暮らし全体を対象とするサービス群の展開
FY2016に初出。33回の記載のうち27回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- 2026-08-06再掲決算
「「LIFE SELECT」と「住」を起点としたグループシナジーの最大化及び企業の持続的成長体制の構築に取り組んで参りました。」
LIFE SELECTと住宅を起点とする暮らし全体の提案・グループ連携を再確認した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当期は2025年５月にオープンした「Ｔｅｃｃ ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ 茨木目垣店」をはじめとして、５店舗のＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴを新店オープンしました。こうしたＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴを中核とした店舗開発・成長戦略の実行体制は一層の強化が進み、年間10店舗出店の体制が整って参りました（2026年３月末現在 全国41店舗）。」
LIFE SELECTを前回の全国40店舗から41店舗へ拡大し、当期に5店舗を新店オープン。年間10店舗出店の実行体制が整ったと説明した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このようにLIFE SELECTを中心とした店舗開発・成長戦略の実行体制は一層の強化が進み、年間10店舗出店の体制が整って参りました（2025年９月末現在 全国40店舗）。」
LIFE SELECTは前回記録の全国33店舗から40店舗へ拡大し、年間10店舗出店の体制が整ったと説明した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年５月には広島県福山市に「Tecc LIFE SELECT 福山店」を新装オープンしました（2024年９月末現在 全国33店舗）。またこの他にも、今期中にLIFE SELECT３店舗の出店を予定しております。」
LIFE SELECTについて福山店を新装オープンし、2024年9月末時点で全国33店舗、今期中にさらに3店舗を出店予定とした。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、当社は下期以降、「くらしまるごと」戦略の集大成として「ＹＡＭＡＤＡスマートハウス」を販売開始しております。標準装備されたＨＥＭＳシステム、ＶＰＰへの展開、エンタメ・健康・セキュリティー・繋がるＩｏＴを充実させた、ヤマダだからできる次世代スマートハウスを、当社独自の保険や住宅ローンなど多彩な金融商品と共にお客様へ今後積極的に提案活動をして参ります。」
前四半期に示した計画から進み、YAMADAスマートハウスの販売を開始した。HEMS、VPP、IoT、保険、住宅ローンを組み合わせた提案へ具体化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「なお、当社は下期以降、「暮らしまるごと」戦略の総結集として「ＹＡＭＡＤＡスマートハウス」を展開し、この取り組みを推進して参ります。標準装備された太陽光パネルによる発電、蓄電池としてのＥＶ・Ｖ２Ｈにより電力・ガソリンコストを抑えた経済的な住宅に、健康・エンタメ・セキュリティー・ＩｏＴネットワーク機能を充実させたヤマダらしい次世代スマートハウスを、当社独自の保険や住宅ローンなど多彩な金融商品と共にお客様にご提供いたします。」
「暮らしまるごと」戦略を、太陽光発電、EV・V2H、健康・エンタメ・セキュリティー・IoT、保険・住宅ローンを組み合わせた次世代スマートハウスの下期以降の展開へ具体化した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「体験型店舗「ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ（家電、家具・インテリア、生活雑貨、リフォーム、玩具、電動自転車等、くらしのあらゆるモノがそろう、地域最大級品揃えのお店）」を2021年６月18日の熊本春日店を皮切りに合計33店舗オープン致しました（ＬＡＢＩ ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ ６店舗、ＴＥＣＣ ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ 27店舗 うち新規出店６店舗）。」
「暮らしまるごと」型のLIFE SELECTを、前回の合計29店舗から33店舗へ拡大した。 - FY2023前進有価証券報告書
「体験型店舗「ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ（家電、家具・インテリア、生活雑貨、リフォーム、玩具、電動自転車等、くらしのあらゆるモノがそろう、地域最大級品揃えのお店）」を2021年６月18日の熊本春日店を皮切りに合計29店舗オープン致しました」
LIFE SELECTを前年度第3四半期の28店舗から通期で29店舗へ拡大した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「「暮らしまるごと」戦略の強化として、「たのしい。くらしをシアワセにする、ぜんぶ。」をストアコンセプトにした体験型店舗「ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ（家電、家具・インテリア、生活雑貨、リフォーム、おもちゃ等、くらしのあらゆるモノがそろう、地域最大級品揃えのお店）」を2021年６月18日の熊本春日店を皮切りに合計28店舗オープン致しました（ＬＡＢＩ ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ ６店舗、ＴＥＣＣ ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ 22店舗 うち新規出店５店舗）。」
LIFE SELECTを前四半期の27店舗から28店舗へ拡大し、TECC LIFE SELECTは22店舗、うち新規出店5店舗となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「重点施策である店舗開発の積極的推進については、新規出店及び店舗増改築や業態変更を積極的に進める中、「暮らしまるごと」戦略の強化として、「たのしい。くらしをシアワセにする、ぜんぶ。」をストアコンセプトにした体験型店舗「ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ（家電、家具・インテリア、生活雑貨、リフォーム、おもちゃ等、くらしのあらゆるモノがそろう、地域最大級品揃えのお店）」を2021年６月18日の熊本春日店を皮切りに合計27店舗オープン致しました（ＬＡＢＩ ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ ６店舗、ＴＥＣＣ ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ 21店舗 うち新規出店４店舗）。」
「暮らしまるごと」型のLIFE SELECTを、前回の合計23店舗から27店舗へ拡大した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「体験型店舗「ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ（家電、家具・インテリア、生活雑貨、リフォーム、おもちゃ等、くらしのあらゆるモノがそろう、地域最大級品揃えのお店）」を2021年６月18日の熊本春日店を皮切りに合計23店舗オープン致しました（ＬＡＢＩ ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ ５店舗、ＴＥＣＣ ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ 18店舗 うち新規出店４店舗）。」
暮らしまるごと型のLIFE SELECTを、前回の通期18店舗から合計23店舗へ拡大した。 - FY2022前進有価証券報告書
「「暮らしまるごと」戦略の強化として、「たのしい。くらしをシアワセにする、ぜんぶ。」をストアコンセプトにした新業態店舗「ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ（家電、家具・インテリア、生活雑貨、リフォーム、おもちゃ等、くらしのあらゆるモノがそろう、地域最大級品揃えのお店）」を2021年６月18日の熊本春日店を皮切りに合計18店舗オープン致しました。」
LIFE SELECTを、前回の13店舗から通期で18店舗へ拡大した。既存店の増築・増床・全面改装と新規出店を組み合わせて展開している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「「暮らしまるごと」戦略の強化として、「たのしい。くらしをシアワセにする、ぜんぶ。」をストアコンセプトにした新業態店舗「ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ（家電、家具・インテリア、生活雑貨、リフォーム、おもちゃ等、くらしのあらゆるモノがそろう、地域最大級品揃えのお店）」を2021年６月18日の熊本春日店増築・増床リニューアルを皮切りに合計13店舗オープンしております（2022年１月31日現在、熊本春日店・姫路本店・札幌本店・神戸本店・木更津請西本店・長野ＳＢＣ通り店・加古川本店・徳島本店・春日部本店：既存店舗の増築転換、ＬＡＢＩ１高崎・ＬＡＢＩ１池袋：全面改装、ムサシ久喜菖蒲店・ＬＡＢＩ茅ヶ崎店：新規出店）。」
「暮らしまるごと」型の新業態を、既存店舗の増築転換・全面改装と新規出店を含む13店舗まで拡大した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その一環として、当社のグループの成長戦略の一つである新規出店目標30店舗の積極的な店舗開発を進める中、「暮らしまるごと」戦略の強化として、「たのしい。くらしをシアワセにする、ぜんぶ。」をストアコンセプトにした新業態店舗「Ｔｅｃｃ ＬＩＦＥ ＳＥＬＥＣＴ（家電、家具・インテリア、生活雑貨、リフォーム、日用品等、生活必需商品を幅広くそろえた店舗）」が６月18日の熊本春日店増床・増築リニューアルを皮切りに続々とオープンしております（７月31日現在、熊本春日店・姫路本店・札幌本店・神戸本店・木更津請西本店、計５店舗）。」
「暮らしまるごと」業態を、家電・家具・インテリア・生活雑貨・リフォーム・日用品を揃えるTecc LIFE SELECTへ具体化し、7月31日現在5店舗を開設した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、住まいに関する家電はもとより住宅・リフォーム、家具・インテリア及び生活用品等までをワンストップでご提供できる店として、「暮らしまるごと」コンセプトのもと「生活基盤産業としての新しい業態」を推進し、成果が定着してまいりました。」
家電、住宅・リフォーム、家具・インテリア、生活用品をワンストップで提供する「暮らしまるごと」業態について、成果が定着してきたとの説明を継続した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社は、住まいに関する家電はもとより住宅・リフォーム、家具・インテリア及び生活用品等までをワンストップでご提供できる店として、「暮らしまるごと」コンセプトのもと「生活基盤産業としての新しい業態」を推進し、成果が定着してまいりました。」
「暮らしまるごと」の対象が家電、住宅・リフォーム、家具・インテリア、生活用品に広がり、「生活基盤産業としての新しい業態」として成果が定着してきたと説明された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「家具・インテリアにつきましては、株式会社大塚家具の７店舗にて家電展示販売を開始し、家具と家電で住まいのトータル提案を行えるようにしました。なお、株式会社大塚家具については、経営体質強化に向けた体制と改革が整い、これを実践することにより黒字化を目指します。また、「暮らしまるごと」提案の強化として、住宅事業を営む株式会社レオハウスの株式を2020年５月14日に取得（子会社化）し、住宅セグメントの強化を図りました。」
大塚家具7店舗で家電展示販売を開始し、家具・家電のトータル提案へ進展した。また、レオハウスの子会社化により住宅領域を拡大した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また家具・インテリアにつきましては、2019年12月に株式会社大塚家具との資本提携に伴う子会社化を行い、家具販売のノウハウ及び販売力や幅広い商品ラインナップ等が揃い、ヤマダ電機の目指している「家電、家具・インテリア、リフォーム、ＩｏＴ」を含めた住空間の提案ができるようになりました。」
「暮らしまるごと」の対象に家具・インテリアを組み込み、大塚家具の子会社化によって家具販売のノウハウ、販売力、商品ラインナップを加えた住空間提案へ進展した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「特に家電をコアに生活インフラとしての「暮らしまるごと」のコンセプトのもと各種事業で事業価値向上に取り組みました。主にリフォーム事業の工事体制及び営業体制の強化に伴う「住宅設備機器事業部」基盤強化による収益力向上、家電と家具・インテリアを組み合わせた当社ならではの商品開発とシーン提案営業による販売力向上、そしてネット事業構築強化等に取り組みました。」
「暮らしまるごと」の対象を、リフォームの工事・営業体制、家具・インテリアとの組み合わせ、ネット事業へ具体化し、住宅設備機器事業部の基盤強化と販売力向上に取り組んだと説明している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「その中でも、「住宅設備機器事業部」については、2017年よりスタートした新業態店舗『家電住まいる館』の開発を継続し、2019年６月末までに86店舗（当期：12店舗）を改装オープンしました。」
家電住まいる館は2019年6月末までに累計86店舗、当期12店舗の改装オープンに進展した。 - FY2019前進有価証券報告書
「その中でも、「住宅設備機器事業部」については、2017年よりスタートした新業態店舗『家電住まいる館』の開発を継続し、2019年３月末までに74店舗（今期：54店舗）を改装オープンしました。これまで様々な商圏に対し、形態が異なる「家電住まいる館」への改装を行い、実験、検証を繰り返し、１号店オープンから１年半の時間を要しましたが、コンセプトに沿った基本フォーマットが整いました。」
家電住まいる館は累計74店舗、当期54店舗まで改装され、基本フォーマットが整ったと説明している。翌期については年間約100店舗の業態変更・新店開発を掲げており、前回の70～80店舗見込みから計画が拡大した。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「その中でも、「住宅設備機器事業部」については、2017年よりスタートした新業態店舗『家電住まいる館』の開発を継続し、2018年12月末までに59店舗（今期：39店舗）を改装オープンしました。これまで様々な商圏に対し、形態が異なる「家電住まいる館」への改装を行い、実験、検証を繰り返し、１号店オープンから１年半の時間を要しましたが、コンセプトに沿った基本フォーマットが整いました。今期末までに70～80店舗（累計）への拡大を予定しております。」
改装店舗は45店舗から59店舗へ進展し、基本フォーマットが整った一方、今期末の累計予定は従来の年間100店舗から70～80店舗へ引き下げられた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「昨年より、スタートさせた新業態店舗『家電住まいる館』の開発を継続して行い、2018年９月末時点で45店舗（今期：25店舗）を改装オープンしました。また、2018年４月１日付の株式会社ナカヤマの吸収合併によるリフォーム事業の拡大（大型リフォームを請け負える施工体制、商品ラインナップ、営業力の強化等）、2018年10月１日を効力発生日として、当社連結子会社である株式会社ヤマダ・エスバイエルホーム、株式会社ヤマダ・ウッドハウス、ハウジングワークス株式会社、エス・バイ・エル住工株式会社の合併及び商号変更（株式会社ヤマダホームズ）を行い、グループ経営の効率化と住宅設備機器事業部の幅と深さの追求に取り組みました。」
家電住まいる館は前四半期の累計36店舗から45店舗へ拡大し、今期25店舗を改装オープンした。ナカヤマ吸収合併による大型リフォーム体制の拡大と、住宅子会社4社の統合も進めた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「昨年よりスタートさせた新業態店舗『家電住まいる館』の開発を継続して行い、平成30年６月末時点で36店舗（今期：16店舗）を改装オープンしました。さらにお客様のニーズや生活スタイルに合わせ、家電と家具の融合（同コーナーに展示）による提案を行う等、まさに『「家電から快適住空間」のトータルコーディネート提案』を行っております。」
家電住まいる館を今期16店舗、累計36店舗まで改装し、家電と家具を組み合わせた快適住空間の提案へ展開した。今期中の標準化店舗100店舗への拡大目標も示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「家電販売を中心に家電と親和性の高い住宅、リフォーム、住宅設備機器、住空間の家具雑貨関係の提案に加え、金融や不動産窓口、カフェコーナー等が一体となった新業態店舗「家電住まいる館」の開発及び展開に力を注ぎ、年間100店舗の業態変更（改装）を行い」
家電・住宅・リフォーム等に金融、不動産、カフェを組み合わせた「家電住まいる館」について、年間100店舗の改装方針を明示。 - FY2018-Q3引き上げ有価証券報告書
「一方で、当社は、来期（平成31年３月期）に新業態店舗（家電住まいる館）への業態変更（改装）を約100店舗予定しており」
新業態店舗を12月末時点で13店舗まで拡大したうえで、平成31年3月期に約100店舗の改装を予定すると記載し、展開規模と時間軸を具体化した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「ヤマダ電機グループは、現在を「第四の創業期」ととらえ、家電と住宅（新築及びリフォーム）にインテリアの提案を加え、「家まるごと」のサービスを提供できる新事業店舗として、平成29年６月30日に「インテリアリフォームＹＡＭＡＤＡ 前橋店」をオープン、９月には、「家電住まいる館ＹＡＭＡＤＡシーサイドひたちなか店」「家電住まいる館ＹＡＭＡＤＡ新山下店」をオープンしました。」
家電・住宅・リフォームにインテリアを加えた「家まるごと」型の新業態を具体化し、6月と9月に計3店舗を開設した。金融・不動産窓口も一体化した店舗コンセプトが示された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「「リフォームサービス（ヤマダのリフォーム及びヤマダ電機店舗内62ヶ所へのハウステックショールーム展開）」「ヤマダネットモールサービス」「環境ビジネス」「金融サービス」「独自の商品開発サービス」「デジタルサポートステーションの展開」「ヤマダファミリーサポート」等」
ハウステックショールームが約60ヶ所から62ヶ所に増加し、新たに「ヤマダファミリーサポート」もサービス群として列挙された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「「リフォームサービス（ヤマダ電機店舗内へ約60ヶ所のハウステックショールーム展開含む）」「ヤマダネットモールサービス」「環境ビジネス」「ファイナンスカードサービス」「独自の商品開発サービス」「デジタルサポートステーションの展開」等」
暮らし関連サービス群の継続展開に加え、ヤマダ電機店舗内のハウステックショールームを約60ヶ所展開していることを明示。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「店舗効率向上改革においては、通常の既存店改装に加え、ヤマダ電機グループのスマートハウス事業をさらに加速させるべく主要店舗へハウステックショールームの展開、少子高齢化社会へ対応するためのデジタルサポートステーション新設等を行ってまいりました。その他、平成28年６月15日から「ヤマダのでんき」のサービスをスタート（予約受付開始は平成28年５月23日）する等、家電販売を中心とした事業領域の幅と深さの追求を行ってまいりました。」
既存のサービス群の展開に加え、主要店舗へのショールーム展開、デジタルサポートステーション新設、電力サービス開始という具体的な進展を記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「「暮らしのサポートサービス（見守りサービス、Ｎｅｗ Ｔｈｅ 安心、長期保証等）」「スマートハウスサービス（株式会社ヤマダ・エスバイエルホーム、株式会社ヤマダ・ウッドハウス）」「リフォームサービス（株式会社ハウステック）」「ヤマダネットモールサービス（ヤマダモール、ヤマダウェブコム）」」
見守り、保証、住宅、リフォーム、ネットモールなど複数のサービスを顧客接点として展開。