原材料価格の上昇
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-08-04。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「仕入先基盤強化および資材高騰の影響3,950億円の営業費用の増加により相殺されています。」
資材・部品価格の上昇等による営業費用増加の影響は、前年度の2,850億円から3,950億円へ増加した。 - 2026-05-08悪化決算説明資料
「仕入先基盤強化/資材価格 △ 3,950」
2026年３月期の営業利益増減要因として、仕入先基盤強化・資材価格の影響が3,950億円の減益要因として示された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「仕入先基盤強化および資材高騰の影響2,850億円の営業費用の増加により相殺されています。」
資材高騰の影響は前年度の2,650億円から2,850億円へ増加し、原価改善の効果を相殺した。 - FY2024対処有価証券報告書
「資材高騰の影響2,650億円により一部相殺されています。」
資材高騰の影響は継続したものの、前年度の１兆5,450億円から2,650億円へ縮小し、原価改善活動による営業費用減少を一部相殺する水準となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益の減益は、為替変動の影響および資材高騰の影響などによるものです。」
資材高騰がアジアの営業利益の減益要因として引き続き記載され、原材料・資材価格上昇による業績影響が継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「資材価格の高騰は、2023年３月期の業績に悪影響を及ぼしており、2024年３月期の業績においても影響が継続すると予想しています。」
原材料・資材価格上昇の業績影響が2023年３月期にも発生し、翌年度も継続すると見込まれている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益の減益は、資材高騰の影響などによるものです。」
資材高騰が自動車事業の営業利益減益要因となる状況が、当第２四半期連結累計期間にも継続して記載された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益の減益は、資材高騰の影響ならびに生産および販売台数の減少などによるものです。」
原材料・資材価格上昇のリスクが当第１四半期の自動車事業営業利益の減益要因として現れ、資材高騰の業績影響が継続した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「資材価格の高騰は、2022年３月期の業績に悪影響を及ぼしており、2023年３月期の業績においてさらに大きな悪影響を与えると予想しています。」
原材料価格上昇のリスクが2022年３月期の業績に実際に影響し、翌年度はさらに大きな悪影響が予想されると記載された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「鉄鋼、貴金属、非鉄金属 (アルミ等) 、樹脂関連部品など、トヨタおよびトヨタの仕入先が製造に使用する原材料価格の上昇は、部品代や製造コストの上昇につながり、これらのコストを製品の販売価格に十分に転嫁できない、あるいは仕入先がこれらのコストを十分に吸収できない結果、トヨタの将来の収益性に悪影響を与える可能性があります。」
原材料価格上昇による部品代・製造コストおよび収益性への影響リスクが継続して記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「鉄鋼、貴金属、非鉄金属 (アルミ等) 、樹脂関連部品など、トヨタおよびトヨタの仕入先が製造に使用する原材料価格の上昇は、部品代や製造コストの上昇につながります。」
鉄鋼、貴金属、非鉄金属、樹脂関連部品等の価格上昇による収益性への影響が引き続き記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「鉄鋼、貴金属、非鉄金属 (アルミ等) 、樹脂関連部品など、トヨタおよびトヨタの仕入先が製造に使用する原材料価格の上昇は、部品代や製造コストの上昇につながります。」
原材料価格上昇が製造コストと収益性に影響するリスクが継続している。 - FY2016,有価証券報告書
「鉄鋼、貴金属、非鉄金属 (アルミ等) 、樹脂関連部品など、トヨタおよびトヨタの仕入先が製造に使用する原材料価格の上昇は、部品代や製造コストの上昇につながり、これらのコストを製品の販売価格に十分に転嫁できない、あるいは仕入先がこれらのコストを十分に吸収できない結果、トヨタの将来の収益性に悪影響を与える可能性があります。」
原材料費上昇を販売価格に転嫁できない場合や、仕入先が吸収できない場合の収益性低下を挙げている。