為替・金利・コモディティ価格の変動リスク
FY2016に初出。31回の記載のうち21回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-03。
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- 2026-08-03悪化決算説明資料
「2026 年度通期見通しは、原材料価格の上昇や中東地域における地政学的な不確実性などの外部環境による逆風に加え、良好な為替環境や第 1 四半期に実現した一時的な利益、その他のプラス要因も織り込んでいます。」
原材料価格の上昇及び中東地域の地政学的不確実性を、通期見通しにおける外部環境の逆風として明示した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「連結営業利益は580億円となり、売上高営業利益率は0.5%となった。米国関税及び為替変動影響の多くをコスト削減活動により相殺したものの、前連結会計年度の698億円の利益に対し118億円(16.9%)の減益となった。」
米国関税と為替変動が2025年度の連結営業利益に実際に影響した。コスト削減活動により影響の多くを相殺したものの、営業利益は減少した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「自動車事業の売上高(セグメント間の内部売上高を含む)は５兆486億円となり、前年同会計期間に比べ4,384億円(8.0%)の減収となった。営業損失は2,019億円となり、コスト削減はあったものの、為替変動及び米国関税の影響もあり、前年同会計期間に比べ589億円の悪化となった。」
2025年度上期も、為替変動と米国関税が自動車事業の営業損益に実際の影響を与えた。コスト削減があったものの、営業損失は2,019億円となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における自動車業界は、販売競争激化と、急激な為替変動、インフレーションの影響を受ける厳しい環境が続いた。特に米国市場では業界全体の在庫、販売奨励金共に増加傾向である。」
2024年度上期も、販売競争激化、急激な為替変動及びインフレーションが自動車業界の実際の事業環境として記載された。米国では在庫・販売奨励金の増加傾向も示されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「これは主に、販売台数の増加、原材料価格の減少及び為替変動の影響はあったものの、販売奨励金の増加及びインフレーションによるものである。」
北米地域では販売台数増加、原材料価格及び為替の影響があった一方、販売奨励金の増加とインフレーションが営業利益の減益要因として実績化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、北米地域におけるセグメント間の内部売上高を含む売上高は５兆2,774億円と、前年同累計期間に比べ１兆815億円(25.8%)の増収となった。営業利益は2,753億円となり、前年同累計期間に比べ216億円(8.5%)の増益となった。これは主に、販売奨励金の増加はあったものの、販売台数の増加、原材料価格の減少及び為替変動の影響によるものである。」
北米地域の増収増益要因として、販売台数の増加、原材料価格の減少及び為替変動の影響を引き続き記載している。為替・コモディティ価格の変動が地域業績に影響する状況は継続している。 - FY2024-Q2第2四半期の為替影響を更新有価証券報告書
「これは主に、販売台数の増加に加え、台当たり正味売上高の改善、原材料価格の減少及び為替変動の影響によるものである。」
北米地域の営業利益増益要因として、販売台数・台当たり正味売上高の改善、原材料価格の減少及び為替変動の影響が記載された。為替変動は地域業績に引き続き影響している。 - FY2024-Q1第1四半期の為替影響を更新有価証券報告書
「これは主に、新型「セレナ」、「日産サクラ」等の新車投入による連結売上台数の増加に加え、販売価格の改定による台当たり正味売上高の増加及び為替変動の影響によるものである。」
日本地域の営業損失改善要因として、為替変動の影響が新車投入、販売台数増加及び販売価格改定とともに記載された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車事業の業績については、売上高(セグメント間の内部売上高を含む)は６兆7,867億円と、前年同累計期間に比べ１兆3,516億円(24.9%)の増収となった。営業利益は222億円と、前年同累計期間に比べ1,540億円の改善となり、当第３四半期連結累計期間における自動車事業の営業利益(セグメント間の取引消去額を含む)は439億円となった。これは主に、原材料価格の高騰があったものの、継続的に取り組んでいる販売の質の向上による収益力の強化に加え、コスト・費用の改善効果及び為替変動により改善したことによるものである。」
原材料価格の高騰及び為替変動が引き続き自動車事業の業績に影響した。販売の質の向上及びコスト・費用の改善、為替変動により営業利益は前年同期比1,540億円改善した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「これは主に、為替変動による影響はあったものの、原材料価格の高騰等のコスト・費用の増加によるものである。」
原材料価格の高騰及び為替変動が地域事業の減益要因として実績に現れた。全体では円安によるプラス効果も記載されている。 - FY2023-Q1第1四半期の為替影響を更新有価証券報告書
「これは主に、大幅な販売台数減少や原材料価格の高騰があったものの、継続的に取り組んでいる販売の質の向上による収益力の強化に加え、コスト・費用の改善効果及び為替変動により改善したことによるものである。」
自動車事業の営業損失改善要因として、為替変動が販売の質の向上及びコスト・費用改善とともに記載された。 - FY2022為替影響が改善要因となったことを記載有価証券報告書
「主な増収要因は、販売台数の減少はあったものの、販売の質の向上や為替変動によるものである。」
従来は為替変動が減益要因として現れた局面があったが、2021年度の連結売上高では販売の質の向上及び為替変動が増収要因として記載された。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、為替等の影響により一部の費用が増加したものである。」
欧州地域の営業損失が前年同期比で悪化した要因として、為替等による費用増加が実績に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「主な悪化要因は、販売の質の向上や固定費削減による改善はあったものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による販売台数の減少や為替変動によるものである。」
為替変動が、新型コロナウイルス感染症による販売台数減少とともに、2020年度の連結営業損失の悪化要因として引き続き実績化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「連結営業損失は405億円となり、前連結会計年度に対し3,587億円の悪化となった。主な悪化要因は、為替変動、規制対応及び商品性向上コスト、ならびに原材料価格の高騰を含む外部要因が自動車業界全体の収益を圧迫していること、また、商品の高齢化や、販売正常化の取り組みがまだ十分な収益の貢献に至っていないことに起因した販売台数の減少である。」
為替変動が引き続き営業損益の悪化要因として実績に現れた。原材料価格高騰や規制対応コストも加わり、自動車事業の収益圧迫要因が拡大している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「主な減益要因は、販売台数の減少、仕様変更に伴う費用の増加及び原材料価格の上昇によるものである。」
北米では販売台数の減少、仕様変更に伴う費用の増加及び原材料価格の上昇が実際の減益要因となり、営業利益は前年同期比98.6％減の7億円となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業利益の主な減益要因は、為替、欧州を中心とした環境規制厳格化への対応コストの増加、原材料価格の高騰等、自動車業界を取り巻く環境が厳しくなっていること、また、米国におけるCVTの保証期間延長に伴う費用計上の影響によるものである。」
通期の営業利益減益について、為替変動と原材料価格高騰が実績上の減益要因として記載されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「営業損失は、242億円となり、前年同累計期間に比べ209億円の悪化となった。主な悪化要因は、購買コスト削減による改善はあったものの、販売台数の減少及び為替変動によるものである。」
欧州事業では為替変動が営業損失の悪化要因として実績に現れた。全体の自動車事業では原材料価格の上昇も減益要因となっている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「主な減益要因は、購買コスト削減による増益はあったものの、販売台数の減少、原材料価格の上昇及び為替変動によるものである。」
当第2四半期連結累計期間の自動車事業では、原材料価格の上昇と為替変動が減益要因として実績に現れ、営業利益は前年同期比57.5％減の657億円となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「主な減益要因は、原材料価格の上昇および為替変動によるものである。」
当第1四半期の自動車事業では、原材料価格の上昇と為替変動が減益要因として実績に現れ、営業利益は前年同期比58.0％減の380億円となった。 - FY2018為替換算が増収要因となったことを記載有価証券報告書
「主な増収要因は、海外売上高における為替の換算影響である。」
過去の四半期では為替変動が減益要因として現れていたが、通期の売上高では海外売上高の為替換算が増収要因として記載されている。 - FY2018-Q3為替差損の減少を記載有価証券報告書
「営業外損益は1,325億円の利益となり、前年同累計期間に比べ455億円増加した。これは主に、持分法による投資利益の増加と、為替差損の減少によるものである。」
第3四半期連結累計期間では為替差損が減少し、営業外損益の改善要因として記載されている。 - FY2018-Q2為替影響の改善を記載有価証券報告書
「営業外損益は877億円の利益となり、前年同累計期間に比べ306億円増加した。これは主に、持分法による投資利益の増加と、為替差損益の改善によるものである。」
当第2四半期連結累計期間では為替差損益が改善し、為替変動は営業外損益上の改善要因として記載されている。一方、日本の営業利益増益要因としても為替変動が挙げられている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業利益は、5,347億円と前連結会計年度に比べ53億円(1.0%)の減益となった。これは主に、為替変動の影響によるものである。」
通期の自動車事業営業利益についても、為替変動が主な減益要因として実績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車事業の業績は、売上高(セグメント間の内部売上高を含む)は、７兆6,574億円と、前年同累計期間に比べ6,730億円(8.1%)の減収となった。営業利益は3,366億円と前年同累計期間に比べ583億円(14.8%)の減益となった。これは主に為替変動の影響によるものである。」
第3四半期累計期間も為替変動が自動車事業の減収・減益の主因となり、為替リスクが業績に実績として影響している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車事業の業績は、売上高(セグメント間の内部売上高を含む)は、４兆9,188億円と、前年同累計期間に比べ6,164億円(11.1%)の減収となった。営業利益は2,260億円と前年同累計期間に比べ447億円(16.5%)の減益となった。これは主に為替変動の影響によるものである。」
当第2四半期連結累計期間も為替変動が自動車事業の営業利益減少の主因となり、為替リスクが業績に実績として影響している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は前年同累計期間に比べ179億円(9.2%)減少し、1,758億円となった。これは主に、為替変動によるものである。」
当四半期にも為替変動が営業利益の減少に結び付き、売上高は前年同期比8.4%減、営業利益は9.2%減となった。為替リスクの業績への影響が実績として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「営業外損益は690億円の利益となり、前連結会計年度に比べ356億円の減益となった。これは主に、為替差損益の悪化によるものである。」
為替、金利、コモディティ価格の変動をデリバティブ等でヘッジしている一方、当期には為替差損益の悪化を記載している。