店舗収益性悪化による減損
FY2016に初出。30回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
ヤマダホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに28社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度は固定資産の減損損失5,244百万円が計上されており、このうち5,093百万円はデンキセグメントに関するものです。」
固定資産の減損損失は前年度の6,279百万円から5,244百万円へ減少したが、店舗等での減損は継続して発生した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「減損損失は前年同期の2,316百万円から1,358百万円へ減少した。」
デンキセグメントの減損損失は前年同期の2,316百万円から1,358百万円へ減少したが、減損自体は継続して発生した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「「デンキ」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、2,316百万円であります。」
デンキセグメントの減損損失は前年同期の3,670百万円から2,316百万円へ減少した。減損自体は継続している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「「デンキ」セグメント及び「住建」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において、「デンキ」セグメントで3,670百万円、「住建」セグメントで74百万円であります。」
第3四半期累計の減損損失は合計3,744百万円となり、前年同期の2,653百万円から増加した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「「デンキ」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、3,670百万円であります。」
第2四半期累計の減損損失は3,670百万円となり、前年同期の2,653百万円から増加した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「減損損失（6,445百万円）として特別損失に計上しました。」
減損損失は前年度の3,961百万円から6,445百万円へ増加し、店舗等の収益性悪化に伴う減損の発生額が拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「「デンキ」セグメントで1,202百万円、「住建」セグメントで1,451百万円であります。」
第3四半期累計の減損損失は合計2,653百万円となり、前年同期の898百万円から増加した。デンキに加えて住建でも発生し、住建ではのれんの減損807百万円も計上した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「「デンキ」セグメントで1,202百万円、「住建」セグメントで1,451百万円であります。」
第2四半期累計の減損損失は2,653百万円となり、前年同期の898百万円から増加した。デンキに加え住建でも減損が発生し、住建ではのれんの減損807百万円も計上した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 45百万円」
当第1四半期に45百万円の減損損失を計上した。前年同期の25百万円から増加し、デンキ・住建の両セグメントで発生した。 - FY2022対処有価証券報告書
「減損損失（3,961百万円）として特別損失に計上しました。」
減損損失は前年度の14,030百万円から3,961百万円へ大幅に減少した。減損自体は継続して発生している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 898百万円」
第3四半期累計の減損損失は898百万円となり、前年同期の12,099百万円から大幅に減少した。減損は引き続き発生しているが、発生額は縮小した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 25百万円」
当第1四半期連結累計期間に減損損失25百万円を計上し、店舗等の収益性に関する減損が引き続き発生した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「営業活動から生じる損益が継続してマイナスで、資産グループの固定資産簿価を全額回収できる可能性が低いと判断した店舗資産、事業用資産、遊休資産、転貸資産、賃貸用資産及び共用資産については、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（14,030百万円）として特別損失に計上しました。」
減損損失は前年度の8,742百万円から14,030百万円へ増加し、デンキセグメントだけで12,116百万円を計上した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 12,099百万円」
当第3四半期累計の減損損失は12,099百万円となり、前年同期の4,896百万円から増加した。店舗等の収益性悪化に伴うリスクの発生額が拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 11,961百万円」
当第2四半期累計の減損損失は前年同期の3,944百万円から11,961百万円へ増加し、店舗等の収益性悪化に伴う減損リスクの発生額が拡大した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「特別損失は、一部店舗の減損損失や自然災害に伴う災害損失等を計上したことにより8,369百万円となりました。」
当第3四半期累計の減損損失は4,896百万円となり、前年同期の4,226百万円から増加した。店舗収益性等に伴う減損リスクの発生額が拡大した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 3,944百万円」
当第2四半期連結累計期間に3,944百万円の減損損失を計上し、店舗等の収益性悪化に伴う減損が引き続き実際に発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 244百万円」
当第1四半期に減損損失244百万円を計上し、店舗収益性等に関する減損が引き続き実際に発生している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業活動から生じる損益が継続してマイナスで、資産グループの固定資産簿価を全額回収できる可能性が低いと判断した店舗資産、事業用資産、遊休資産、転貸資産、賃貸用資産及び共用資産については、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（9,965百万円）として特別損失に計上しました。」
減損損失は前年度の5,515百万円から9,965百万円に増加し、店舗等に加えてのれんを含む無形固定資産の減損も発生した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「特別損失は、豪雨・台風・地震等に伴う災害による損失や店舗の減損損失及び関係会社の展示場の減損損失等の発生により6,485百万円となりました。」
減損損失は第2四半期累計の4,013百万円から第3四半期累計では4,226百万円となり、店舗に加えて関係会社の展示場でも減損が発生した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「特別損失は、豪雨・台風・地震等に伴う災害による損失や店舗の減損損失及び関係会社の展示場の減損損失等の発生により5,987百万円となりました。」
減損損失は前年同期の1,417百万円から4,013百万円へ増加し、店舗に加えて関係会社の展示場の減損損失も発生した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失は128百万円となりました。」
当第1四半期に減損損失128百万円を計上し、店舗収益性等に関する減損が引き続き発生した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「特別損失は、株式会社ヤマダ・エスバイエルホームの減損損失や一部店舗の減損損失を計上したことから7,321百万円となりました。」
住宅子会社および一部店舗の減損損失を含む特別損失を計上。連結減損損失は5,515百万円。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失は、一部店舗の減損損失を計上したことから2,401百万円（前年同期比64.0％減）となりました。」
一部店舗の減損損失1,417百万円を計上し、店舗収益性等に関する減損が引き続き発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失は、一部店舗の減損損失を計上したことから1,490百万円となりました。」
一部店舗の減損損失1,417百万円を計上し、店舗収益性悪化等に伴う減損が引き続き実際に発生している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失」
第3四半期累計で減損損失4,086百万円を計上し、店舗収益性悪化等に伴う減損が引き続き実際に発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失は、平成28年熊本地震に伴う災害による損失や一部店舗の減損損失等を計上したことにより4,372百万円となりました。」
一部店舗の減損損失を実際に計上し、減損損失は2,105百万円となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、店舗等の収益性が悪化したり、保有資産の市場価格が著しく下落したこと等により、減損処理がさらに必要になった場合」
店舗・のれんなどの固定資産について追加減損の可能性を記載。