読む価値
63注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10.4
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高2,443,533百万円前年比 +0.5%
営業利益624,936百万円前年比 -10.4%
経常利益630,338百万円前年比 -10.9%
純利益（親会社株主帰属）574,454百万円前年比 +5.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益1,254.57円
売上高営業利益率25.6%
期末の財政状態
総資産2,860,997百万円
うち純資産 2,069,996 百万円自己資本比率 71.5%前期末比 +1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+539,732
投資-96,492
財務-425,359
純増減+17,881
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高505,414百万円
地域別売上高239,427百万円（前年比 +26.0%）、2,204,106百万円（前年比 -1.7%）
見通しと株主還元
年間配当予想592円 → 628円（+6.1%）
配当性向50.1%
株主還元方針親会社株主に帰属する当期純利益に対する配当性向50%を目処。1株当たりの年間配当金は50円を下回らない方針。
業績の増減要因
データセンター向けAIサーバーの需要拡大が半導体市場全体の成長を牽引。中国の設備投資は一服感がみられた一方、生成AI用途の半導体向け設備投資は顕著に伸長。売上総利益率の低下と販売費及び一般管理費の増加により営業利益は減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：0社
重要な後発事象自己株式の消却。2026年3月27日開催の取締役会決議に基づき、普通株式3,600,000株を2026年4月30日に消却。消却前の発行済株式総数に対する割合は0.76%。
減損損失931百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 115,494百万円、その他 5,231百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 1,233百万円、減損損失 931百万円、訴訟損失引当金繰入額 719百万円
減価償却費80,982百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数471,632,733
期末自己株式数16,783,041
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 2,443,533百万円（前年比 +0.5%） |
| 営業利益 | 624,936百万円（前年比 -10.4%） |
| 経常利益 | 630,338百万円（前年比 -10.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 574,454百万円（前年比 +5.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 1,254.57円 |
| 売上高営業利益率 | 25.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 71.5% / 前期末 70.1% |
| 総資産 | 2,860,997百万円 |
| 純資産 | 2,069,996百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 539,732百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -96,492百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -425,359百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 505,414百万円 |
| 年間配当予想 | 592円 → 628円（+6.1%） |
| 配当性向 | 50.1% |
| 株主還元方針 | 親会社株主に帰属する当期純利益に対する配当性向50%を目処。1株当たりの年間配当金は50円を下回らない方針。 |
| 地域別売上高 | 239,427百万円（前年比 +26.0%）、2,204,106百万円（前年比 -1.7%） |
| 減価償却費 | 80,982百万円 |
| 減損損失 | 931百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 115,494百万円、その他 5,231百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 1,233百万円、減損損失 931百万円、訴訟損失引当金繰入額 719百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：0社 |
| 重要な後発事象 | 自己株式の消却。2026年3月27日開催の取締役会決議に基づき、普通株式3,600,000株を2026年4月30日に消却。消却前の発行済株式総数に対する割合は0.76%。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 471,632,733 |
| 期末自己株式数 | 16,783,041 |
| 業績の増減要因 | データセンター向けAIサーバーの需要拡大が半導体市場全体の成長を牽引。中国の設備投資は一服感がみられた一方、生成AI用途の半導体向け設備投資は顕著に伸長。売上総利益率の低下と販売費及び一般管理費の増加により営業利益は減少。 |
この書類が述べていない項目（5件）
通期業績予想業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。データセンター向けAIサーバーの需要拡大が半導体市場全体の成長を牽引した一方、中国の設備投資には一服感がありました。生成AI用途の半導体向け設備投資は顕著に伸長しましたが、売上総利益率が前年同期比1.8ポイント低下し、販売費及び一般管理費が7.6％増加したため、営業利益は減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。