仕入先と一体となった原価改善・部品共通化
FY2016に初出。38回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-04。
トヨタ自動車がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「この増減には、仕入先基盤強化および資材高騰の影響3,950億円の営業費用の増加が含まれますが、仕入先と一体となった原価改善活動に引き続き精力的に取り組んだ結果、ＶＥ（Value Engineering）活動を中心とした設計面での原価改善など2,150億円および工場・物流部門などにおける原価改善600億円により一部相殺されています。」
原価改善2,750億円は継続したが、仕入先基盤強化および資材高騰3,950億円を下回り、営業利益の増減要因では原価改善の努力が1,200億円の減益要因となった。 - FY2026-H1原価改善の努力が増益要因から減益要因へ転換有価証券報告書
「営業面の努力 6,450億円 為替変動の影響 △3,900億円 原価改善の努力 △700億円 諸経費の増減・低減努力 △１兆750億円 その他 4,315億円」
原価改善の努力は前年同期の900億円の増益要因から、当中間連結会計期間には700億円の減益要因へ転じた。 - FY2025年間の原価改善効果が資材高騰等により相殺有価証券報告書
「当連結会計年度は、±0億円の営業費用の増減となりました。この増減には、仕入先と一体となった原価改善活動に引き続き精力的に取り組んだ結果、ＶＥ（Value Engineering）活動を中心とした設計面での原価改善など2,400億円および工場・物流部門などにおける原価改善450億円が含まれますが、仕入先基盤強化および資材高騰の影響2,850億円の営業費用の増加により相殺されています。」
VE・VA、部品共通化、製造活動による原価改善2,850億円が計上されたが、仕入先基盤強化および資材高騰2,850億円により相殺され、年間の営業費用への純効果は±0億円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「原価改善の努力 900億円」
当中間連結会計期間の原価改善の努力は900億円の増益要因となり、前年同期の6,500億円の減益要因から増益要因へ転じた。仕入先と一体となった原価改善活動の効果が数値上改善している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、1,200億円の営業費用の減少となりました。この減少は、仕入先と一体となった原価改善活動に引き続き精力的に取り組んだ結果、ＶＥ（Value Engineering）活動を中心とした設計面での原価改善など2,650億円および工場・物流部門などにおける原価改善1,200億円によるものですが、資材高騰の影響2,650億円により一部相殺されています。」
前年度は資材高騰により原価改善効果が営業費用増加の相殺にとどまったが、当年度は原価改善2,650億円および工場・物流部門1,200億円により、差引1,200億円の営業費用減少となった。 - FY2024-Q3原価改善の減益影響が前年同期比で縮小有価証券報告書
「原価改善の努力 △650億円」
原価改善の努力は650億円の減益要因となったが、前年同四半期連結累計期間の9,400億円の減益要因から影響は大幅に縮小した。仕入先と一体となった原価改善活動自体は継続している。 - FY2024-Q2原価改善の減益影響が前年同期比で縮小有価証券報告書
「原価改善の努力 △1,100億円」
当第２四半期連結累計期間の原価改善の努力は1,100億円の減益要因となったが、前年同四半期連結累計期間の6,500億円の減益要因から影響は縮小した。原価改善活動自体は継続している。 - FY2024-Q1原価改善の減益影響が前年同期比で縮小有価証券報告書
「営業面の努力 6,000億円 為替変動の影響 1,150億円 原価改善の努力 △1,550億円 諸経費の増減・低減努力 △700億円 その他 522億円」
原価改善の努力は1,550億円の減益要因となったが、前年同四半期の2,750億円の減益要因から影響は縮小した。原価改善活動自体は継続している。 - FY2023資材高騰により原価改善効果が営業費用増加を相殺する状態が継続有価証券報告書
「当連結会計年度は、１兆2,900億円の営業費用の増加となりました。この増加は、資材高騰の影響１兆5,450億円によるものですが、仕入先と一体となった原価改善活動に引き続き精力的に取り組んだ結果、ＶＥ（Value Engineering）活動を中心とした設計面での原価改善など2,050億円および工場・物流部門などにおける原価改善500億円により一部相殺されています。」
仕入先と一体となったVE・VA、部品共通化、製造活動は継続したが、資材高騰1兆5,450億円が原価改善2,550億円を上回り、差引1兆2,900億円の営業費用増加となった。 - FY2023-Q3原価改善の努力が減益要因としてさらに拡大有価証券報告書
「営業面の努力 3,000億円 為替変動の影響 １兆450億円 原価改善の努力 △9,400億円 諸経費の増減・低減努力 △4,150億円 その他 △4,237億円」
当第３四半期連結累計期間の原価改善の努力は9,400億円の減益要因となり、前年同期の増益要因および当第２四半期連結累計期間の6,500億円の減益要因から、減益への影響がさらに拡大した。 - FY2023-Q2原価改善の努力が減益要因としてさらに拡大有価証券報告書
「営業面の努力 1,300億円 為替変動の影響 5,650億円 原価改善の努力 △6,500億円 諸経費の増減・低減努力 △3,100億円 その他 △3,410億円」
当第２四半期連結累計期間の原価改善の努力は6,500億円の減益要因となり、前年同期の増益要因および当第１四半期の2,750億円の減益要因から、減益への影響がさらに拡大した。 - FY2023-Q1原価改善の努力が減益要因として拡大有価証券報告書
「販売面での影響 △1,150億円 為替変動の影響 1,950億円 原価改善の努力 △2,750億円 諸経費の増減・低減努力 △1,250億円 その他 △988億円」
当第１四半期の原価改善の努力は2,750億円の減益要因となり、前年同四半期の50億円の減益要因から影響が拡大した。 - FY2022資材高騰で原価改善効果が減益要因に転換有価証券報告書
「当連結会計年度は、3,600億円の営業費用の増加となりました。この増加は、資材高騰の影響6,400億円によるものですが、仕入先と一体となった原価改善活動に引き続き精力的に取り組んだ結果、ＶＥ（Value Engineering）活動を中心とした設計面での原価改善など2,400億円および工場・物流部門などにおける原価改善400億円により一部相殺されています。」
仕入先と一体となった原価改善活動は継続しているが、資材高騰6,400億円が原価改善2,800億円を上回り、原価改善の差引効果は3,600億円の営業費用増加として現れた。 - FY2022-Q3原価改善効果の減益幅拡大有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績については、次のとおりです。なお、営業利益の主な増減要因は、次のとおりです。営業面の努力 8,750億円 為替変動の影響 4,450億円 原価改善の努力 △1,650億円 諸経費の増減・低減努力 △800億円 その他 △511億円」
原価改善の努力が1,650億円の減益要因となり、前年同四半期連結累計期間の増益要因および前四半期累計の300億円の減益要因から、減益への影響が拡大した。 - FY2022-Q2原価改善効果が減益要因へ転換有価証券報告書
「原価改善の努力 △300億円」
当第２四半期連結累計期間では、原価改善の努力が300億円の減益要因として計上され、前年同期の増益要因から効果の現れ方が変化した。 - FY2021後退有価証券報告書
「当連結会計年度は、仕入先と一体となった原価改善活動に引き続き精力的に取り組んだ結果、ＶＥ (Value Engineering)活動を中心とした設計面での原価改善など800億円および工場・物流部門などにおける原価改善700億円により営業費用を1,500億円減少することができました。」
仕入先と一体となったVE・VA、部品共通化、製造活動は継続したが、年間の営業費用削減効果は前年度の1,700億円から1,500億円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「原価改善の努力 1,000億円」
当第３四半期連結累計期間の原価改善の努力は1,000億円の増益要因となり、前年同期の100億円から増加した。仕入先と一体となった原価改善活動の効果額が拡大している。 - FY2021-Q2前年同期比原価改善効果減少有価証券報告書
「原価改善の努力 500億円」
原価改善活動は継続しているが、当第２四半期連結累計期間の効果額は500億円となり、前年同期の600億円から減少した。 - FY2021-Q1第１四半期の原価改善効果減少有価証券報告書
「販売面での影響 △8,100億円 為替変動の影響 △750億円 原価改善の努力 100億円 諸経費の増減・低減努力 750億円 その他 734億円」
当第１四半期の原価改善の努力は100億円の増益要因として計上された。前年同期の150億円から効果額は減少したが、原価改善活動自体は継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「昨年から全員参加での業務改善を進めた結果、業務改善の提案制度「創意くふう」の参加率は、全社で60％から90％に上昇しました。今後も100％全員参加と質の向上に取り組んでいきます。さらに、パートナーである仕入先とも従来の活動を超え、競争力向上につながる活動を共に推進しています。」
原価低減活動について、全社参加率90％という実績と100％参加の目標が示され、仕入先との活動も一部の仕入先からサプライチェーン全体へ広げる方向が示された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「営業面の努力 1,600億円 為替変動の影響 △ 2,500億円 原価改善の努力 1,100億円 諸経費の増減・低減努力 △ 500億円 その他 1,508億円」
当第３四半期連結累計期間の営業利益の増益要因として、原価改善の努力1,100億円が計上された。前年同四半期連結累計期間の100億円から増加している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業面の努力 1,850億円 為替変動の影響 △ 900億円 原価改善の努力 600億円 諸経費の増減・低減努力 △1,200億円 その他 1,074億円」
当第２四半期連結累計期間における原価改善の努力は600億円の増益要因となり、前年同期の300億円から増加した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業面の努力 800億円 為替変動の影響 200億円 原価改善の努力 150億円 諸経費の増減・低減努力 △ 750億円 その他 192億円」
当第１四半期の原価改善の努力は150億円の増益要因として記載され、前年同期と同額であった。原価改善活動が継続している。 - FY2019後退有価証券報告書
「当連結会計年度は、仕入先と一体となった原価改善活動に引き続き精力的に取り組んだ結果、ＶＥ (Value Engineering) 活動を中心とした設計面での原価改善など250億円および工場・物流部門などにおける原価改善550億円により営業費用を800億円減少することができました。」
VE、部品共通化、製造活動による原価改善は継続したが、年間の営業費用削減効果は前年度の1,650億円から800億円へ減少した。 - FY2019-Q3前年同期比原価改善効果減少有価証券報告書
「原価改善の努力 100億円」
当第３四半期連結累計期間の原価改善の努力は100億円の増益要因となり、前年同四半期連結累計期間の1,350億円から減少した。原価改善活動自体は継続している。 - FY2019-Q2前年同期比原価改善効果減少有価証券報告書
「原価改善の努力 300億円」
当第２四半期連結累計期間の原価改善の努力は300億円の増益要因となり、前年同四半期連結累計期間の1,000億円から減少した。原価改善活動自体は継続している。 - FY2019-Q1原価改善効果の四半期額減少有価証券報告書
「営業面の努力 450億円 原価改善の努力 150億円 諸経費の増減・低減努力 600億円 その他 △ 117億円」
当第１四半期の原価改善の努力は150億円の増益要因として記載された。前年同四半期の500億円から金額は減少しているが、原価改善活動自体は継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、仕入先と一体となった原価改善活動に引き続き精力的に取り組んだ結果、ＶＥ (Value Engineering) 活動を中心とした設計面での原価改善など1,200億円および工場・物流部門などにおける原価改善450億円により営業費用を1,650億円減少することができました。」
仕入先とのVE・VA、部品共通化、製造活動により、当年度に営業費用を1,650億円削減した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「原価改善の努力 1,350億円」
当第３四半期連結累計期間の営業利益増益要因として、原価改善の努力1,350億円が記載されている。前第２四半期連結累計期間の1,000億円から金額が増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「原価改善の努力 1,000億円」
当第２四半期連結累計期間において、原価改善の努力が1,000億円の増益要因として記載され、原価改善活動の進展が示されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「原価改善の努力」
当第１四半期連結累計期間においても、原価改善が500億円の増益要因として記載され、原価改善活動が継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、仕入先と一体となった原価改善活動に引き続き精力的に取り組んだ結果、ＶＥ (Value Engineering) 活動を中心とした設計面での原価改善など3,700億円および工場・物流部門などにおける原価改善700億円により営業費用を4,400億円減少することができました。」
仕入先とのVE・VA、部品共通化、製造活動により、当年度の営業費用を4,400億円削減した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「営業利益の増減要因については、増益要因として、原価改善の努力が3,050億円、営業面の努力が3,000億円ありました。」
当第3四半期連結累計期間に、原価改善の努力が3,050億円の増益要因として計上された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「営業利益の増減要因については、増益要因として、原価改善の努力が2,200億円、営業面の努力が2,050億円ありました。」
当第2四半期連結累計期間に、原価改善の努力が2,200億円の増益要因として計上された。第1四半期の900億円から、累計期間ベースで金額が拡大している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「増益要因として、原価改善の努力が900億円、営業面の努力が850億円ありました。」
当第1四半期に原価改善による900億円の増益要因が計上され、原価改善活動の測定可能な進展が示されている。 - FY2016,有価証券報告書
「当連結会計年度は、仕入先と一体となった原価改善活動に引き続き精力的に取り組んだ結果、ＶＥ (Value Engineering) 活動を中心とした設計面での原価改善など3,400億円および工場・物流部門などにおける原価改善500億円により営業費用を3,900億円減少することができました。」
VE・VA、部品共通化、製造活動を通じ、当年度に営業費用を3,900億円減少させたと説明している。