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東京エレクトロン(8035)・施策前進

微細化・新構造・新材料・新パッケージ技術への研究開発

FY2016に初出。36回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

36記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化2016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 22026
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半導体の微細化・新構造・新材料・先端パッケージ技術の研究開発2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度の研究開発費は、277,866百万円(前連結会計年度比11.1%増)であり、連結売上高に対する比率は11.4%(前連結会計年度比1.1ポイント増)であります。」

    研究開発費は2,778億66百万円へ増加し、売上高比率も11.4%となった。Epsiraによる装置・フィールド生産性向上、先端パッケージ、EUV、3次元積層メモリ等の開発を具体的に進めている。
  2. 2026-04-30前進決算

    「研究開発費は277,866百万円となりました。」

    研究開発費が2025年3月期の250,017百万円から277,866百万円へ増加し、研究開発投資の実績が進展している。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、1,348億2千7百万円(前年同期比16.7%増)であります。」

    研究開発費は前年同期の1,154億92百万円から1,348億27百万円へ増加した。一方、研究開発活動の状況には重要な変更がないと記載している。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度の研究開発費は、250,017百万円(前連結会計年度比23.2%増)であり、連結売上高に対する比率は10.3%(前連結会計年度比0.8ポイント減)であります。」

    5年間で1.5兆円以上の研究開発投資計画のもと、2025年3月期の研究開発費は2,500億17百万円へ増加した。
  5. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、1,154億9千2百万円(前年同期比22.0%増)であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は前年同期比22.0%増の1,154億92百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  6. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「研究開発投資:1.5兆円以上(5年累計)」

    研究開発投資について、従来の2023年3月期から5年間で1兆円以上という計画から、今後5年累計1.5兆円以上へ規模を拡大した。当事業年度の研究開発費も過去最高の2,028億73百万円となった。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、946億7千8百万円(前年同期比3.7%増)であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は946億78百万円で前年同期比3.7%増となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと再確認している。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、436億3千9百万円(前年同期比3.6%増)であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費436億39百万円、前年同期比3.6%増を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  9. FY2023引き上げ有価証券報告書

    「世界をリードする技術革新力を維持向上させるため、2022年3月期までの5年間の累計で約6,000億円の研究開発費を投入してまいりましたが、将来の成長を見据え、新中期経営計画の初年度にあたる2023年3月期は1,911億円の研究開発費を投入し、2023年3月期からの5年間で1兆円以上となる積極的な投資を継続してまいります。」

    従来の3年間で4,000億円以上の計画から、2023年3月期からの5年間で1兆円以上へ研究開発投資の規模を拡大した。2023年3月期の研究開発費は1,911億96百万円となった。
  10. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1,374億2千7百万円(前年同期比20.4%増)であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は1,374億27百万円、前年同期比20.4%増となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  11. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、913億1千3百万円(前年同期比20.9%増)であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は913億13百万円、前年同期比20.9%増となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、421億2千2百万円(前年同期比22.6%増)であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は421億22百万円、前年同期比22.6%増となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  13. FY2022引き上げ有価証券報告書

    「世界をリードする技術革新力を維持向上させるため、2022年3月期は、1,582億円の研究開発費を投入し、2019年5月に中期経営計画で公表した、3年間で4,000億円以上の研究開発費の投入を計画どおり実行いたしました。将来の成長を見据え、2023年3月期は、1,900億円の研究開発費を見込んでおり、強い財務基盤を活かした積極的な投資を継続してまいります。」

    3年間で4,000億円以上の研究開発費投入を計画どおり実行し、2023年3月期の研究開発費見込みを1,900億円へ拡大している。当期研究開発費は1,582億5,600万円で過去最高となった。
  14. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1,140億9千6百万円(前年同期比14.7%増)であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は1,140億96百万円、前年同期比14.7%増となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  15. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、755億4千7百万円(前年同期比13.8%増)であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は755億47百万円、前年同期比13.8%増となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  16. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、343億5千6百万円(前年同期比14.0%増)であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費343億56百万円、前年同期比14.0%増を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  17. FY2021前進有価証券報告書

    「世界をリードする技術革新力を維持向上させるため、2022年度においても1,600億円の研究開発費を投入する予定にしており、中期経営計画で公表している3年間で約4,000億円の研究開発費の投入を計画通り推進しております。」

    3年間で約4,000億円の研究開発費投入を計画通り進め、2022年度は1,600億円を予定すると明示した。当年度の研究開発費は過去最高の1,366億48百万円となった。
  18. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、994億7千5百万円(前年同期比14.6%増)であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費994億7千5百万円、前年同期比14.6%増を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  19. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、663億7千7百万円(前年同期比16.7%増)であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は663億7千7百万円、前年同期比16.7%増となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  20. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、301億4千2百万円(前年同期比17.3%増)であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は301億4千2百万円、前年同期比17.3%増となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  21. FY2020前進有価証券報告書

    「世界をリードする技術革新力を維持向上させるため、中期経営計画で公表しているとおり、3年間で約4,000億円の研究開発費を投入することとしております。」

    研究開発について、3年間で約4,000億円を投入する計画を明示した。当期の研究開発費も1,202億6千8百万円、売上高比10.7%となっている。
  22. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、867億8千4百万円(前年同期比3.5%増)であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は867億8千4百万円、前年同期比3.5%増となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  23. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、568億9千6百万円(前年同期比0.8%減)であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費568億9千6百万円を計上したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  24. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、256億9千2百万円(前年同期比1.7%減)であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費は256億9千2百万円、前年同期比1.7%減であり、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  25. FY2019前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度の研究開発費は、1,139億8千万円(前連結会計年度比17.4%増)であり、連結売上高に対する比率は8.9%(前連結会計年度比0.3ポイント増)であります。」

    研究開発費を1,139億8千万円へ増加させ、AI・5G・IoT向け次世代デバイス、EUV、先端パッケージ、省エネルギー技術などの開発を進めている。
  26. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、838億8千9百万円(前年同期比19.8%増)であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は838億8千9百万円、前年同期比19.8%増となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  27. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、573億3千8百万円(前年同期比24.5%増)であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は573億38百万円、前年同期比24.5%増となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  28. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、261億3千1百万円(前年同期比23.3%増)であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は261億3千1百万円、前年同期比23.3%増となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  29. FY2018前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度の研究開発費は、971億3百万円(前連結会計年度比15.9%増)であり、連結売上高に対する比率は8.6%(前連結会計年度比1.9ポイント減)であります。」

    研究開発費は971億3百万円、前年度比15.9%増となり、次世代デバイス、新メモリー、プロセスインテグレーション、省エネルギー技術等の開発を具体的に進めている。
  30. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、700億1千8百万円(前年同期比18.7%増)であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は700億1千8百万円、前年同期比18.7%増となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  31. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、460億6千2百万円(前年同期比15.7%増)であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は前年同期比15.7%増となったが、研究開発活動の状況には重要な変更がないと説明している。
  32. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、211億8千7百万円(前年同期比19.2%増)であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    四半期の研究開発費は211億8千7百万円で前年同期比19.2%増となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  33. FY2017前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費は、838億円(前連結会計年度比9.8%増)であり、連結売上高に対する比率は10.5%(前連結会計年度比1.0ポイント減)であります。半導体製造装置事業では、多様化する製造技術へ対応すべく、新製品開発の強化に引き続き努めております。」

    研究開発費を838億円へ増加させ、次世代デバイス、先端パッケージ、新メモリー、マルチパターニング等の開発を具体的に進めている。
  34. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、589億7千7百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費589億7千7百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを記載している。
  35. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、398億5百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費398億5百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更がないことを記載している。
  36. FY2016初出有価証券報告書

    「これからも当社グループは、更なる微細加工技術を追求するとともに、新構造や新材料技術の導入、新たなパッケージ技術などの研究開発を同時進行的に進めます。」

    研究開発費762億86百万円、連結売上高比11.5%を計上し、MRAM、有機EL、マルチパターニング等を含む開発を進めている。
一緒に動いた変遷

「納入済み装置を基盤とするフィールドソリューション事業」は、この変遷が動いた36回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

999887★123456
  1. ★この変遷
  2. 1納入済み装置を基盤とするフィールドソリューション事業9回
  3. 2国内製造拠点の生産能力拡大投資9回
  4. 3開発・プロセス評価設備の新設・改修9回
  5. 4業績・株主価値と連動する役員報酬制度8回
  6. 5政策保有株式を原則持たず保有合理性を検証する方針8回
  7. 6製品競争力の強化と開発機能の一元化7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京エレクトロンの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-30の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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