読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-7.4
％（親会社の所有者に帰属する当期利益の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結IFRS売上高13,995,222百万円前年比 -4.6%
経常利益1,087,056百万円（税引前利益）前年比 -4.2%
純利益（親会社株主帰属）833,971百万円前年比 -7.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益291.12円
期末の財政状態
総資産20,821,528百万円
うち純資産 9,017,921 百万円自己資本比率 42.1%前期末比 -2.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+952,912
投資-1,033,522
財務+26,896
純増減-53,714
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高982,722百万円
セグメント別利益
金属資源2,53630.2%-11.1%
エネルギー1,64219.5%-5.4%
機械・インフラ2,25926.9%-3.0%
化学品6758.0%-11.1%
鉄鋼製品1892.2%+43.2%
生活産業5206.2%-3.2%
次世代・機能推進5907.0%-32.4%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益920,000百万円（前年比 +10.3%）
年間配当予想115円／株 → 140円／株（+21.7%）
配当性向43.1
株主還元方針中期経営計画2029の期間中、3年間累計の基礎営業キャッシュ・フローの50％水準を目安として株主還元を実施し、累進配当を継続する方針
業績の増減要因
収益はエネルギーの減少が主因で、生活産業・次世代・機能推進が増加。利益は有価証券損益の前期反動、エネルギーの数量減少・原油価格下落、次世代・機能推進における米国ファクタリング事業関連損失などが減益要因となった一方、機械・インフラでは前期の資産売却益反動や減損損失反動が影響した。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規0社、除外0社（期中における連結範囲の重要な変更：無）
減損損失Mainstream Renewable Power関連155億円、洋上風力発電事業の固定資産減損を主因とする持分法損失70億円、化学品海外事業67億円
減価償却費333,248百万円（減価償却費及び無形資産等償却費）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数2,864,666,576株
期末自己株式数30,478,349株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 13,995,222百万円（前年比 -4.6%） |
| 経常利益 | 1,087,056百万円（税引前利益）（前年比 -4.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 833,971百万円（前年比 -7.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 291.12円 |
| 自己資本比率 | 当期末 42.1 / 前期末 44.9 |
| 総資産 | 20,821,528百万円 |
| 純資産 | 9,017,921百万円（資本合計） |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 952,912百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,033,522百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 26,896百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 982,722百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 920,000百万円（前年比 +10.3%） |
| 年間配当予想 | 115円／株 → 140円／株（+21.7%） |
| 配当性向 | 43.1 |
| 株主還元方針 | 中期経営計画2029の期間中、3年間累計の基礎営業キャッシュ・フローの50％水準を目安として株主還元を実施し、累進配当を継続する方針 |
| セグメント別利益 | 金属資源 2,536億円（前年比 -11.1%） / エネルギー 1,642億円（前年比 -5.4%） / 機械・インフラ 2,259億円（前年比 -3.0%） / 化学品 675億円（前年比 -11.1%） / 鉄鋼製品 189億円（前年比 +43.2%） / 生活産業 520億円（前年比 -3.2%） / 次世代・機能推進 590億円（前年比 -32.4%） |
| 減価償却費 | 333,248百万円（減価償却費及び無形資産等償却費） |
| 減損損失 | Mainstream Renewable Power関連155億円、洋上風力発電事業の固定資産減損を主因とする持分法損失70億円、化学品海外事業67億円 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（期中における連結範囲の重要な変更：無） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 2,864,666,576株 |
| 期末自己株式数 | 30,478,349株 |
| 業績の増減要因 | 収益はエネルギーの減少が主因で、生活産業・次世代・機能推進が増加。利益は有価証券損益の前期反動、エネルギーの数量減少・原油価格下落、次世代・機能推進における米国ファクタリング事業関連損失などが減益要因となった一方、機械・インフラでは前期の資産売却益反動や減損損失反動が影響した。 |
この書類が述べていない項目（9件）
営業利益売上高営業利益率業績予想の修正セグメント別売上高地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳継続企業の前提に関する記載重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。収益の減少はエネルギーの減収が主因で、生活産業と次世代・機能推進が一部補った。親会社帰属当期利益は、有価証券損益の前期反動、エネルギーなどの持分法投資損益減少などにより減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。