高収益体質の確立
FY2016に初出。38回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
安川電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中15社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに17社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「一方、営業利益については基幹システムの移行に伴う生産・出荷への影響に加え、間接費の増加や欧州における事業構造改革費用の一時的な計上などにより、前年同期比で減少しました。」
売上収益が9.8％増加した一方、営業利益は5.5％減少し、営業利益率は前年同期の約9.0％から約7.7％へ低下した。基幹システム移行、間接費増加、欧州の構造改革費用が利益下押し要因として記載された。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「具体的には、2035年度の目標として営業利益率20.0％以上、配当性向40.0％以上を掲げています。」
収益性目標が2035年度営業利益率20.0％以上へ引き上げられた。一方、2025年度実績の営業利益率は8.7％で、前年度の9.3％から低下した。 - 2026-05-22引き上げ経営計画
「2035 年度の目標として営業利益率 20.0％以上、配当性向 40.0％以上を掲げています。」
従来の収益性改善の実績開示から、2035年度営業利益率20.0％以上という長期目標を明示した。 - FY2026-H1中間期営業利益率の微改善有価証券報告書
「利益面については、モーションコントロールセグメントにおける付加価値改善・間接費の抑制などが寄与し、前年同期に比べ増益となりました。」
営業利益は前年同期比1.8％増の233億34百万円となり、営業利益率も前年同期の約8.8％から約9.0％へ小幅に改善した。付加価値改善と間接費抑制が利益改善要因として記載されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2024年度実績 売上収益： 5,376億円 営業利益： 501億円 営業利益率： 9.3％」
営業利益率は前年度の11.5％から9.3％へ低下し、高収益体質に関する収益性が悪化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「売上収益 2,889億78百万円 2,615億73百万円 △9.5％ 営業利益 330億62百万円 229億26百万円 △30.7％」
中間期の営業利益は前年同期比30.7％減となり、営業利益率も前年同期の約11.4％から約8.8％へ低下した。高収益体質に関する収益性の悪化が上期実績に表れている。 - FY2025-Q1悪化有価証券報告書
「利益面については、売上減少に伴う利益減の影響を大きく受けたことにより減益となりました。」
第1四半期の営業利益は111億18百万円で前年同期比32.4％減、営業利益率は約11.5％から約8.4％へ低下した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「利益面については、高騰した原材料費などの価格転嫁やシステムエンジニアリングにおける事業構造改革の進展などがプラスに寄与しましたが、昨年度に一時的に発生した退職年金制度の変更や遊休不動産の売却などに伴うその他の収益がなくなった影響などにより減益となりました。」
価格転嫁や事業構造改革の効果はあったものの、一時的なその他の収益の剥落により営業利益は前期比3.0％減、営業利益率は12.3％から11.5％へ低下した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面については、高騰した原材料費などの価格転嫁の取組みなどにより主要セグメントにおいては増益となりましたが、昨年度に一時的に発生した退職年金制度の変更や遊休不動産の売却などに伴うその他の収益がなくなった影響により、全社では減益となりました。」
第3四半期累計の営業利益は前年同期比3.3％減の465億47百万円となり、営業利益率も約11.8％から約11.0％へ低下した。価格転嫁などにより主要セグメントは増益となったが、一時的なその他の収益の剥落により全社では減益となった。 - FY2024-Q2増益も上期営業利益率は低下有価証券報告書
「利益面については、昨年度に一時的に発生した退職年金制度の変更や遊休不動産の売却などに伴うその他の収益がなくなった影響を受けましたが、高騰した原材料費などの価格転嫁による採算性の改善に加え、売上増加による利益増加や為替の円安影響などによって増益となりました。」
価格転嫁、売上増加、円安影響により営業利益は前年同期比5.8％増となった。一方、上期の営業利益率は約11.4％で、前年同期の約11.9％から低下した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面については、昨年度に一時的に発生した退職年金制度の変更によるその他の収益がなくなった影響を受けましたが、生産の効率化や操業度の改善に加え、高騰した原材料の価格転嫁による採算性の改善などもあり、営業利益は前年同期比で増加しました。」
退職年金制度変更による一時的な収益がなくなった影響を受けながらも、生産効率化、操業度改善、原材料価格転嫁により営業利益は前年同期比17.9％増の164億49百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「これらの結果、売上収益・営業利益・親会社の所有者に帰属する当期利益は、いずれも過去最高を更新しました。」
営業利益は683億01百万円、営業利益率は12.3％となり、前年度の営業利益率約11.0％から改善した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面については、原材料費や物流費の高騰影響を受けたものの、売上増加に伴う採算性の改善や為替の円安影響に加え、退職年金制度の変更などによるその他の収益もあり、営業利益は前年同期比で増加しました。」
第3四半期累計の営業利益は481億32百万円、前年同期比20.5％増となった。原材料費・物流費の高騰を受けながら、売上増加に伴う採算性改善、円安、退職年金制度変更によるその他の収益が増益要因として記載されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面については原材料費や物流費の大幅な高騰影響を受けましたが、価格転嫁を進めたことに加え、為替の円安影響や退職年金制度の変更によるその他の収益などもあり、増益となりました。」
第2四半期累計の営業利益は312億60百万円、前年同期比16.4％増。営業利益率は前年同期の約11.2％から約11.9％へ上昇し、原材料費・物流費高騰の影響を受けながらも、価格転嫁、円安、退職年金制度変更によるその他の収益などが増益要因となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような環境において当社グループの業績は、中国での販売が一時的に減少したことに加え、半導体など長期化する部品の供給不足によって生産制約の影響を受けましたが、中国以外の地域で販売は堅調に推移したことから、売上収益は前年同期比で増加しました。利益面については、原材料費の高騰影響を受けたものの、為替が円安に推移した影響や退職年金制度の変更による退職給付に係る債務の戻りなどもあり、増益となりました。」
中国での販売減少や供給制約、原材料費高騰の影響があった一方、円安や退職年金制度変更の影響もあり、営業利益は前年同期比7.8％増、営業利益率は前年同期の約10.9％から約11.6％へ改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益面については、原材料費や物流費の高騰影響を受けた一方、売上増加に伴う改善や経費管理の徹底などにより、営業利益は前年同期に対し大きく増加しました。」
営業利益は528億60百万円、前年同期比94.5％増、営業利益率は約11.0％となり、収益性が前年から大きく改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面については、物流費や原材料費の値上がりの影響を受けた一方、売上増加に伴う改善や経費管理の徹底などにより営業利益は前年同期に対し大きく増加しました。」
第3四半期累計の営業利益は399億32百万円、前年同期比99.2％増となり、営業利益率も前年同期の約7.2％から約11.2％へ上昇した。物流費・原材料費上昇の影響を受けながら、売上増加と経費管理により収益性が進展した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面については、物流費や原材料費の値上がりの影響を受けたものの、売上増加に伴う改善や経費管理の徹底により、営業利益は前年同期に対し大きく増加しました。」
第2四半期累計の営業利益は268億67百万円、前年同期比102.1％増となった。営業利益率も前年同期の約7.1％から約11.2％へ上昇し、高収益体質に向けた収益性改善が進んだ。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような環境において当社グループの業績は、ACサーボモータ・コントローラ事業やロボット事業を中心に旺盛な需要をグローバルで捉え、売上収益は前年同期に対し大幅に増加しました。利益面については売上増加に伴う操業度の改善に加え、YDX(YASKAWA Digital Transformation)の活用などにより経費抑制を継続的に徹底したことから、営業利益は前年同期比で大きく増加しました。」
第1四半期の営業利益は前年同期比107.9％増、営業利益率は約6.9％から約10.9％へ改善した。売上増加に伴う操業度改善、YDX活用、経費抑制が収益性改善の手段として記載されている。 - FY2021後退有価証券報告書
「(ウ)営業利益率（当該事業年度） 9.8％ 13.0％」
Challenge 25 Plusでは営業利益率の目標が2021年度9.8％、2022年度13.0％と設定され、従来のChallenge 25最終年度目標13.0％を2022年度へ延長する形となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「しかしながら、利益面においては売上減少による影響を受けたものの、期を通じた経費削減の徹底により収益性は改善し、営業利益は前年同期比で増加しました。」
第3四半期累計は売上収益が前年同期比9.6％減となった一方、営業利益は4.8％増加し、経費削減により営業利益率も約6.2％から約7.2％へ改善した。 - FY2021-Q2減収減益も営業利益率改善有価証券報告書
「営業利益は売上の減少により減益となりましたが、営業利益率は経費の抑制により前年同期から改善しました。」
第2四半期累計は売上収益が前年同期比11.8％減、営業利益が8.3％減となった一方、経費抑制により営業利益率は前年同期から改善した。 - FY2021-Q1減収減益も収益性横ばい有価証券報告書
「このような環境において当社グループの業績は、前年同期に対しロボット事業を中心に売上収益が減少しました。営業利益は、売上が落ち込んだ影響などにより減少しましたが、収益性は経費の抑制などにより前年同期に対し横ばいで推移しました。」
FY2021-Q1は売上収益が前年同期比15.5％減、営業利益が21.6％減となった一方、経費抑制により収益性は前年同期比で横ばいと説明している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上収益営業利益率は、営業利益の減少などにより、前年同期の11.2％から5.3ポイント低下し、5.9％となりました。」
営業利益率が前年同期の11.2％から5.9％へ低下し、高収益体質に関する収益性の悪化が通期実績として示された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「このような環境において当社グループの業績は、中国・アジアのモーションコントロール事業を中心に、堅調だった前年同期と比較して売上高・営業利益ともに減少しました。」
第3四半期累計の営業利益は前年同期比59.7％減、営業利益率は約11.5％から約5.4％へ低下し、収益性の悪化が続いている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「このような環境において、当社グループの業績は中国・アジアのモーションコントロール事業を中心に、好調であった前年同期と比較して売上高・営業利益ともに減少しました。」
高収益体質に関して、上期の営業利益は前年同期比59.2％減となり、営業利益率も前年同期の約12.3％から約5.9％へ低下した。 - FY2019実績引用有価証券報告書
「売上高営業利益率は、営業利益の減少により、前連結会計年度の12.1％から1.6ポイント低下し、10.5％となりました。」
営業利益率は前年度から低下したものの10.5％であり、Dash 25が目標とした10％を上回った実績を示している。 - FY2018達成有価証券報告書
「売上高営業利益率は、前連結会計年度の7.7％から12.１％に上昇しました。」
Dash 25が目指した営業利益率10％を上回り、当期の営業利益率は12.1％となった。 - FY2018-Q4前進有価証券報告書
「特にモーションコントロールセグメントの販売が伸長したことから、前年同期比で大幅な増収増益となり、第３四半期累計期間としては過去最高の業績となりました。」
第3四半期累計の営業利益は415億77百万円で前年同期比92.3％増となり、過去最高の業績を記録した。高収益化に向けた測定可能な前進が示されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「ACサーボモータ・コントローラ事業が好調に推移したことに加え、インバータ事業の需要回復により、前年同期比で売上高は大幅に伸長し、営業利益は倍増しました。」
第2四半期累計のモーションコントロールで営業利益が前年同期比101.6％増となり、収益性改善が具体的な実績として示された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、営業利益は売上高の増加などにより、前年同期比で大幅な増益となりました。」
第1四半期の営業利益は前年同期比141.9％増の132億18百万円となり、前期までの全体利益率低下傾向から、当四半期は大幅な利益改善を示した。 - FY2017一部改善も全体利益率低下有価証券報告書
「主力製品「Σ-7シリーズ」への切り替え加速や中国における現地生産効果などにより、収益性は前年同期比で大幅に改善しました。」
モーションコントロールではΣ-7シリーズと中国現地生産により収益性が大幅改善した一方、連結売上高営業利益率は8.9％から7.7％へ低下し、全体としては減収減益となった。 - FY2017-Q4一部事業で収益性改善有価証券報告書
「また、新製品「Σ-7シリーズ」への切り替え加速や中国における現地生産効果などにより、収益性は前年同期から改善しました。」
Σ-7シリーズへの切り替え加速と中国現地生産効果により、モーションコントロールの収益性が前年同期から改善したと説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面については、販売量の増加に加え、新製品「Σ-7シリーズ」への切り替え加速による収益性の向上が円高による為替影響分を補い、営業利益は前年同期比でほぼ横ばいとなりました。」
Σ-7シリーズによる収益性改善が為替影響を補ったものの、連結全体では減収減益となっており、高収益体質の確立は継続課題として現れている。 - FY2017-Q2一部改善も全体減益有価証券報告書
「新製品「Σ-7シリーズ」への切り替えによる収益性の改善があったものの、為替環境の悪化分を補いきれず、減益となりました。」
Σ-7シリーズでは収益性が改善した一方、為替影響を補えず、全体では減益となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「前中期経営計画「Realize 100」の成果を最大化することにより、高収益体質を確立するとともに」
高収益体質の確立をDash 25の目的の一つとして示した。