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東京エレクトロン(8035)・施策前進

国内製造拠点の生産能力拡大投資

FY2018に初出。12回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。

12記載
9年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019-Q2 – FY20262018: 220182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 220252026: 22026
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製造設備の増強・合理化369社が書いているテーマ・逆風0社・追い風408社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている182社のうち14社を表示しています。上の文は182社すべてから計算しています。このテーマの408件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当社及び当社国内子会社におきましては、東京エレクトロン宮城㈱本社及び東京エレクトロン九州㈱本社にて新開発棟が竣工し、また東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱東北事業所では生産・物流棟が竣工いたしました。なお、東京エレクトロン宮城㈱本社にて新生産棟を建設中であり、2027年夏の竣工を予定しております。これらの結果、当連結会計年度の設備投資額は2,160億円となりました。」

    国内製造・開発拠点について宮城・九州の開発棟、東北の生産・物流棟が竣工し、宮城の生産能力250%増加計画に係る新生産棟も2027年夏の竣工予定で進行している。
  2. 2026-05-23前進株主総会

    「東京エレクトロン宮城㈱ 2025年6月着工 エッチング装置 宮城生産革新センター(宮城県) 2027年夏竣工予定」

    国内製造拠点の生産能力拡大投資について、新センターの着工と竣工予定を具体化している。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「また、当中間連結会計期間における各キャッシュ・フローの状況は、次のとおりであります。投資活動によるキャッシュ・フローにつきましては、主として有形固定資産の取得による支出1,353億9千2百万円により、前年同期の917億9千9百万円の支出に対し1,409億7千1百万円の支出となりました。」

    国内製造拠点の生産・物流施設および研究開発施設の整備が進み、有形固定資産の帳簿価額は1,195億57百万円増加した。当中間期の有形固定資産取得支出は1,353億92百万円となった。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「宮城県黒川郡大和町 生産・物流施設 104,000 - 自己資金 2025年6月 2027年8月 生産能力250%増加」

    東京エレクトロン宮城で生産・物流施設を新設し、生産能力250%増加を見込む計画を示した。国内製造拠点の能力拡大投資が一段と具体化している。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当社及び当社国内子会社におきましては、技術開発力のさらなる強化を目的として東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱穂坂事業所に新開発棟が稼働いたしました。また、東京エレクトロン宮城㈱本社及び東京エレクトロン九州㈱本社に新開発棟を、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱東北事業所に生産・物流棟をそれぞれ建設中です。」

    開発棟の稼働・建設、生産・物流棟の建設が進み、当連結会計年度の設備投資額は1,218億円となった。国内製造拠点の能力・開発機能拡充が進展している。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「岩手県 奥州市 半導体製造装置 全社共通 生産・物流施設 22,000 - 自己 資金 2024年 2月 2025年 9月 生産能力 50%増加」

    岩手県奥州市で生産・物流施設を新設し、生産能力50%増加を見込む計画を新たに示している。
  7. FY2022前進有価証券報告書

    「これらの結果、当連結会計年度の設備投資額は572億円となりました。」

    宮城技術革新センターの稼働、穂坂事業所の新開発棟建設などを含む設備投資を進め、設備投資額は前年度の538億円から572億円へ増加した。
  8. FY2021前進有価証券報告書

    「これらの結果、当連結会計年度の設備投資額は538億円となりました。」

    東京エレクトロン テクノロジーソリューションズの新生産棟稼働、宮城技術革新センター建設などを含む設備投資を進め、設備投資額は497億円から538億円へ増加した。
  9. FY2020前進有価証券報告書

    「山梨県韮崎市 半導体製造装置 FPD製造装置 全社共通 生産施設 13,500 8,332 自己資金 2019年2月 2020年5月 生産能力50%増加 岩手県奥州市 半導体製造装置 全社共通 生産施設 14,000 11,754 自己資金 2018年10月 2020年11月 生産能力100%増加」

    山梨・岩手の生産能力増強計画について既支払額がそれぞれ83億32百万円、117億54百万円まで進展した。完成予定は2020年5月、11月へ更新されている。
  10. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資額は497億円となりました。」

    宮城開発棟、東京エレクトロン テクノロジーソリューションズの生産棟、評価設備など、国内製造・開発拠点の拡充を進め、設備投資額は497億円となった。
  11. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「提出会社 大和地区 宮城県 黒川郡 大和町 半導体製造装置 全社共通 工場用地 3,970 - 自己資金 2021年3月 2021年3月 -」

    国内製造拠点の拡充に向け、宮城県大和町の工場用地を投資予定額39億70百万円、2021年3月着手・完了予定で計画した。
  12. FY2018初出有価証券報告書

    「山梨県韮崎市 半導体製造装置 FPD製造装置 全社共通 生産施設 13,500 - 自己資金 2019年1月 2020年3月 生産能力50%増加 岩手県奥州市 半導体製造装置 全社共通 生産施設 13,000 - 自己資金 2018年10月 2020年12月 生産能力100%増加」

    山梨県韮崎市で生産能力50%増加、岩手県奥州市で生産能力100%増加を見込む生産施設新設計画を記載している。
一緒に動いた変遷

「業績・株主価値と連動する役員報酬制度」は、この変遷が動いた12回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

998888★123456
  1. ★この変遷
  2. 1業績・株主価値と連動する役員報酬制度9回
  3. 2微細化・新構造・新材料・新パッケージ技術への研究開発9回
  4. 3自己株式の取得・消却による株主還元8回
  5. 4政策保有株式を原則持たず保有合理性を検証する方針8回
  6. 5納入済み装置を基盤とするフィールドソリューション事業8回
  7. 6開発・プロセス評価設備の新設・改修8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京エレクトロンの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-23の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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