調整後業績指標による本源的事業業績の把握
FY2020-Q1に初出。28回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-07-29。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「財務面では、本源的な事業の収益性と成長性を測る目標としてNon-GAAP営業利益およびNon-GAAP営業利益率を、また、株主還元の原資となる利益の成長を示す目標としてNon-GAAP1株当たり純利益（EPS）成長率を重視します。」
調整後業績指標を、2030中期経営計画のNon-GAAP営業利益、営業利益率およびEPS成長率を中心とする目標体系へ再整理した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、調整後営業利益は、前年同期に比べ706億円増加し、1,316億円の利益となり、Non-GAAP営業利益は、前年同期に比べ626億円増加し、1,275億円の利益となりました。」
調整後営業利益とNon-GAAP営業利益を、本源的な事業業績を把握する指標として継続使用し、当中間期はそれぞれ1,316億円、1,275億円の利益となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「なお、「調整後営業利益」は、営業利益から、買収により認識した無形資産の償却費およびM&A関連費用（ファイナンシャルアドバイザリー費用等）を控除した利益指標です。「Non-GAAP営業利益」は、営業利益から、買収により認識した無形資産の償却費およびM&A関連費用（ファイナンシャルアドバイザリー費用等）ならびに構造改革関連費用、減損損失、株式報酬その他の一過性損益を控除した本源的な事業の業績を測る利益指標です。」
調整後営業利益とNon-GAAP営業利益を、本源的な事業業績を把握するための指標として継続使用し、当中間連結会計期間の数値を開示した。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「なお、「調整後営業損益」は、営業損益から、買収により認識した無形資産の償却費およびM&A関連費用（ファイナンシャルアドバイザリー費用等）を控除した利益指標です。「Non-GAAP営業損益」は、営業損益から、買収により認識した無形資産の償却費およびM&A関連費用（ファイナンシャルアドバイザリー費用等）ならびに構造改革関連費用、減損損失、株式報酬その他の一過性損益を控除した本源的な事業の業績を測る利益指標です。また、「親会社の所有者に帰属するNon-GAAP当期（四半期）損益」は、親会社の所有者に帰属する当期（四半期）損益から税引前当期（四半期）損益に係る調整項目およびこれらに係る税金相当・非支配持分相当を控除した、親会社の所有者に帰属する本源的な事業の業績を測る利益指標です。」
従来の調整後営業損益に加え、構造改革関連費用、減損損失、株式報酬なども控除するNon-GAAP営業損益およびNon-GAAP当期損益を定義し、本源的な事業業績を把握する指標体系を拡張した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、調整後営業損益は、前年同期に比べ146億円増加し、458億円の利益となりました。」
買収関連の無形資産償却費等を調整した本源的事業業績の指標について、調整後営業損益は前年同期比146億円改善し、458億円の利益となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、調整後営業損益は、前年同期に比べ74億円改善し、5億円の利益となりました。」
買収関連の無形資産償却費等を調整した本源的事業業績の指標について、第1四半期は前年同期の損失から5億円の利益へ改善した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、調整後営業損益は、前期に比べ345億円増加し、2,055億円の利益となりました。」
買収関連費用等を調整した本源的事業業績の指標を継続利用し、調整後営業損益は2,055億円、調整後当期利益は1,386億円となった。 - FY2023-Q3調整後営業損益の改善有価証券報告書
「また、調整後営業損益は、前年同期に比べ75億円改善し、834億円の利益となりました。また、親会社の所有者に帰属する調整後四半期損益は、前年並みの443億円の利益となりました。」
調整後営業損益は前年同期比75億円改善して834億円の利益となった。親会社所有者帰属調整後四半期損益は443億円で前年並みだった。 - FY2023-Q2調整後利益の悪化有価証券報告書
「また、調整後営業損益は、前年同期に比べ109億円悪化し、312億円の利益となりました。」
買収関連費用等を調整した本源的な事業業績の指標でも、調整後営業損益は前年同期比109億円悪化し、312億円の利益となった。 - FY2023-Q1調整後利益の悪化有価証券報告書
「また、調整後営業損益は、前年同期に比べ174億円悪化し、70億円の損失となりました。また、親会社の所有者に帰属する調整後四半期損益は、前年同期に比べ147億円悪化し、82億円の損失となりました。」
買収関連費用等を調整した本源的な事業業績の指標についても、調整後営業損益と調整後四半期損益が前年同期から悪化し、いずれも損失となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、調整後営業損益は、前年同期に比べ72億円悪化し、1,710億円の利益となりました。…親会社の所有者に帰属する調整後当期損益は、前連結会計年度に比べ18億円改善し、1,672億円の利益となりました。」
調整後営業利益・調整後当期利益を継続的な本源的事業業績の指標として用い、通期実績を開示した。 - FY2022-Q3調整後利益の悪化有価証券報告書
「また、調整後営業損益は、前年同期に比べ211億円悪化し、760億円の利益となりました。」
買収関連費用等を調整した業績指標を継続利用しているが、第3四半期累計の調整後営業損益は前年同期比211億円悪化し、760億円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、調整後営業損益は、前年同期に比べ131億円改善し、421億円の利益となりました。また、親会社の所有者に帰属する調整後四半期損益は、前年同期に比べ95億円改善し、261億円の利益となりました。」
調整後営業損益および親会社所有者帰属調整後四半期損益を継続利用し、第2四半期累計でそれぞれ421億円、261億円の利益となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、調整後営業損益は、前年同期に比べ163億円改善し、105億円の利益となりました。また、親会社の所有者に帰属する調整後四半期損益は、前年同期に比べ87億円改善し、65億円の利益となりました。」
買収関連費用等を調整した業績指標を継続的に用い、第1四半期の調整後営業損益は105億円、親会社所有者帰属調整後四半期損益は65億円の利益となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、調整後営業損益は、前年同期に比べ64億円改善し、970億円の利益となりました。…親会社の所有者に帰属する調整後四半期損益は、前年同期に比べ68億円改善し、637億円の利益となりました。」
買収関連費用等を調整した業績指標を継続利用し、第3四半期累計の調整後営業損益970億円、親会社所有者帰属調整後四半期損益637億円を開示した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、「調整後営業損益」は、営業損益から、買収により認識した無形資産の償却費およびM&A関連費用（ファイナンシャルアドバイザリー費用等）を控除し、買収会社の全社への貢献を明確化した、本源的な事業の業績を測る利益指標です。また、「親会社の所有者に帰属する調整後四半期損益」は、四半期損益から営業損益に係る調整項目およびこれらに係る税金相当・非支配持分相当を控除した、親会社所有者に帰属する本源的な事業の業績を測る利益指標です。」
調整後営業損益および調整後四半期損益の定義・利用方針を継続し、第1四半期の調整後営業損益は58億円の損失となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、調整後営業損益は、前年同期に比べ666億円改善し、906億円の利益となりました。また、親会社の所有者に帰属する調整後四半期損益は、前年同期に比べ451億円改善し、569億円の利益となりました。」
調整後営業損益および親会社所有者帰属調整後四半期損益を継続的な業績指標として開示し、それぞれ906億円、569億円の利益となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「「調整後営業損益」は、営業損益から、買収により認識した無形資産の償却費およびM&A関連費用（ファイナンシャルアドバイザリー費用等）を控除し、買収会社の全社への貢献を明確化した、本源的な事業の業績を測る利益指標です。…調整後営業損益は、前年同期に比べ367億円改善し、554億円の利益となりました。」
調整後営業損益を全社およびセグメントの業績評価に継続適用し、買収関連費用等を除いた第2四半期累計の調整後営業損益554億円を開示した。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「「調整後営業損益」は、営業損益から、買収により認識した無形資産の償却費およびM&A関連費用（ファイナンシャルアドバイザリー費用等）を控除し、買収会社の全社への貢献を明確化した、本源的な事業の業績を測る利益指標です。また、「親会社の所有者に帰属する調整後四半期損益」は、四半期損益から営業損益に係る調整項目およびこれらに係る税金相当・非支配持分相当を控除した、親会社所有者に帰属する本源的な事業の業績を測る利益指標です。」
買収に伴う無形資産償却費やM&A関連費用を調整した営業損益・親会社帰属損益を定義し、買収会社を含む本源的な事業業績の把握とセグメント評価に用いる方針を初めて明示した。