8日の東京株式市場で自動車株が1カ月ぶり安値をつけた。トヨタ自動車と本田技研工業が大きく下落し、円高の進行が輸出採算を悪化させるとの懸念が広がった。
8日の東京株式市場で自動車セクターの前日比はおおよそ4.7%下げ、業種別で1カ月ぶりの安値を記録した。特にトヨタ自動車は約4.1%下落し、本田技研工業は約5%安となった。円高が想定為替レートを上回る水準まで進んだことが売りの背景となり、輸出採算の悪化が業績を下振れさせるとの見方が広がった。
同日の為替市場では円が一時1ドル=152円89銭近辺まで強含み、半年ぶりの高円安水準付近に達した。これにより自動車各社の輸出に関わる収益性が圧迫されるとの懸念が投資家の売りを加速させた。
日系企業の具体的な業績見通しに影響を与えるとみられる円相場の動向が、輸出中心の自動車メーカーにとっては下振れ要因として意識された。市場関係者は、想定為替レートを超える水準まで円高が進行したことで、短期的な採算悪化が話題となっていると伝えられている。
今後の値動きは円相場の推移と輸出採算の見通し次第であるとの見方が多く、個別銘柄の追随売買が続く可能性があるとの声もある。だが本文には追加の具体的な業績数値や日付の確定情報は示されていない。