替エクスポージャーは残っている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替変動の影響 １兆450億円」
為替変動は当第３四半期連結累計期間の営業利益に１兆450億円の増益要因として現れ、当第２四半期連結累計期間の5,650億円から増益影響が拡大した。ただし為替エクスポージャー自体は残っている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替変動の影響 5,650億円」
為替変動は当第２四半期連結累計期間の営業利益に5,650億円の増益要因として現れ、当第１四半期の1,400億円から増益影響が拡大した。ただし為替エクスポージャー自体は残っている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替変動の影響 1,950億円」
為替変動は当第１四半期の営業利益に1,950億円の増益要因として現れ、前年同四半期の1,400億円から増益効果が拡大した。ただし、為替エクスポージャー自体は残っている。 - FY2022対処有価証券報告書
「営業面の努力 8,600億円 為替変動の影響 6,100億円 原価改善の努力 △3,600億円」
為替変動は当年度の営業利益に6,100億円の増益要因として現れ、前年度の2,550億円の減益要因から業績上の影響が改善した。ただし、為替エクスポージャー自体は残っている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「営業面の努力 8,750億円 為替変動の影響 4,450億円 原価改善の努力 △1,650億円 諸経費の増減・低減努力 △800億円 その他 △511億円」
為替変動は当第３四半期連結累計期間の営業利益に4,450億円の増益要因として現れ、前第３四半期連結累計期間の減益要因および前四半期累計の2,550億円の増益要因から業績への影響が改善した。為替リスク自体は残っている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替変動の影響 2,550億円」
為替変動は当第２四半期連結累計期間の営業利益に2,550億円の増益要因として現れ、前年度の減益要因から業績への影響が改善した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「営業面の努力 9,400億円 為替変動の影響 1,400億円 原価改善の努力 △50億円 諸経費の増減・低減努力 △250億円 その他 △665億円」
為替変動は当第１四半期の営業利益に1,400億円の増益要因として現れ、前年度の2,550億円の減益要因から業績への影響が改善した。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替変動の影響 △2,550億円」
為替変動は当年度の営業利益に2,550億円の減益要因として現れたが、前年度の3,050億円の減益要因から影響額は縮小した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「なお、営業利益の主な増減要因は、次のとおりです。販売面での影響 △900億円、為替変動の影響 △3,050億円、原価改善の努力1,700億円、諸経費の増減・低減努力450億円、その他1,554億円。」
為替変動が当年度の営業利益に3,050億円の減益要因として現れ、前年度の500億円の減益要因から影響が拡大した。為替差損も790億円となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替変動の影響 △ 2,500億円」
為替変動が当第３四半期連結累計期間の営業利益に2,500億円の減益要因として現れ、前年同四半期連結累計期間の100億円の増益要因から悪化した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「営業面の努力 1,850億円 為替変動の影響 △ 900億円 原価改善の努力 600億円 諸経費の増減・低減努力 △1,200億円 その他 1,074億円」
為替変動の影響が当第２四半期連結累計期間の営業利益に900億円の減益要因として現れ、前年同期の200億円の減益要因から悪化した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「為替変動の影響 200億円」
当第１四半期の営業利益増減要因では、為替変動が200億円の増益要因として現れた。前年度の年間開示で減益要因となっていた状態から、当四半期の業績影響は改善している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「為替変動の影響 △ 500億円」
為替変動は当年度の営業利益に500億円の減益要因として現れ、前年度の2,650億円の増益要因から業績への影響が悪化した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替変動の影響 100億円」
為替変動は当第３四半期連結累計期間に100億円の増益要因となったが、前年同四半期連結累計期間の2,950億円の増益要因から影響が縮小した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「為替変動の影響 △ 200億円」
為替変動が当第２四半期連結累計期間の営業利益に200億円の減益要因として現れ、前年同四半期連結累計期間の増益要因から悪化した。 - FY2018対処有価証券報告書
「為替変動の影響 2,650億円」
当年度は為替変動が営業利益の2,650億円の増益要因となり、前年の大幅な減益影響から業績上の影響が改善した。ただし為替変動リスク自体は残っている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替変動の影響 2,950億円」
為替変動の影響が当第３四半期連結累計期間では2,950億円の増益要因となり、前年同四半期連結累計期間の減益要因から改善している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替変動の影響 1,000億円」
当第２四半期連結累計期間では、為替変動が1,000億円の増益要因となり、前年同四半期連結累計期間の減益要因から影響が改善している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「為替変動の影響 △ 350億円」
為替変動による営業利益への減益影響が350億円発生した一方、前年同四半期の2,350億円からは減少している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は１兆9,943億円と、前連結会計年度に比べて8,595億円 (30.1％) の減益となりました。この減益は、主に為替変動の影響9,400億円および諸経費の増加ほか5,300億円によるものです。」
為替変動による営業利益への減益影響が年間9,400億円となり、前四半期累計からさらに拡大している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「一方、減益要因として、為替変動の影響が7,700億円、諸経費の増加ほかが4,050億円、その他の要因が1,802億円ありました。」
為替変動による減益影響が当第3四半期連結累計期間で7,700億円となり、前四半期累計の5,650億円から累計ベースで拡大している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「また、減益要因として、為替変動の影響が5,650億円、諸経費の増加ほかが2,250億円、その他の要因が1,015億円ありました。」
為替変動による減益影響が当第2四半期連結累計期間に5,650億円となり、第1四半期の2,350億円から累計ベースで拡大している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減益要因として、為替変動の影響が2,350億円、諸経費の増加ほかが300億円、その他の要因が237億円ありました。」
為替変動リスクが当第1四半期の営業利益に2,350億円の減益要因として実際に現れたと説明している。 - FY2016,有価証券報告書
「トヨタの収益は、外国為替相場の変動に影響を受け、主として日本円、米ドル、ユーロ、ならびに豪ドル、ロシア・ルーブル、加ドルおよび英国ポンドの価格変動によって影響を受けます。」
現地生産、先物為替予約、金利スワップなどで軽減を図る一方、為替・金利変動の影響は残るとしている。