TMSCを核としたヘルスケア事業の成長
FY2016に初出。38回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1生産システム不具合・サプライヤー被災による減収減益有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、新興国での受注は堅調だったものの、生産システム切替における不具合やサプライヤーの被災などにより部品調達の遅延が発生しており、販売が大きく影響を受けて減収となりました。これらの結果、当ユニットの売上高は、前年同期比0.7％減の2,774億円、税引前中間純利益は、前年同期比23.2％減の93億円となりました。」
新興国の受注は堅調だったものの、生産システム切替の不具合とサプライヤー被災による部品調達遅延が販売に影響し、売上高は0.7％減、税引前中間純利益は23.2％減となった。 - 2026-07-27その他業績予想の修正
「メディカル 279,292 277,447 △1,845 △0.7」
メディカルの中間期売上高が前年同期比0.7％減となり、営業利益も前年同期比29.2％減となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「本製品は、2017年5月より慶應義塾大学病院で臨床稼働している立位・座位CTにて積み重ねてきた知見や臨床ニーズを踏まえ、従来の臥位によるCT検査はもちろんのこと、さらに立位・座位での検査も可能とした、マルチポジションで検査が可能な全身用X線CT装置の世界1号機です。」
全身用マルチポジションCT「Aquilion Rise」を慶應義塾大学病院に設置し臨床稼働を開始した。PCCTも国内外施設で臨床研究段階に進んだ。 - 2026-02-25前進株主総会
「2026年4月からはキヤノンメディカルシステムズ社をキヤノン株式会社に組み入れ、新体制のもとで次の段階へ進む予定であり、改革を加速させていきます。」
メディカル事業革新委員会による改革から、2026年4月のキヤノンメディカルシステムズ社の組み入れを伴う新体制へ進む予定を示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これらの結果、当ユニットの売上高は、前年同期比1.5％増の2,793億円、税引前中間純利益は、メディカル事業革新委員会による活動の効果もあり、前年同期比5.5％増の121億円となりました。」
米国・新興国での販売とサービス売上が堅調に推移し、メディカル事業革新委員会の活動効果もあって売上高1.5％増、税引前中間純利益5.5％増となった。 - FY2024メディカル事業の減損と構造改革の併存有価証券報告書
「このような事業環境の変化を考慮し、2016年に旧東芝メディカルシステムズ株式会社(現キヤノンメディカルシステムズ株式会社)買収時に認識したのれんについて、2024年に1,651億円の減損損失を計上しました。現在メディカルグループでは、2024年２月に全社組織として立ち上がった「メディカル事業革新委員会」を中心として構造改革を進めています。」
米国販売やミナリスメディカル社の寄与により売上高は増加した一方、中国・欧州・国内の市況悪化等を背景にのれん減損を計上し、メディカル事業革新委員会を中心とする抜本的構造改革へ重点が移った。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、金利引き下げ予測に伴って医療機関の投資意欲に回復の兆しが見られ、米国ではCTを中心に売上を伸ばしました。また、昨年ミナリスメディカル社を買収したことによる売上増加の影響もありました。これらの結果、当ユニットの売上高は、前年同期比7.0％増の2,752億円、税引前中間純利益は、1.1％増の114億円となりました。」
米国でCTを中心に売上を伸ばし、ミナリスメディカル社買収の寄与も加わった結果、医療事業は売上高7.0％増、税引前中間純利益1.1％増となった。 - FY2024-Q1ミナリス買収寄与と次世代製品投資による減益の併存有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、国内はCT装置を中心としたコロナ需要の反動が継続し、欧州や中国では設置の延伸があり伸び悩みましたが、米国市場におけるCT装置や超音波診断装置の販売が堅調に推移しました。加えて、昨年ミナリスメディカル社を買収したことによる売上増加の影響がありました。これらの結果、当ユニットの売上高は前年同四半期連結累計期間比2.4％増の1,342億円となりました。税引前四半期純利益は、買収した事業への投資や次世代製品への投資を行ったため、前年同四半期連結累計期間比17.6％減の57億円となりました。」
国内のコロナ需要反動や欧州・中国の設置延伸がある一方、米国販売とミナリスメディカル社買収が売上に寄与した。買収事業・次世代製品への投資により、売上高は2.4％増、税引前利益は17.6％減となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、コロナ禍で控えられていた大型装置の投資が回復し、特に我が国や欧州地域において、MRI装置やX線診断装置、超音波診断装置の販売が好調に推移したことにより、当ユニットの売上高は前期比7.9％増の5,538億円となり、過去最高の売上となりました。」
大型画像診断装置の需要回復、AiCE・PIQE・INSTINX搭載製品、PCCT研究、ミナリスメディカル社の統合などにより、メディカル事業は売上高過去最高となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、日本や欧州地域などで販売が好調に推移し、売上高は前年同四半期連結累計期間比7.5％増の3,896億円、税引前四半期純利益は、販売力向上のための要員増強などに積極的に投資をした結果、前年同四半期連結累計期間比17.1％減の179億円となりました。」
日本・欧州を中心に医療機器販売は好調で売上高が7.5％増となった一方、販売力向上のための要員増強などの投資により税引前利益は17.1％減となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当該買収により、ミナリスメディカル社が保有する体外診断事業の多様なソリューションとキヤノングループが保有する自動分析装置領域における技術、さらには画像診断、ヘルスケアITとのシナジーにより、より高いニーズに応える付加価値の提供が可能になると考えております。」
ミナリスメディカル社の買収完了により、体外診断ソリューション、自動分析装置技術、画像診断、ヘルスケアITとのシナジーを通じた医療事業の領域拡大を具体化した。 - FY2023-Q2欧州好調・販売力強化費用で減益有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、コロナ需要の反動はあったものの、欧州地域等での販売が好調に推移し、当ユニットの売上高は前年同四半期連結累計期間比8.8％増の2,572億円となりました。税引前四半期純利益は、販売力強化のための要員増などによる費用増加が影響し、前年同四半期連結累計期間比24.7％減の113億円となりました。」
コロナ需要の反動下でも欧州等の販売により売上高は8.8％増となったが、販売力強化の要員増などで税引前利益は24.7％減となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、主に欧州地域での販売が好調に推移しました。米国では、金利上昇や医療スタッフ不足などに起因する医療機関の設備投資の先送りなどがあったものの、その他海外地域及び国内向けと同様、前年同四半期連結累計期間の売上を上回りました。結果として当ユニットの売上高は前年同四半期連結累計期間比10.9％増の1,311億円となりました。」
米国で設備投資の先送りがある中、欧州を中心に販売が好調となり、メディカルビジネスユニットは売上高10.9％増、税引前四半期純利益7.9％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、国内は2021年の補正予算による需要増からの反動が大きく、海外では据付工事の延伸がありましたが、欧米を中心に、コロナ禍で控えられていたCT装置やMRI装置などの大型の画像診断装置を中心に需要が回復し、超音波診断装置も好調に推移しました。過去最高水準となった受注に対し、逼迫する部品への対応を進めて着実に販売へと繋げました。」
国内需要の反動や据付延伸がある中、欧米の大型画像診断装置需要を取り込み、部品逼迫にも対応した結果、メディカル事業は売上高5,133億円と過去最高となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、国内は昨年の補正予算を背景とした反動が大きいものの、海外ではコロナ禍で控えられてきた大型装置への投資が回復してきており、画像診断機器を中心に堅調に推移しております。これらの結果、当ユニットの売上高は前年同四半期連結累計期間比3.0％増の3,625億円となりました。税引前四半期純利益は、部品価格や物流コストの上昇の影響を受け、前年同四半期連結累計期間比15.9％減の216億円となりました。」
海外では大型画像診断装置への投資回復が続き、売上高は3.0％増となった一方、国内の補正予算需要の反動と部品・物流コスト上昇により税引前利益は15.9％減となった。 - FY2022-Q2海外回復と国内反動・中国ロックダウンの併存有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、米国と欧州を中心に画像診断機器の需要が回復してきており、販売力強化に取り組んでいる米国では８四半期連続増収となりましたが、昨年の国内の補正予算を背景とした需要の反動や中国ロックダウンによる設置への影響がありました。これらの結果、当ユニットの売上高は前年同四半期連結累計期間比0.1％増の2,364億円となりました。税引前四半期純利益は、前年同四半期連結累計期間比3.4％減の150億円となりました。」
米国では8四半期連続増収、米国・欧州の画像診断機器需要も回復した一方、国内補正予算需要の反動と中国ロックダウンによる据付影響で、医療事業は売上高0.1％増にとどまり、税引前利益は3.4％減となった。 - FY2022-Q1補正予算反動・据付遅延による減収減益有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、昨年の国内の補正予算を背景とした需要の反動が大きく、また、感染再拡大による据付遅延等も影響しました。こうした中、医療現場の正常化に伴う更新需要の受注活動は加速しましたが、当ユニットの売上高は前年同四半期連結累計期間比5.0％減の1,182億円となりました。税引前四半期純利益は、経費の効率的な運用を推進しましたが、販売台数の減少と部品価格や物流コストの上昇の影響を受け、前年同四半期連結累計期間比45.2％減の64億円となりました。」
医療現場の正常化に伴う更新需要の受注活動は加速したものの、前年の国内補正予算需要の反動と感染再拡大による据付遅延により、売上高は5.0％減、税引前利益は45.2％減となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「レドレン社を連結子会社化し、次世代の画像診断機器として期待されているPhoton Counting CT(以下、PCCT)の開発を加速させ、CTをはじめとするシステム事業の強化を目指します。」
Redlen Technologiesの子会社化を活用してPCCT開発を加速し、CT・超音波診断装置等の販売拡大により、メディカルビジネスユニットは売上高4,804億円、税引前利益343億円と過去最高となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、半導体部品の不足や新型コロナウイルスの感染再拡大により一部の地域では商談や据付への影響がありましたが、販売が好調な国内を中心に、CT装置やX線診断装置の売上が伸長した結果、当ユニットの売上高は、前年同四半期連結累計期間比12.3％増の3,519億円となり、税引前四半期純利益は前年同四半期連結累計期間比70.3％増の257億円となりました。」
半導体部品不足や感染再拡大による制約が残る中、国内を中心にCT・X線診断装置の売上が伸長し、医療事業は売上高12.3％増、税引前四半期純利益70.3％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、新型コロナウイルスの再拡大により一部の地域では商談・据付への影響がありましたが、日本では第１四半期連結累計期間に政府補助金を活用した医療機関への機器購入支援の機会を捉え、海外も欧米を中心に第２四半期連結累計期間におけるCT装置やX線診断装置の売上が伸長した結果、当ユニットの売上高は、前年同四半期連結累計期間比13.6％増の2,362億円となり、税引前四半期純利益は前年同四半期連結累計期間比53.0％増の155億円となりました。」
政府補助金を活用した国内医療機関の購入支援や欧米でのCT・X線診断装置の売上伸長を取り込み、医療事業は売上高13.6％増、税引前四半期純利益53.0％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「メディカルビジネスユニットでは、新型コロナウイルスの再拡大により商談・据付への影響がありましたが、日本では政府補助金を活用した医療機関への機器購入支援の機会を捉え、CT装置、X線診断装置や超音波診断装置が牽引し、欧米でも売上が伸長した結果、当ユニットの売上高は前年同四半期連結累計期間比17.3％増の1,244億円となり、税引前四半期純利益は前年同四半期連結累計期間比184.2％増の117億円となりました。」
政府補助金を活用した医療機関の機器購入支援を取り込み、CT・X線・超音波診断装置が牽引した。医療事業は売上高17.3％増、税引前四半期純利益184.2％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス抗原定性検査キット「Rapiim SARS-CoV-2-N」を公立大学法人 横浜市立大学（神奈川県横浜市）との共同研究をもとに開発し販売を開始しました。」
医療事業では、CT・MRI等の主力製品に加え、COVID-19検査キットや感染症対策医療コンテナCTなど、検査・周辺領域へ展開した。 - FY2020-Q3医療活動回復・感染影響下で累計減収有価証券報告書
「メディカルシステムビジネスユニットでは、当第２四半期連結累計期間に新型コロナウイルスにより学会や展示会が中止となり、また医療機関向け営業活動の制限などがあり、設置や商談が延期されました。当第３四半期連結会計期間は医療機器の設置や商談が回復しつつある中で、肺炎検査向けCT装置やX線診断装置の需要を取り込みましたが、前年同四半期連結累計期間には日本において消費税増税前の駆け込み需要があった結果、当ユニットの売上高は、前年同四半期連結累計期間比4.6％減の3,133億円、税引前四半期純利益は前年同四半期連結累計期間比22.4％減の151億円となりました。」
学会・展示会中止や商談・設置延期の影響が続く一方、第3四半期会計期間には医療機器の設置・商談が回復し、肺炎検査向けCT・X線診断装置の需要を取り込んだ。累計では売上高4.6％減、税引前利益22.4％減となった。 - FY2020-Q2感染影響下で減収・経費削減により増益有価証券報告書
「メディカルシステムビジネスユニットでは、肺炎検査向けCT装置やX線診断装置とそのコンポーネントの販売は伸びましたが、新型コロナウイルスにより学会や展示会が中止となり商談の機会が減少し、医療機関への設置の延期も発生しました。これらの結果、当ユニットの売上高は、前年同四半期連結累計期間比3.1％減の2,079億円となりましたが、経費の削減の結果、税引前四半期純利益は前年同四半期連結累計期間比1.5％増の102億円となりました。」
検査関連機器の販売は伸びた一方、学会・展示会中止、商談機会減少、医療機関への設置延期により減収となった。経費削減により税引前利益は前年同期比1.5％増加した。 - FY2020-Q1感染拡大で販売活動制限・減収減益有価証券報告書
「医療機器は、肺炎等の検査に関連した機器の販売の増加は見られましたが、国内・海外ともに学会及び展示会などが中止され、医療機関への立ち入りが抑制されるなど、販売に影響を受けました。」
肺炎等の検査関連機器の販売増加がある一方、学会・展示会の中止や医療機関への立ち入り抑制により販売活動が制約された。メディカルシステムビジネスユニットは売上高3.0％減、税引前四半期純利益36.8％減となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「日米のグループ内メディカル事業を再編し、2020年1月より新体制でグローバルに事業を強化・拡大を図ります。2019年８月には京都大学iPS細胞研究所と、より高品質な自家移植用のiPS細胞（my iPS細胞）の実現により、再生医療分野に貢献していくことを目的として共同研究を開始しました。」
医療事業のグローバル新体制への再編を実施し、再生医療分野では京都大学iPS細胞研究所との共同研究を開始した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「メディカルシステムビジネスユニットでは、国内の需要の回復により、CT装置や超音波診断装置の新製品が堅調に推移し、海外でも欧州などでラインアップが強化されたCT装置の販売が伸長しました。これらの結果、当ユニットの売上高は、前年同四半期連結累計期間比2.9％増の3,285億円となりました。一方、税引前四半期純利益は、第１四半期連結会計期間が減収減益だったこともあり、前年同四半期連結累計期間比5.1％減の195億円となりました。」
国内需要の回復、新製品CT・超音波診断装置、海外でのCT販売伸長により、累計売上高は前年同期比2.9％増となった。利益は第1四半期の減収減益の影響で5.1％減少した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「メディカルシステムビジネスユニットでは、海外で新製品Aquilion StartやAquilion GenesisなどのCT装置の販売が好調に推移した結果、当ユニットの売上高は、前年同四半期連結累計期間比1.3％増の2,146億円となりました。一方、税引前四半期純利益は、プロダクトミックスの影響などにより、前年同四半期連結累計期間比19.6％減の100億円となりました。」
新製品Aquilion Start、Aquilion GenesisなどのCT装置が海外で好調に販売され、医療事業の売上高は前年同期比1.3％増となった。一方、プロダクトミックスの影響で税引前利益は19.6％減少した。 - FY2019-Q1新製品・米国伸長と全体減収の併存有価証券報告書
「メディカルシステムビジネスユニットでは、ラインアップの強化を図ったCT装置の新製品が順調に推移し、米国の売上は拡大しましたが、景気低迷による投資の先送り等の影響を受けて、欧州での販売が一時的に伸び悩み、全体としては減収となりました。これらの結果、当ユニットの売上高は、前年同四半期連結累計期間比6.5％減の1,094億円となり、税引前四半期純利益は前年同四半期連結累計期間比38.0％減の65億円となりました。」
CT新製品と米国売上は伸長した一方、欧州で投資先送りの影響を受け、医療事業全体は売上高6.5％減、税引前四半期純利益38.0％減となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「メディカルシステムビジネスユニットでは、次世代X線診断装置Alphenixシリーズや最先端の技術を搭載した高画質MRI装置Vantage Orianなどの新製品が販売を伸ばしたことで増収となりました。これらの結果、当ユニットの売上高は前連結会計年度比0.3％増の4,376億円となり、税引前当期純利益は前連結会計年度比31.0％増の295億円となりました。」
新製品の販売伸長により、医療事業は売上高4,376億円、税引前当期純利益295億円となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「メディカルシステムビジネスユニットでは、キヤノンメディカルシステムズ社が販売するCT装置がわが国でトップシェアを堅持し、業界最高水準まで画質を引き上げたMRI装置Vantage Orianなどの新製品が販売を伸ばしたものの、わが国において画像診断装置の買い控えによる影響を受けたこともあり減収となりました。これらの結果、当ユニットの売上高は、前年同四半期連結累計期間比3.9％減の3,194億円、営業利益は16.8％増の205億円となりました。」
新製品MRI装置Vantage Orianの販売を伸ばし、減収下でも採算改善等により営業利益は前年同期比16.8％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「メディカルシステムビジネスユニットでは、キヤノンメディカルシステムズ社が販売するCT装置がわが国でトップシェアを堅持し、独自の高精細画像技術を提供する超音波診断装置Aplio iシリーズなどの新製品が海外を中心に販売を伸ばしたものの、前年第１四半期連結累計期間の売上が高水準であったことなどにより、全体としては減収となりました。これらの結果、当ユニットの売上高は、前年同四半期連結累計期間比3.9％減の2,118億円となりましたが、営業利益は収益性の向上に向け採算性の低い製品の販売を絞ったことなどから23.6％増の124億円となりました。」
医療事業は減収となったが、新製品の海外販売と低採算製品の販売絞り込みにより、営業利益は前年同期比23.6％増の124億円となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「メディカルシステムビジネスユニットでは、キヤノンメディカルシステムズ社が販売するCT装置がわが国でトップシェアを堅持し、超音波診断装置では新製品Aplio iシリーズが欧州を中心に販売を伸ばしたものの、買収完了前の買い控え解消により前年同四半期連結累計期間の売上が高水準であったことなどにより、全体としては減収となりました。これらの結果、当ユニットの売上高は、前年同四半期連結累計期間比11.1％減の1,171億円となりましたが、営業利益については、収益性の向上に向け採算性の低い製品の販売を絞ったことなどから、前年同四半期連結累計期間比6.2％増の105億円となりました。」
医療事業では新製品Aplio iシリーズが販売を伸ばし、採算性の低い製品の販売を絞る施策により、売上高が減少する中でも営業利益が前年同期比6.2％増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「従来に比べ面内・体軸方向にそれぞれ２倍の空間分解能が得られる、世界初の高精細CT装置「Aquilion Precision」や、2017年初に日本経済新聞社による2016年日経優秀製品・サービス賞の最優秀賞を受賞した超音波診断装置「Aplio i」シリーズ等があげられます。」
TMSCを核とする医療事業で、高精細CTや超音波診断装置などの製品投入・評価実績が積み上がり、通期売上高4,362億円、営業利益225億円となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「メディカルシステムビジネスユニットでは、TMSCが販売するCT装置がわが国でトップシェアを堅持し、超音波診断装置や、MRI装置などの画像診断装置も順調に推移しました。これらの結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は3,325億円、営業利益は176億円となりました。」
TMSCを中核とするメディカルシステムビジネスユニットについて、CTの国内トップシェアを維持し、売上高3,325億円、営業利益176億円を計上した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間から新たに開示するメディカルシステムビジネスユニットでは、TMSCが販売するCT装置がわが国でトップシェアを堅持し、超音波診断装置やMRI装置などの画像診断装置も順調に推移しました。これらの結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は2,204億円、営業利益は101億円となりました。」
メディカルシステムビジネスユニットを独立開示し、TMSCの医療機器事業について売上高2,204億円、営業利益101億円を計上した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「産業機器その他ビジネスユニットでは、半導体露光装置は、顧客の設備投資が一部先送りされたため、販売台数は前年同四半期連結累計期間比で減少しました。一方、FPD露光装置やキヤノントッキが販売する有機ELディスプレイ製造装置は、モバイル機器に搭載される高精細な有機ELパネルの需要増を背景に販売を伸ばしました。これらの結果、当ユニットの売上高は、新規連結したTMSCの影響もあり、前年同四半期連結累計期間比126.0％増の2,942億円となり、営業利益は前年同四半期連結累計期間から192億円改善し、186億円の黒字となりました。」
TMSCが第1四半期から新規連結され、医療機器を含む産業機器その他ユニットの売上・利益に寄与した。医療機器需要も先進国を中心に堅調とされている。 - FY2016初出有価証券報告書
「ヘルスケアについては、TMSCを核とした新成長戦略を策定し、グループ総合力を発揮することにより革新的な製品と質の高いサービスをグローバルに提供していきます。」
TMSCを中核に、キヤノンのイメージングデバイス、光超音波、医療用ロボット、低侵襲技術等との組み合わせでヘルスケアを新たな成長領域とする方針を示している。