事業モデルの変革
FY2019に初出。23回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載は2026-10-19。
三菱電機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、先進的なグローバル企業と共創関係を構築し、三菱電機グループのアセットを結集することで、お客様が抱える複雑な経営課題に対するソリューションを開発します。開発した高度なソリューションは、様々なお客様に提案できるよう標準パッケージ化し、コンポーネントと組み合わせて幅広く展開していきます。加えて、自前主義に固執することなく、事業モデル変革に不可欠な技術や資産をM＆A等により機動的に獲得し、変革をスピーディーに実行します。」
事業モデル変革が、グローバル企業との共創、グループ資産の結集、ソリューションの標準パッケージ化、コンポーネントとの組合せ、M&Aによる技術・資産獲得としてさらに具体化された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社の強みであるコンポーネントやシステムを起点に、既存の顧客に留まらず、その先の利用者や管理者等を含む新たな顧客に対しても、デジタル基盤「Serendie」の活用や顧客との共創を通じて、多様なデジタルサービスを創出・提供し、社会に対する提供価値を最大化することを目指し、ビジネスモデルを変革していきます。」
「循環型 デジタル・エンジニアリング企業」への変革が、Serendie、顧客との共創、新たな利用者・管理者へのデジタルサービス提供として具体化された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「かかる中、三菱電機グループは、グループ内外の知見の融合と共創により、進化した統合ソリューションを提供する「循環型 デジタル・エンジニアリング企業」へ変革し、多様化する社会課題の解決に貢献してまいります。」
事業モデル変革が、オープンイノベーションや統合ソリューションの推進から、グループ内外の知見を融合する「循環型 デジタル・エンジニアリング企業」への変革として再定義された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「多様化する社会課題に対し、ライフ、インダストリー、インフラ、モビリティの4つの領域において、当社の強いコアコンポーネントに、豊富なフィールドナレッジ、先進的デジタル技術を掛け合わせ、当社ならではの統合ソリューションを提供していくことで、「持続可能な地球環境と安心・安全・快適な社会の実現」をはじめとする価値創出をより一層推進してまいります。」
事業モデル変革の方針が、4領域でコアコンポーネント、フィールドナレッジ、デジタル技術を組み合わせる統合ソリューションの提供として具体化された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新たな中期経営計画の策定にあたっては、オープンイノベーション等の積極活用により事業モデルの変革を加速し、多様化する社会課題の解決に向けたソリューション事業を重点的に強化するとともに、収益力向上と経営資源の有効活用のための事業ポートフォリオの見直しを図り、経営基盤をより一層強化することを基本に考えています。」
新たな中期経営計画、オープンイノベーション、ソリューション事業の重点強化、事業ポートフォリオ見直しによる事業モデル変革の方針が継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「新たな中期経営計画の策定にあたっては、オープンイノベーション等の積極活用により事業モデルの変革を加速し」
事業モデルの変革が、単なる継続方針ではなく、新たな中期経営計画の策定とオープンイノベーションの積極活用を通じて加速する計画として再整理された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、価値創出の推進にあたっては、「バランス経営」の3つの視点（「成長性」「収益性・効率性」「健全性」）に基づきつつ、経営基盤(顧客との繋がり、技術、人材、製品、企業文化等)の強化とあらゆる連携の強化による「技術シナジー・事業シナジー」の進化に加え、事業モデルの変革を進めてまいります。」
経営基盤と連携を強化し、技術・事業シナジーを進化させながら事業モデルを変革する方針が継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「また、価値創出の推進にあたっては、「バランス経営」の3つの視点（「成長性」「収益性・効率性」「健全性」）に基づきつつ、経営基盤(顧客との繋がり、技術、人材、製品、企業文化等)の強化とあらゆる連携の強化による「技術シナジー・事業シナジー」の進化に加え、事業モデルの変革を進めてまいります。」
従来の事業強化・シナジー創出に加え、事業モデルそのものの変革を進める方針が初めて明示された。