構造改革による収益性・企業価値向上
FY2016に初出。30回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、業務効率化推進室を中核とした全社的な組織・構造改革を実行し、①本社機能のＤＸ化・合理化、②物流サプライチェーンの適正化、③店舗の統廃合及び効率化による人材の適正配置、④デジタル会員獲得強化による販促のデジタルシフト・ＤＸ化による施策の最適化・最大化等を推進し、当社グループの生産性向上・業務効率化を実現して参ります。」
構造改革を業務効率化推進室を中核とする全社的改革へ具体化し、本社DX、物流、店舗統廃合、人材配置、販促デジタル化を重点施策として明示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「②LIFE SELECTを中核としたエリア店舗開発の改革推進による店舗効率・人時生産性の向上」
LIFE SELECTを中核としたエリア店舗開発により、店舗効率と人時生産性が向上したと説明した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、売上だけでなく、販売管理費については、LIFE SELECTの出店に合わせた店舗の統廃合等による店舗生産性の向上のほか、紙チラシの代わりにデジタル広告を強化するといった広告宣伝の最適化に向けた取り組み等によって、人件費および広告宣伝費等の経費上昇を抑制できております。」
LIFE SELECT出店に伴う店舗統廃合、店舗生産性向上、紙チラシからデジタル広告への転換を進め、経費上昇を抑制したと説明した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「その他、今年度第３四半期の業績改善の強化として従来から推進して参りました、積極的な店舗開発によるシェア・売上の向上、セルアウト管理に基づく適切な在庫管理及び粗利・商談利益の確保の２点については着実に成果を上げており、事業成長に向けたこの改革は継続して取り組んで参ります。」
店舗開発、セルアウト管理、在庫管理、粗利・商談利益確保による改革を継続し、着実な成果があると説明した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益は、市場と連動したＤＸ戦略（売上と利益の最適化）に伴う粗利高（率）の増加により当第２四半期連結累計期間の売上総利益は2,255億70百万円（前年同期比1.4％増）となりました。」
市場と連動したDX戦略による粗利高・粗利率の増加が記載され、売上総利益は前年同期比1.4％増、営業利益は同3.0％増となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「デンキ事業に於いて、①前年度より継続している一過性の巣ごもり需要反動減 ②従業員の新型コロナウイルス感染による勤務時間減少に伴う販売機会ロス ③市場と連動したＤＸ化による売上と利益の最適化に向けた改革途上に伴う粗利率の低下 ④政策的なバランスシート改革取り組みによる仕入抑制が影響したことによる粗利高の減少」
構造改革・DX・バランスシート改革を進める一方、DX改革途上の粗利率低下と仕入抑制による粗利高減少が減収減益要因として記載された。連結営業利益は前年同期比32.9％減となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、従来から進めている「企業体質強化経営改革」による売上総利益（率）の向上に取り組んだものの」
企業体質強化経営改革による粗利率向上への取り組みを継続していると記載した。一方、供給不足、先行仕入の反動、物価上昇等により営業利益は前年同期比42.8％減となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「利益につきましては、従来から進めている「企業体質強化経営改革」による売上総利益（率）向上・販売管理費削減の効果により改善が続いておりますが」
企業体質強化経営改革による粗利率向上・販売管理費削減の効果が続くとの説明を継続した。一方、通期では売上減等により営業利益は前年同期比28.6％減となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、従来から進めている「企業体質強化経営改革」による売上総利益（率）向上・販売管理費削減の効果により改善が続いておりますが、売上高の減少によって営業利益は対前年同期比22.0％減の580億円、経常利益は対前年同期比18.6％減の644億９百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、各事業セグメントの改革成果とデンキセグメントにおける組織再編の効果等によって、11.2％増益の474億93百万円となりました。なお、全事業セグメントにおいて、黒字化を達成しております。」
企業体質強化経営改革による売上総利益率向上・販売管理費削減の効果が続く一方、全事業セグメントで黒字化を達成したと説明した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「デンキ事業は、当期の「収益認識に関する会計基準」の適用による売上高の減少と前期における特別定額給付金支給や巣ごもり需要などによる一過性の需要に対する反動減及び都市型店舗のエリア統廃合による売場面積縮小の影響がありました。セグメント利益につきましては、現金値引きとポイントを絡めた最適な価格対応による利益率向上や幅広のＳＰＡ商品拡充による利益貢献、分社長制度における経営を通じた売上高の最大化およびコスト低減等によってセグメント利益率は0.45％増加いたしました。」
企業体質強化経営改革について、最適価格対応、SPA商品拡充、分社長制度による売上最大化・コスト低減を通じ、デンキ事業のセグメント利益率が0.45％増加したと説明した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当期の増収・増益の要因として特別定額給付金需要や巣ごもり商品需要などの一過性の効果もありましたが、最も成果が出たのは、当社が従来より進めてまいりました「企業体質強化経営改革」による売上総利益（率）向上・販売管理費削減であり、具体的には、①家電、家具、生活雑貨、住宅関連商品等、他社にない幅広のＳＰＡ商品拡充による利益貢献②支社長制度による地域別のきめ細かい経営による売上高の最大化、競争力強化並びにコスト低減③都市型店舗の市場・商圏に合わせた売場構成の最適化④全国展開リアル店舗の強みを活かした当社独自のＥコマース事業等によるものです。」
企業体質強化経営改革の施策を継続し、SPA商品、支社長制度、都市型店舗の最適化、独自Eコマースを成果要因として整理した。営業利益は前年同期比140.2％増、経常利益は114.6％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当期の増収・増益の要因として特別定額給付金需要や巣ごもり商品需要などの一過性の効果もありましたが、最も成果が出たのは、当社が従来より進めてまいりました「企業体質強化経営改革」による売上総利益（率）向上・販売管理費削減であり、具体的には、①家電、家具、生活雑貨、住宅関連商品等、他社にない幅広のＳＰＡ商品拡充による利益貢献、②支社長制度による地域別のきめ細かい経営による売上高の最大化および競争力強化ならびにコスト低減、③都市型店舗の市場・商圏に合わせた売場構成の最適化、④リアル店舗の強みを活かした当社独自のＥコマース事業等による成果です。」
企業体質強化経営改革について、SPA商品、支社長制度、都市型店舗の売場最適化、独自Eコマースという4施策と、営業利益前年同期比105.0％増などの成果を具体的に説明した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当期損益効果で大きな成果が出たのは、当社が従来より進めてまいりました「企業体質強化経営改革」による売上総利益（率）向上・販売管理費削減であり、具体的には、①家電、家具、生活雑貨、住宅関連商品等、他社にない幅広のＳＰＡ商品拡充、②支社長制度による経営スピード向上と地域別のきめ細かい経営、③好調なアウトレット店販売に伴う既存店での新製品販売構成強化、④電子棚札戦略による最適価格の実現と労働生産性アップ、⑤都市型店舗最適化、⑥リアル店舗の強みを活かした当社独自のＥコマース事業等による成果です。これらの経営改革と共に営業時間短縮や広告費抑制による販売管理費削減により、営業利益は前年同期比86.1％増の460億10百万円」
構造改革が「企業体質強化経営改革」として具体的な6施策に整理され、売上総利益率向上・販売管理費削減と営業利益前年同期比86.1％増という成果を伴って示された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社は、新型コロナウイルス感染拡大防止に向けてお客様及び従業員等の安全と安心、健康面の配慮を第一優先に考え、感染防止対策等を行っています。その中にあって、当社は、コロナ禍で営業時間の短縮や休業等、限られた営業活動を強いられるなか、改めてお客様が小売業に求めているものの分析、各地域にあった商品群の選定、徹底した経費管理による削減や業務の効率化、従業員の働き方の見直し等、今までの概念にとらわれないウィズコロナ時代に向けた事業基盤の強化のための改革に取り組んでおります。」
感染防止、地域別の商品選定、経費削減、業務効率化、働き方の見直しを含む、ウィズコロナ時代に向けた事業基盤改革へ具体化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような家電市場を背景に、当社は、消費増税や2020年の東京オリンピック後における個人消費の急激な鈍化が予測されるなか、対応するためにスピード感をもって家電事業強化としての新しい収益モデルへの改革を行い、その成果が前期より継続して表れております。」
消費増税等への対応として新しい収益モデルへの改革を継続し、その成果が当第3四半期にも続いていると説明した。売上総利益は前年同期比6.4％増、営業利益は同67.7％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このような家電市場を背景に、当社は、消費税等の税率引き上げや2020年の東京オリンピック後における個人消費の急激な鈍化が予測されるなか、対応するためにスピード感をもって家電事業強化としての新しい収益モデルへの改革を行い、その成果が前期より継続して表れております。」
新しい収益モデルへの改革を継続し、消費税率引き上げ等への対応を進めた結果、改革効果が前期から継続していると説明している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、前期に取り組んだ家電事業強化としての新しい収益モデルへの改革の成果が継続して表れており、当第１四半期連結累計期間の売上総利益が飛躍的に改善し、経常利益率も前年同期の1.4％から2.0％（0.6％増加）へ改善しております。」
前期に実施した新しい収益モデルへの改革の効果が継続し、経常利益率が前年同期の1.4％から2.0％へ改善したと説明している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、第２四半期連結累計期間（2018年４月１日～2018年９月30日）に家電事業強化として新しい収益モデルへの改革（以下ご参照）に取り組みました。①バーチャルとリアルの融合による交叉比率向上を目指したセルアウトへの改革の実施。②既存の家電住まいる館の様々な効果検証に基づく最適化・最大化された新フォーマットへの再改装、再々改装の実施。以上の改革による成果が表れ、第３・４四半期連結会計期間（2018年10月１日～2019年３月31日）の実績が修正計画通りの回復となり、売上総利益が飛躍的に改善、経常利益率も第２四半期連結累計期間の1.3％から3.3％へ大幅に改善しました。」
バーチャルとリアルの融合、セルアウト改革、家電住まいる館の再改装という具体策を実施し、下期の経常利益率が1.3％から3.3％へ改善したと説明している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「以上の改革による成果が表れ、第３四半期連結会計期間（2018年10月１日～2018年12月31日）の実績が修正計画通りの回復となり、売上総利益が飛躍的に改善、経常利益率も第２四半期連結累計期間の1.3％から4.3％へ大幅に改善しました。」
新しい収益モデルへの改革について、第3四半期会計期間の実績が修正計画通りに回復し、経常利益率が1.3％から4.3％へ改善したと記載。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「家電住まいる館への業態変更にこれらの取り組みを加え、継続検証を繰り返し行い、最適化し、今期中に標準化された店づくりを100店舗へ拡大し、利益確保の基盤確立を目指します。」
新業態店舗の標準化と利益確保を構造改革・事業基盤強化の文脈で継続して掲げている。具体的な展開はt4で記録。 - FY2018再掲有価証券報告書
「グループ企業間のヒト（人材）・モノ（商品）・カネ・サービス・物流・情報システム等の最適化・最大化による経営資源の効率化を図り、利益率の改善、各コストの削減、在庫効率の改善、キャッシュ・フローの創出を図り」
構造改革を、グループ経営資源の最適化、利益率・在庫効率・キャッシュ・フローの改善につなげる方針として再確認。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、日本最大級のネットワーク・サービスのＩｏＴ企業として、家電販売を中心とした新たな事業領域の開拓と構造改革の推進により、「ゆりかごから墓場まで」のサービス展開による「モノ（商品）からコト（サービス）、モノ＋コト」の提案を強化し」
新たな事業領域の開拓と構造改革を通じて、サービス提案と持続的成長を進める方針を継続して記載。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間も引き続き構造改革の成果が現れております。」
構造改革の成果が継続し、第3四半期累計の売上総利益率は前年同期比0.8ポイント改善して29.5％、販売管理費は3.4％減少、営業利益は8.9％増加した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においても、引き続き、家電販売を中心とした新たな事業領域への挑戦と構造改革の推進〔「人事制度改革」「店舗効率向上改革」「販売管理費の削減」「暮らしのサポートサービス」「スマートハウスサービス」「リフォームサービス（ヤマダ電機店舗内へ約60ヶ所のハウステックショールーム展開含む）」「ヤマダネットモールサービス」「環境ビジネス」「ファイナンスカードサービス」「独自の商品開発サービス」「デジタルサポートステーションの展開」等〕により利益率の改善、販売管理費の削減につなげてまいりました。」
構造改革と新規事業の施策を継続し、売上総利益率は累計で前年同期比0.9ポイント改善して28.8％、販売費及び一般管理費は4.6％減、営業利益は25.6％増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「これまで数年来にわたって取り組んできた、「人事制度改革」「店舗効率向上改革」「販売管理費の削減」をはじめとした各種構造改革の遂行に加え、「暮らしのサポートサービス」「スマートハウスサービス」「リフォームサービス」「ヤマダネットモールサービス」「環境ビジネス」「ファイナンスカードサービス」「独自の商品開発サービス」等に取り組んでまいりました。」
構造改革と新規ビジネスへの取り組みを継続し、売上総利益率の改善と販売管理費の削減が当四半期にも成果として現れたと記載。営業利益は前年同期比147.2％増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「中長期視点での構造改革や取り組みを継続して実践し、売上総利益率の改善、販売管理費の削減等、収益性及び企業価値の向上に努めてまいります。」
構造改革を継続し、売上総利益率改善と販売管理費削減を通じて収益性・企業価値を高める目標を初めて記録。