リアル店舗とWEB通販の連携
FY2017-Q3に初出。20回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、顧客接点の多様化に向け、ネット・テレビショッピングの販売チャネルを強化した結果、当連結会計年度におけるネット・テレビショッピングの売上高は前期比113.1％となりました。」
ネットとテレビショッピングの販売チャネル強化が、売上高前期比113.1％という実績を伴って示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「４月には、オンラインギフトプラットフォーム「Giftmall（ギフトモール）」を運営する株式会社ギフトモールと資本業務提携を発表しました。ギフトモールの保有するプラットフォーム集客力、顧客基盤、サービス開発力を活用することでEコマースの強化推進やOMO（Online Merges with Offline オンラインとオフラインの融合）を可能とする等、当社Eコマース基盤をより深化できることを目指していきます。」
Eコマースと店舗の融合を、ギフトモールとの資本業務提携、集客力・顧客基盤・サービス開発力の活用として具体化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「Ｅコマースについては、自社ＥＣサイトの刷新を行い、お客様の利便性の向上を図るとともに、Ｅコマースの更なる強化及び店舗ＤＸによるお客様の利便性と社員の働き方・生産性向上強化を目的としＤＸイノベーション推進室を発足し活動を強化しています。」
自社ECサイトの刷新に加え、店舗DXとDXイノベーション推進室の活動強化を通じて、顧客利便性と社員の生産性向上を進めている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「Ｅコマースについては、自社ＥＣサイトのＭｉｃｒｏｓｏｆｔ Ａｚｕｒｅ導入等を行い、お客様の利便性の向上を図っております。」
自社ECサイトについて、Microsoft Azureの導入を行い、顧客利便性向上のためのシステム基盤強化へ進めた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「Ｅコマースについては、自社ＥＣサイトの刷新やテレビショッピング、ＬＩＶＥコマース販売等の販路拡大による強化を図っております。」
従来のネット販売・テレビショッピングに加え、自社ECサイトの刷新とLIVEコマース販売を販路拡大策として具体化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「マルチチャネル（店舗・ＷＥＢサイト・ＴＶショッピング・スマホアプリ・デジタル広告等）の活用、物流網の強みを活かしたＥコマース事業」
店舗、Web、テレビ、アプリ、デジタル広告、物流網を組み合わせたマルチチャネル・Eコマースの方向性を継続して掲げた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「今後、デンキ事業につきましては、主に新規出店及び店舗増築による総売場面積年５％以上増床の積極的な店舗展開と店舗業態及び商品構成の見直しによる新たな店舗ネットワークの構築、経営資源及びグループインフラを最大限に活用したリアル＆Ｅコマース事業の拡大、ＳＰＡ商品の拡充、リフォーム事業におけるオリジナル製品開発及び訪問見積りを不要とするＩＴ技術を活用した営業スタイルの取り組み拡大、デジタルマーケティングの積極的な推進及びＤＸ戦略による業務の効率化等を図り、増収・増益を目指してまいります。」
リアル店舗とEコマースの融合・拡大を、グループインフラ活用、SPA商品、デジタルマーケティング、DXと結び付けて推進する方針を示した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、お客様がご自宅からでもご注文頂けるインターネット通販や、テレビショッピング販売を大幅に拡大しました。」
自宅から注文できるインターネット通販とテレビショッピングの拡大を、引き続き販売強化策として記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、お客様がご自宅からでもご注文頂けるインターネット通販や、テレビショッピング販売を大幅に拡大しました。」
ネットと店舗網・物流網の融合を、在宅注文可能なインターネット通販とテレビショッピングの大幅拡大へ具体化した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「お客様がご自宅からでもご注文頂けるＷＥＢ販売サービスの拡充、テレビショッピングの大幅拡大を実施しました。」
コロナ禍の外出制限への対応として、在宅注文が可能なWEB販売サービスを拡充し、テレビショッピングを大幅に拡大した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「店舗ネットワークを活かした当社独自のＥコマース事業構築による販売強化」
店舗ネットワークを基盤とする独自Eコマース事業の構築を、ウィズコロナ下の販売強化策として明示した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「そしてネット事業構築強化等に取り組みました。」
ネット販売・ネット事業の構築強化を、店舗・物流網との融合を進める従来の取り組みとして継続して記載。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「その他の取り組みとして、ネット販売の強化・推進のためネットと店舗網、物流網の更なる強化とオープン型宅配ボックスサービス「ＥＲＹＢＯＸ」の実証実験を開始いたしました。」
ネット販売について、ネット・店舗網・物流網の強化をさらに進める取り組みを記載。宅配ボックスの実証実験は新規テーマとして別記録した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「その他の取り組みとして、当社直営ネットショップ「ヤマダウェブコム」に加え、昨年の「Ｙａｈｏｏ！ショッピング」への出店に続き、今期は、「楽天市場」、「Ｗｏｗｍａ！」に出店し、ネットと店舗網、物流網の強みを活かしたネット販売の強化・推進と店舗の融合を図りました。」
Yahoo!ショッピングに続いて楽天市場とWowma!へ出店し、ネット販売と店舗・物流網の融合を具体化した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「②ネットとリアル（店舗）の融合に伴う売上・粗利・ポイントの最適化のための実験（４月～７月）」
ネットとリアル店舗の連携を、売上・粗利・ポイントを最適化する4月から7月の実験として具体化した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「消費者のライフスタイルの変化や購買行動の変化により、マーケットプライスが店舗からネットへ変化していることから、インターネット価格（インサイダーマーケット）に合わせた店頭価格販売を行ってまいりました。」
リアル店舗とネット販売の連携を、インターネット価格に合わせた店頭価格販売およびポイント発行強化という具体的な施策へ進めた。 - FY2018再定義有価証券報告書
「その他、全国の店舗網、サービス網を活かしたインターネット販売との融合、準ＳＰＡ商品の開発強化等、これまでの取り組みを継続して実践し」
従来のリアル店舗とWEB通販の「連携」から、店舗網・サービス網を活用したインターネット販売との「融合」と表現を拡張。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「リアル店舗とＷＥＢ通販の連携等、営業や販促面における最適化・最大化も図られ」
リアル店舗とWEB通販を連携させ、営業・販促の最適化と最大化を図る施策を初めて明示。