構造改革による利益改善の顕在化
FY2016に初出。36回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-06。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、売上高1兆6,918億8百万円(前年同期比3.9%増)、営業利益161億66百万円(前年同期比62.2%減)、経常利益200億2百万円(前年同期比58.4%減)、親会社株主に帰属する当期純利益147億78百万円(前年同期比45.1%減)となりました。」
通期では増収となった一方、営業利益62.2%減、経常利益58.4%減、親会社株主帰属利益45.1%減となり、利益改善の流れが後退した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績につきましては、売上高8,000億99百万円(前年同期比0.5%増)、営業利益216億71百万円(前年同期比6.7%減)、経常利益239億95百万円(前年同期比3.4%減)、親会社株主に帰属する中間純利益127億80百万円(前年同期比0.1%増)となりました。」
売上高は増加した一方、営業利益は6.7%減、経常利益は3.4%減となり、前回の中間期に比べ営業・経常利益の改善傾向が後退した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績につきましては、売上高は前年同期比2.7%増の7,960億1百万円、営業利益は前年同期比14.1%増の232億27百万円、経常利益は前年同期比5.0%増の248億31百万円の増収・増益となりました。」
前年同期までの第3四半期累計の減収減益から、当中間連結会計期間は売上高・営業利益・経常利益が増加した。 - FY2024-Q3第3四半期累計の減収減益継続有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は前年同期比0.5%減の1兆1,710億61百万円、営業利益は前年同期比1.5%減の387億51百万円、経常利益は前年同期比3.3%減の426億26百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比12.2%減の268億51百万円となりました。」
第3四半期累計は減収減益となった。前年同期比の減少幅は前年度第3四半期累計より縮小したが、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益はいずれも前年を下回った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高7,752億3百万円(前年同期比0.1%増)、営業利益203億65百万円(前年同期比3.0%増)、経常利益236億39百万円(前年同期比1.1%増)」
前年同期から減収減益だった前四半期までの状況に対し、当第2四半期累計では売上高が0.1%増、営業利益が3.0%増、経常利益が1.1%増となった。店舗開発、在庫・粗利管理、DX戦略が要因として説明されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高363,709百万円(前年同期比3.2%減)、営業利益11,072百万円(前年同期比9.7%減)、経常利益13,011百万円(前年同期比9.9%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益10,491百万円(前年同期比28.5%減)となりました。」
前年度から続く減収減益傾向が当第1四半期にも続き、営業利益9.7%減、経常利益9.9%減、親会社株主帰属利益28.5%減となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の業績につきましては、売上高は前年同期比1.2%減の1兆6,005億86百万円、営業利益は前年同期比32.9%減の440億66百万円、経常利益は前年同期比32.5%減の500億64百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比37.0%減の318億24百万円となりました。」
前年度の減収減益からさらに利益水準が低下し、営業利益32.9%減、経常利益32.5%減、親会社株主帰属利益37.0%減となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高1,177,344百万円(前年同期比1.3%減)、営業利益39,328百万円(前年同期比32.2%減)、経常利益44,079百万円(前年同期比31.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益30,583百万円(前年同期比35.6%減)となりました。」
第3四半期累計は減収減益となり、営業利益32.2%減、経常利益31.6%減、親会社株主帰属利益35.6%減となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高774,634百万円(前年同期比3.2%減)、営業利益19,776百万円(前年同期比43.6%減)、経常利益23,385百万円(前年同期比40.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益17,634百万円(前年同期比41.2%減)となりました。」
第2四半期累計は減収減益となり、営業利益は前年同期比43.6%減、経常利益は40.5%減、親会社株主帰属利益は41.2%減となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は前年同期比42.8%減の122億63百万円、経常利益は前年同期比39.1%減の144億40百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は当期より適用したグループ通算制度や子会社グループ再編に伴う税効果等により前年同期比15.7%減の146億80百万円となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益がいずれも前年同期を下回り、営業利益は42.8%減となった。店舗開発の先行投資や供給不足・物価上昇等が要因として説明された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、売上高1,619,379百万円(前年同期比7.6%減)、営業利益65,703百万円(前年同期比28.6%減)、経常利益74,136百万円(前年同期比25.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益50,555百万円(前年同期比2.4%減)となり、前年同期比につきましては、減収減益となりました。」
前回までの純利益増加・利益改善の記載から、通期では売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益のいずれも前年同期比で減少する減収減益となった。 - FY2022-Q3売上・営業利益減少下の純利益増加有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高1,192,797百万円(前年同期比7.0%減)、営業利益58,000百万円(前年同期比22.0%減)、経常利益64,409百万円(前年同期比18.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益47,493百万円(前年同期比11.2%増)となりました。」
売上高・営業利益・経常利益が減少する一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比11.2%増となった。 - FY2022-Q1売上・営業利益減少下の純利益増加有価証券報告書
「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高382,987百万円(前年同期比5.8%減)、営業利益21,426百万円(前年同期比5.3%減)、経常利益23,728百万円(前年同期比2.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益17,413百万円(前年同期比9.6%増)となりました。」
収益認識基準適用や一過性需要の反動減により売上高・営業利益・経常利益は減少した一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は9.6%増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「上述の経営改革と共に営業時間短縮や広告費抑制及びホールディングス化による効率経営の結果として販売管理費が削減されたことにより、営業利益は対前年同期比140.2%増の920億78百万円、経常利益は対前年同期比114.6%増の988億75百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は、新宿東口店や秋葉原店の閉店損失など将来を見据えた資産効率向上への改革費用を特別損失で計上した上で対前年同期比110.5%増の517億98百万円とそれぞれ大きく伸長しました。」
経営改革、経費抑制、ホールディングス化による効率経営の成果として、営業利益920億78百万円、前年同期比140.2%増を記載した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「これらの経営改革と共に営業時間短縮や広告費抑制による販売管理費削減により、営業利益は105.0%増の744億6百万円、経常利益は90.1%増の791億29百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は、新宿東口店や秋葉原店の閉店損失など将来を見据えた資産効率向上への改革費用を特別損失で計上した上で72.2%増の427億23百万円とそれぞれ大きく伸長しました。」
企業体質強化経営改革と経費削減の成果として、営業利益105.0%増、経常利益90.1%増、親会社株主に帰属する四半期純利益72.2%増を記載した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益は、セルアウトシステム構築に伴う新製品販売構成の強化、SPA商品の拡充及び販売構成比の増加により、売上総利益率が改善されたことから、当第2四半期連結累計期間の売上総利益は259,205百万円(前年同期比9.2%増)となりました。」
セルアウトシステム、SPA商品拡充、新製品構成強化により売上総利益が前年同期比9.2%増となり、利益改善が継続した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益は、前期に取り組んだ家電事業強化としての新しい収益モデルへの改革の継続、かつ、2019年10月より導入した支社長制度の成果により、売上総利益率が改善されたことから、当第1四半期連結累計期間の売上総利益は125,006百万円(前年同期比15.1%増)となりました。」
新しい収益モデル改革と支社長制度の成果として売上総利益が前年同期比15.1%増となり、営業利益も前年同期比272.1%増となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は1,217,989百万円(前年同期比2.2%増)となりました。売上総利益は、前期に取り組んだ家電事業強化としての新しい収益モデルへの改革の成果が継続して表れており、当第3四半期連結累計期間の売上総利益率が改善されたことから、売上総利益は352,507百万円(前年同期比6.4%増)となりました。」
新しい収益モデル改革の効果が継続し、売上総利益は前年同期比6.4%増となった。営業利益も36,292百万円、前年同期比67.7%増まで改善した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、24,726百万円(前年同期比385.3%増)となりました。」
新しい収益モデルへの改革や経費コントロールの成果として、当第2四半期連結累計期間の営業利益が前年同期比385.3%増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第1四半期連結累計期間の売上総利益率が前年同期の27.2%から28.8%(1.6%増)へ改善されました。その結果、当第1四半期連結累計期間の売上総利益は108,581百万円(前年同期比8.0%増)となりました。」
新しい収益モデルへの改革の成果として、売上総利益率が27.2%から28.8%へ改善し、売上総利益も前年同期比8.0%増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「この改革による成果が第3・4四半期連結会計期間(2018年10月1日~2019年3月31日)に表れ、実績が計画通りに進捗し、売上総利益率が前年同期比で第2四半期連結累計期間の4.9%減から6.4%増に大幅に改善されました。」
通期では営業利益が28.1%減となった一方、下期には改革効果が現れ、売上総利益率が前年同期比4.9%減から6.4%増へ改善したと説明している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「この改革による成果が当第3四半期連結会計期間(2018年10月1日~2018年12月31日)に表れ、実績が計画通りに推移し、売上総利益が前年同期比で第2四半期連結累計期間の4.9%減から1.8%増に大幅に改善されました。」
累計業績は営業利益46.7%減など減益だったが、第3四半期会計期間では売上総利益が前年同期比1.8%増へ改善し、改革効果による期間業績の回復が示された。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、営業利益は5,094百万円(前年同期比74.8%減)となりました。」
売上高は前年同期比0.8%増だった一方、売上総利益は4.9%減、販売費及び一般管理費は2.0%増となり、営業利益は74.8%減、親会社株主に帰属する四半期純利益は90.0%減となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「一方、当第1四半期では売上貢献に繋がらなかったこと、③インターネット対応としてポイント発行を強化してまいりましたが、発行と利用に時間差があることから売上貢献が第2四半期以降にずれたこと等、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がそれぞれ前年を下回りました。」
売上高は前年同期比1.0%増だったが、売上総利益は3.9%減、営業利益は2,227百万円で前年同期比56.8%減となり、利益改善実績は悪化した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「これらの要因及び当社連結子会社である株式会社ヤマダ・エスバイエルホームの平成30年2月期通期連結業績の結果等も踏まえ、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がそれぞれ前連結会計年度を下回りました。」
売上高は0.7%増だった一方、売上総利益は3.8%減、営業利益は33.0%減、経常利益は28.3%減、親会社株主に帰属する当期純利益は13.8%減となった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、営業利益は40,557百万円(前年同期比13.5%減)となりました。」
売上高は前年同期比2.1%増だったが、売上総利益は0.0%増、販売費及び一般管理費は2.2%増となり、営業利益は13.5%減少した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、営業利益は20,182百万円(前年同期比22.7%減)となりました。」
売上高は前年同期比2.7%増、売上総利益は0.7%増にとどまり、販売費及び一般管理費が3.8%増加した結果、営業利益は22.7%減少した。従来記載されていた構造改革による営業利益改善とは異なる当四半期の実績が示された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「第3四半期累計 28.7% 29.5% 0.8ポイント改善」
構造改革の成果として売上総利益率の改善が継続し、販売管理費は前年同期比3.4%減、営業利益は46,876百万円で8.9%増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「前第1四半期連結累計期間に実施した大量閉店を含む大改革から1年経過(一巡)した当第2四半期連結累計期間以降も引き続き構造改革の成果が現れております。」
構造改革の成果が継続して現れ、売上総利益率は累計で前年同期比0.9ポイント改善、販売管理費は4.6%減、営業利益は25.6%増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「その結果、営業利益は6,409百万円(前年同期比147.2%増)となり前年同期間と比較し、大幅に改善しました。」
構造改革等を背景に、売上高は前年同期比2.3%減だった一方、販売管理費は4.6%減、営業利益は147.2%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は68.3%増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「売上総利益率が前年同期間と比較して大幅に改善、各種販売管理費についても大幅な削減が図られ、成果として現れてまいりました。」
売上高は1,612,735百万円で前年同期比3.1%減だった一方、営業利益は58,158百万円で同192.0%増、親会社株主に帰属する当期純利益は30,395百万円で同225.4%増。