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SUBARU(7270)・目標後退直近の決算説明資料(2026-08-05)では「前進」

新型エンジン、プラグインハイブリッド車、電気自動車の投入

FY2016に初出。21回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-10-13。

21記載
11年にわたる
5うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017前進FY2018 – FY2026-H12016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 220232024: 120242025: 220252026: 92026
同じテーマの他社
排出ガス規制・電動化対応のエンジン製品ラインアップ開発11社が書いているテーマ・逆風0社・追い風11社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-05前進決算説明資料

    「矢島工場において、BEV/ICE車の混流生産を間もなく開始、販売台数の最大化を図る」

    BEVとICE車の混流生産を矢島工場で間もなく開始する計画を示し、電動化商品の生産体制を実行段階へ進めた。
  2. FY2026後退有価証券報告書

    「自社開発のBEVについては導入時期を延期し、開発リソースをICE系商品へシフトします。」

    BEVが将来の主軸となる考えは維持する一方、自社開発BEVの導入時期を延期し、量産開発リソースをICE系商品へ再配分した。HEVを含む次世代ICEの研究開発を追加強化する方針も示している。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の国内の生産台数は、バッテリーEVの自社生産に向けた工事に伴い、27.7万台と前年同期比2.1万台(6.9%)の減少となりました。」

    BEV自社生産に向けた工事が実施段階に入り、その影響で国内生産台数が前年同期比6.9%減少した。電動化・自社生産計画の具体的な進展が示された。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「BEVの市場導入については、2026年末までにSUVを4車種、2028年末までにはさらに4車種と合計8車種のラインアップを予定しています。」

    電動化商品の計画を継続しつつ、次世代e-BOXER搭載クロストレック・フォレスターの発表、新型トレイルシーカーの2026年以降の米国導入予定など、BEV・HEV・ICEを組み合わせた商品展開を具体化した。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「BEVの市場投入については、2026年末までにSUVを4車種、2028年末までにはさらに4車種と合計8車種のラインアップを予定しています。」

    電動化商品の投入計画を、2026年末までのSUV4車種、2028年末までの合計8車種へ具体化し、次世代e-BOXERのフォレスター・クロストレック展開も計画している。
  6. FY2024-Q2引き上げ有価証券報告書

    「2030年時点でのマイルストーンについて、従来は全世界での販売台数の40%以上をBEVとハイブリッド車に転換していく計画としていましたが、新たに電動化比率をBEVのみで50%を目指すという目標に大きく見直しました。」

    従来の「BEV+ハイブリッド車で40%以上」から、「BEVのみで50%」へ2030年の電動化目標を引き上げた。さらに2028年末までにBEVを4車種追加し、合計8車種とする商品計画も示している。
  7. FY2023引き上げ有価証券報告書

    「矢島工場のBEV生産キャパシティを当初計画の年間10万台から、2026年頃を目途に20万台へ引き上げられるよう準備を進めています。これにより2028年以降のBEV生産キャパシティは新規に立ち上げる大泉工場と合わせて40万台規模を見込みます。」「また、2026年時点にグローバルで20万台のBEV販売を目指しています。」

    BEVの自社生産能力について、矢島工場を年間10万台から20万台へ引き上げ、2028年以降に大泉工場と合わせ40万台規模とする計画へ拡大した。2026年のグローバルBEV販売20万台目標と新たなSUV系3車種投入も示した。
  8. FY2022前進有価証券報告書

    「生産体制のロードマップとして、2025年付近をターゲットにBEVの自社生産に着手し段階的に供給能力を高めていきます。まずは検討中のBEV専用ライン化を含めたBEVの自社生産、次世代e-BOXERのユニット生産体制の構築に、5年間で2,500億円の投資を予定しています。」

    電動化商品の投入方針を、BEV自社生産の2025年付近着手、次世代e-BOXERの生産体制および5年間2,500億円の投資計画へ具体化した。
  9. FY2021前進有価証券報告書

    「共同開発車の新型「SUBARU BRZ」及び2022年の年央ごろに販売予定のSUBARU初のグローバルEV 「SOLTERRA(ソルテラ)」は、両社の強みを持ち寄り、共通の想いである「もっといいクルマづくり」を具現化しています。」

    電動化商品の投入方針について、トヨタとの共同開発による初のグローバルEV「SOLTERRA」を2022年央ごろに販売予定とし、商品計画を具体化した。
  10. FY2020前進有価証券報告書

    「お客様の期待に応えられる「SUBARUらしい」EVを市場に早期に投入すべく、中・大型乗用車向けのEV 専用プラットフォーム、及びCセグメントクラスのSUVモデルのEVをトヨタと共同で開発しています。」

    従来のプラグインハイブリッド・電気自動車投入方針から進み、EV専用プラットフォームとCセグメントSUVの共同開発を具体化した。
  11. FY2019前進有価証券報告書

    「当社初となるプラグインハイブリッドモデル「CROSSTREK HYBRID(クロストレック ハイブリッド)」を米国にて発売しました。」

    電動化商品の市場投入計画について、米国で初のプラグインハイブリッドモデルを発売し、SUBARU XVのe-BOXERも投入した。
  12. FY2018前進有価証券報告書

    「2018年の米国市場へのプラグインハイブリッド車を皮切りに、電動車の市場への投入」

    従来の電動化研究開発の方針から進み、2018年の米国市場へのプラグインハイブリッド車投入を起点とする市場投入計画を明示した。
  13. FY2017再掲有価証券報告書

    「環境性能を更に高めたパワーユニット、次期電動化商品など、多岐に渡り研究開発を推進しております。」

    電動化商品と高環境性能パワーユニットの研究開発を継続しているが、新たな投入時期は示されていない。
  14. FY2016初出有価証券報告書

    「平成31年から順次新型ダウンサイジングターボエンジンを投入するとともに、米国のZEV規制への対応として、グローバル展開も視野に入れ、平成30年にプラグインハイブリッド車、平成33年には電気自動車の投入を計画しております。」

    環境規制対応を、内燃機関の改良と電動化商品の投入で進める計画。
一緒に動いた変遷

「「スバルブランドを磨く」付加価値経営」は、この変遷が動いた21回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

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  1. ★この変遷
  2. 1「スバルブランドを磨く」付加価値経営8回
  3. 2トヨタ・ダイハツとの開発・生産協力8回
  4. 3CIO・IT戦略本部によるデジタル分野への注力8回
  5. 42050年カーボンニュートラルと電動化ロードマップ8回
  6. 5コーポレートガバナンスの強化7回
  7. 6譲渡制限付株式報酬制度の導入7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
SUBARUの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-05の決算説明資料で、「前進」でした。
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