EBITDAによる経常的な収益力の測定
FY2016に初出。17回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026通期実績を更新有価証券報告書
「営業活動に係る資産・負債（Working Capital）の増減によるキャッシュ・フローは1,352億円の資金支出、リース負債の返済は1,092億円の資金支出となり、これらを除いた基礎営業キャッシュ・フローは、9,789億円となりました。」
EBITDAに代えて用いる基礎営業キャッシュ・フローについて、2026年3月期実績9,789億円を開示した。 - 2026-05-01その他決算
「基礎営業キャッシュ・フロー 9,789 10,275 △486」
基礎営業キャッシュ・フローの2026年3月期実績は9,789億円となり、前期の1兆275億円から減少した。 - FY2026-H1中間実績を更新有価証券報告書
「営業活動に係る資産・負債（Working Capital）の増減によるキャッシュ・フローは671億円の資金支出、リース負債の返済は473億円の資金支出となり、これらを除いた基礎営業キャッシュ・フローは、4,485億円となりました。」
当中間連結会計期間の基礎営業キャッシュ・フローは4,485億円となり、前年同期の5,381億円から896億円減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業活動に係る資産・負債（Working Capital）の増減によるキャッシュ・フローは1,001億円の資金支出、リース負債の返済は901億円の資金支出となり、これらを除いた基礎営業キャッシュ・フローは、10,275億円となりました。」
基礎営業キャッシュ・フローを主要なキャッシュ創出力指標として継続使用し、2025年3月期実績10,275億円を開示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業活動に係る資産・負債（Working Capital）の増減によるキャッシュ・フローは144億円の資金獲得、リース負債の返済は433億円の資金支出となり、これらを除いた基礎営業キャッシュ・フローは、5,381億円となりました。」
当中間連結会計期間の基礎営業キャッシュ・フローは5,381億円となり、前年同期の4,751億円から630億円増加した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「中期経営計画2026（2023年5月公表）において、基礎営業キャッシュ・フローを、キャッシュ創出力を測定し資金再配分の原資を示す重要な経営指標としています。」
EBITDAから切り替えた基礎営業キャッシュ・フローを、キャッシュ創出力と資金再配分原資を示す主要指標として継続使用した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2020年5月公表）において、基礎営業キャッシュ・フローをキャッシュ創出力を測定し資金再配分の原資を示す重要な経営指標としております。」
EBITDAから切り替えた基礎営業キャッシュ・フローを、キャッシュ創出力と資金再配分原資を示す主要指標として継続使用した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「なお、当期より、営業活動からの定常的な現金創出力をより適切に反映させるため、リース負債の返済による支出額を減算しております。これに伴い、前年同期の基礎営業キャッシュ・フローを修正再表示しております。」
基礎営業キャッシュ・フローの新定義を第1四半期の実績開示に適用し、リース負債返済額を控除した前年同期数値を修正再表示した。 - FY2020基礎営業キャッシュ・フローの定義変更有価証券報告書
「2021年3月期より、営業活動からの定常的な現金創出力をより適切に反映するため、営業活動によるキャッシュ・フローから営業活動に係る資産・負債の増減によるキャッシュ・フロー及びリース負債の返済による支出額（絶対値）を除いた金額を基礎営業キャッシュ・フローとします。」
基礎営業キャッシュ・フローを引き続き主要指標としつつ、2021年3月期からリース負債返済額を控除する定義へ変更した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「基礎営業キャッシュ・フローをEBITDAより重要な業績評価指標と位置づけたことから、当連結会計年度より、従来のEBITDAに代えて、基礎営業キャッシュ・フローを開示しております。」
EBITDAから基礎営業キャッシュ・フローへ業績評価・開示指標を切り替えた方針を継続した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「基礎営業キャッシュ・フローをEBITDAより重要な業績評価指標と位置づけたことから、第1四半期連結累計期間より、従来のEBITDAに代えて、基礎営業キャッシュ・フローを開示しております。」
EBITDAに代えて基礎営業キャッシュ・フローを重要な業績評価指標とする開示方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「基礎営業キャッシュ・フローをEBITDAより重要な業績評価指標と位置づけたことから、第1四半期連結累計期間より、従来のEBITDAに代えて、基礎営業キャッシュ・フローを開示しております。」
EBITDAに代えて基礎営業キャッシュ・フローを重要な業績評価指標とする開示方針を継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「基礎営業キャッシュ・フローをEBITDAより重要な業績評価指標と位置づけたことから、当第1四半期連結累計期間より、従来のEBITDAに代えて、基礎営業キャッシュ・フローを開示しております。」
EBITDAによる経常的な収益力測定を取り止め、基礎営業キャッシュ・フローをより重要な業績評価指標として開示する枠組みに切り替えた。 - FY2017削除有価証券報告書
「2018年3月期より、EBITDAの測定を取り止めます。」
2018年3月期から、経常的な収益力の指標として導入していたEBITDAの測定を終了すると明記した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社ではEBITDAを用いて経常的な収益力を測定しています。」
連結および各オペレーティング・セグメントの経常的な収益力を測定する指標としてEBITDAを引き続き使用し、当期のEBITDAを2,830億円と開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社ではEBITDAを用いて経常的な収益力を測定しています。」
EBITDAを連結および各オペレーティング・セグメントの経常的な収益力の指標として引き続き使用している。 - FY2016初出有価証券報告書
「経常的な収益力を測定する指標としてEBITDAを導入しております。」
当期利益に加え、売上総利益、持分法投資損益等を含むEBITDAを業績測定の基本指標として用いている。