FY2027年3月期第1四半期は大幅増収増益だが、上期で持続性を見極める局面

FY2027年3月期第1四半期の売上高は732,388百万円、営業利益は211,407百万円、経常利益は215,626百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は164,341百万円でした。前年同期の売上高549,586百万円、営業利益144,694百万円と比べると、売上高は33.3％増、営業利益は46.1％増となり、営業利益の伸びが売上高を上回っています。第1四半期の営業利益率は28.9％で、前年同期の26.3％から約2.5ポイント上昇しました。

次回の焦点は、第1四半期の高い伸びが中間期まで続くかです。FY2026年3月期上期の売上高は1,179,668百万円、営業利益は303,153百万円でした。FY2027年3月期第1四半期の実績を起点にすると、第2四半期単独で売上高447,280百万円、営業利益91,746百万円を確保すれば、上期累計で前年同期を上回る計算になります。単純な前年超えだけでなく、第2四半期に利益率が維持されるかが、上期業績の質を判断する基準になります。

会社は直近の事業環境について、データセンター向けAIサーバー需要が半導体市場全体の成長を牽引し、生成AI用途の半導体向け設備投資が顕著に伸長した一方、中国の設備投資には一服感がみられたと説明しています。FY2027年3月期第1四半期の数値はこの市場環境と整合的な強さを示していますが、今回の情報だけでは、第1四半期の増収額182,802百万円のうち、AIサーバー、メモリ、先端ロジック、地域別需要がそれぞれいくら寄与したかは分かりません。

中間決算では、売上高732,388百万円と営業利益211,407百万円という第1四半期の水準を単純に外挿するのではなく、第2四半期の出荷・設置の進捗、顧客の投資時期、中国向けの変化を確認すべきです。特に、第2四半期単独の営業利益が91,746百万円を下回る場合、上期累計では前年同期比の営業増益を維持できない可能性があります。反対に、売上高と営業利益がともに前年上期を上回り、営業利益率も28％台を維持できれば、FY2026年3月期に生じた利益率低下が一時的だったとの見方を補強します。