データサイエンスとICTプラットフォームの研究開発
FY2016に初出。31回の記載のうち30回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、「テクノロジー」と「イノベーション」による市場価値の創出をさらに推進する組織体制を目指して、2026年4月より、新たに「研究&事業開発関係部門」および「プロダクト&サービス関係部門」を発足させました。」
研究開発、事業開発、知財、製品・サービス、BluStellarを一体運営する組織へ再編し、研究成果の市場投入を加速する体制を整備した。研究開発費は1,052億3,900万円だった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、社会実装が急速に進展する生成AIの研究、製品開発および事業開発を一貫して対応する組織として、新たにAIテクノロジーサービス部門を発足させました。」
研究開発、製品開発および事業開発を一貫して担うAIテクノロジーサービス部門を新設し、市場投入までの短縮を目指している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「・量子コンピューティング技術の社会実装を加速するため、ノイズに強いという特長を有する超伝導パラメトロン素子を活用し、高速・高精度な演算ができる時間をより長く保持できる8量子ビット量子アニーリングマシンを開発(その他) ・当社独自の工夫と技術により海外トップクラスの大規模言語モデルLarge Language Model(LLM)に比してパラメータ数を約13分の1に抑えることで、クラウドとオンプレミスのいずれの環境でも運用可能な軽量・高速で高い日本語性能を有するLLMを開発(ITサービス事業) 当第3四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、83,930百万円であり」
研究開発を8量子ビット量子アニーリングマシンや、海外トップクラスのLLM比でパラメータ数を約13分の1に抑えた日本語LLMへ展開した。第3四半期累計の研究開発費は839億3,000万円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「・当社独自の工夫と技術により海外トップクラスの大規模言語モデルLarge Language Model(LLM)に比してパラメータ数を約13分の1に抑えることで、クラウドとオンプレミスのいずれの環境でも運用可能な軽量・高速で高い日本語性能を有するLLMを開発(ITサービス事業) ・肺がん腫瘍浸潤リンパ球(TIL)のシングルセル解析(組織の塊としてではなく1細胞ごとにRNAを検出し、細胞の個性や多様性を解析する手法)とAI(人工知能)を活用した抗原予測システムを組み合わせることにより、がんの目印となる肺がん抗原とそれを特異的に認識し腫瘍細胞を排除することができる免疫細胞を効率よく同定する方法を開発(その他) 当第2四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、56,982百万円であり、セグメントごとの内訳は、次のとおりです。」
研究開発を軽量な日本語LLM、AIを用いた肺がん抗原・免疫細胞同定へ展開した。第2四半期累計の研究開発費は569億8,200万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「・インフラ施設管理全般のデジタルトランスフォーメーション(DX)推進に向けた取り組みの一環として、橋梁やダムなどの大規模建造物の3Dデータと過去の点検画像を組み合わせてデジタル空間に当該建造物の実寸大の3Dモデルを構築し、損傷の位置やサイズの変化を検知するとともに、損傷の進行程度を数値化し、時系列変化の傾向から将来の経時変化を予測できる技術を開発(ITサービス) ・高純度半導体型のカーボンナノチューブ(CNT)により形成した薄膜の抵抗値が、常温付近において温度変化に敏感に反応するという特性を活かし、小型で安価な非冷却型でありながら、従来の非冷却型に比べて3倍以上の感度で、より細かく温度差を判別し精細に画像化できる赤外線イメージセンサを開発(社会インフラ) ・量子コンピューティング技術の社会実装を加速するため、ノイズに強いという特長を有する超伝導パラメトロン素子を活用し、高速・高精度な演算ができる時間をより長く保持できる8量子ビット量子アニーリングマシンを開発(その他)」
研究開発成果として、インフラ施設の3Dモデル・損傷予測技術、従来比3倍以上の感度を持つCNT赤外線イメージセンサ、8量子ビット量子アニーリングマシンを開発した。第1四半期の研究開発費は287億5,100万円だった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるNECグループ全体の研究開発費は、121,359百万円であり、セグメントごとの内訳は、次のとおりです。」
研究開発活動をデータサイエンス、ICTプラットフォーム、AI・衛星レーダー等へ展開し、研究開発費121,359百万円を計上した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、87,171百万円であり、セグメントごとの内訳は、次のとおりです。」
第3四半期累計の研究開発費は871億7,100万円となった。作業内容認識、ゲートレス生体認証などのAI・生体認証関連の新たな研究開発成果も開示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるNECグループの主な研究開発活動の成果は、次のとおりです。 ・人工知能(AI)技術を活用した建設現場・工場における安全・安心な作業環境の実現に貢献するため、AIが学習するデータに曖昧な情報を活用できる「弱ラベル学習」技術を発展させ、曖昧な情報に起因する学習の不安定さを克服することで、AIを活用した画像認識・対象物の検知を行う際に必要となる学習データの作成作業を大幅に簡素化できる技術を開発(その他) ・AIの世界的な開発競争が激化する中で当社の競争優位性を維持・強化し、顧客やパートナーとの共創により先進的な社会価値を創出していくため、最新のハイエンドGPUサーバと先進的なソフトウェア群を密に結合する独自の構築技術を活用することで、高性能かつ利便性の高いAI研究用スーパーコンピュータを開発し、一部システムの利用を開始(その他) ・インフラ施設管理のデジタルトランスフォーメーション(DX)推進に向けた取り組みの一環として、衛星レーダによるリモートセンシングで得られた変位データと橋の構造や気温の変化を学習させたAIを用いて橋の状態を遠隔から解析し、従来発見が困難であった橋の「異常なたわみ」をミリ単位の精度で検知することで、橋の崩落につながる重大損傷を早期に発見することができる技術を開発(社会基盤事業) 当第2四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、59,337百万円であり、セグメントごとの内訳は、次のとおりです。」
弱ラベル学習、AI研究用スーパーコンピュータ、橋梁の異常たわみ検知などの研究開発成果を開示し、研究開発費は第2四半期累計で593億3,700万円となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「AIの世界的な開発競争が激化する中で当社の競争優位性を維持・強化し、顧客やパートナーとの共創により先進的な社会価値を創出していくため、最新のハイエンドGPUサーバと先進的なソフトウェア群を密に結合する独自の構築技術を活用することで、高性能かつ利便性の高いAI研究用スーパーコンピュータを開発し、一部システムの利用を開始(その他) (注)2023年3月までに本システムの構築を完了させ、AI研究用スーパーコンピュータとしては国内企業で最大規模の計算能力を有するシステムとなる予定です。 当第1四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、29,953百万円であり」
ハイエンドGPUサーバとソフトウェアを組み合わせたAI研究用スーパーコンピュータの一部利用を開始し、2023年3月までの構築完了予定を示した。第1四半期の研究開発費は299億5,300万円だった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社の成果を含む各機関の研究成果を組み合わせることで、3,000km級の光海底ケーブルシステムにおける通信容量を、既存のシステムと比較して7倍となる毎秒1.7ペタビット程度にまで拡大できる可能性を確認しています。今後は、…2020年代半ばの実用化を目指します。」
研究開発費126,266百万円を計上し、光海底ケーブル容量の7倍化と2020年代半ばの実用化目標を示した。AIを用いた個別化がんワクチンの臨床試験成果も開示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「量子コンピューティング技術に関する当社取り組みの一環として、当社独自開発のアルゴリズムを組み込んだソフトウェアをベクトル型スーパーコンピュータ上で動作させることで、製造業での複雑な生産計画立案業務の最適化など、様々な「組合せ最適化問題」における最適解の高速導出という量子アニーリングが得意とする処理をシミュレーテッドアニーリング方式により実現するクラウド型サービスを実用化し、2021年11月から提供開始(その他)」
量子アニーリングの処理をシミュレーテッドアニーリング方式で実現するクラウド型サービスを実用化し、2021年11月から提供を開始した。第3四半期累計の研究開発費は885億2,700万円だった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「量子コンピューティング技術に関する当社取り組みの一環として、当社独自開発のアルゴリズムを組み込んだソフトウェアをベクトル型スーパーコンピュータ上で動作させることで、製造業での複雑な生産計画立案業務の最適化など、様々な「組合せ最適化問題」における最適解の高速導出という量子アニーリングが得意とする処理をシミュレーテッドアニーリング方式により実現するクラウド型サービスを実用化し、2021年11月から提供開始予定(その他)」
量子アニーリングの処理をシミュレーテッドアニーリング方式で実現するクラウド型サービスを実用化し、2021年11月からの提供開始予定を示した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「・「ヘルスケア・ライフサイエンス事業」を通じた新たな価値の提供の一つとして、顔認証技術を応用した内視鏡画像解析によって、内視鏡検査による発見が困難なバレット食道腫瘍(食道がんに代表される食道内腫瘍)を、既存の内視鏡に接続するだけで検知することができるAI技術を開発(社会公共事業) ・人と協調して高度な判断を支援するAIの実現を目指す活動の一環として、複雑な意思決定を行う際の脳活動の分析から得られる知見を応用し、データの取得と分析を同時に行うことで、高い精度を維持しながら顔認証やサイバー攻撃の検知・分析の処理スピードを最大20倍高速化することが期待できるAI技術を開発(グローバル事業) 当第1四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、27,929百万円であり、」
研究開発成果として、既存内視鏡に接続してバレット食道腫瘍を検知するAI技術と、顔認証・サイバー攻撃分析を最大20倍高速化することが期待されるAI技術を開発した。第1四半期の研究開発費は279億2,900万円だった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「これまで人手により試行錯誤を繰り返すことで行っていた多種多様なデータ間の因果関係の抽出を自動的に行うことができるAI技術「因果分析技術」を開発、実用化(その他) 当第3四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、77,017百万円であり」
因果関係抽出を自動化するAI技術を開発・実用化し、第3四半期累計の研究開発費77,017百万円を開示した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、24,422百万円であり、セグメントごとの内訳は、次のとおりです。」
第1四半期の研究開発費24,422百万円を開示し、感染拡大防止向けのソーシャルディスタンシング判定技術や、AIを用いた新型コロナウイルス遺伝子解析を研究開発成果として示した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「・カメラの前で立ち止まることなく、歩きながらでも虹彩認証による本人確認を行うことが可能となる技術を開発(グローバル事業) ・米国国立標準技術研究所(NIST)が実施した顔認証技術ベンチマークテストで5回連続の第1位を獲得(グローバル事業) 当第3四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、75,853百万円であり」
歩行中の虹彩認証技術と顔認証ベンチマーク5回連続第1位を研究開発成果として開示し、第3四半期累計の研究開発費は758億5300万円となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「・発生確率が極めて低いため設計段階での発見が困難な不具合を、AI(人工知能)が学習しながらシミュレーションを繰り返して効率的に短時間で見つけ出す「希少事象発見技術」を強化、活用することにより、多品種が混ざった生産プロセスの事前評価において、専門家でも想定しにくい不具合のパターンを効率的に発見することで、評価に要する時間を削減できることを実証・加工、組立から物流に至るまでの一連のサプライチェーンにおける企業間取引に複数企業のAIシステムが関わる場合に、これらのAIシステム間における連動を実現し、迅速かつ効果的な調整を可能にする「AI間自動交渉プラットフォーム」を開発。当第2四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、49,814百万円であり」
AIによる希少な不具合の発見・評価時間削減を実証し、さらにAI間自動交渉プラットフォームを開発した。第2四半期累計の研究開発費は498億1,400万円となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におけるNECグループの主な研究開発活動の成果は、次のとおりです。 ・新興国における新生児の生体認証基盤の実現のため、生後2時間の新生児の指紋認証を可能とする指紋撮像・認証技術を開発、実証 ・発生確率が極めて低いため設計段階での発見が困難な不具合を、AI(人工知能)が学習しながらシミュレーションを繰り返して効率的に短時間で見つけ出す「希少事象発見技術」を強化、活用することにより、多品種が混ざった生産プロセスの事前評価において、専門家でも想定しにくい不具合のパターンを効率的に発見することで、評価に要する時間を削減できることを実証 当第1四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、22,983百万円であり」
新生児向け生体認証とAIによる生産プロセス評価の開発・実証を開示し、第1四半期の研究開発費を229億8,300万円とした。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年3月には、国立研究開発法人 産業技術総合研究所(以下「産総研」という。)と共同で量子アニーリングを始めとする量子コンピューティング技術の開発加速を目的とした「NEC-産総研 量子活用テクノロジー連携研究室」を産総研つくばセンター内に設立しました。…当連結会計年度におけるNECグループ全体の研究開発費は、108,141百万円であり」
研究開発費108,141百万円を計上し、インド研究拠点の設置や産総研との量子コンピューティング共同研究室設立まで研究開発基盤を拡張した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「・従来比2倍のサーバの冷却効率を実現し、データセンター全体の消費電力を最大20%削減することができる、データセンター向け冷却技術を開発(システムプラットフォーム事業) ・都市部における膨大な数の道路・ビル等の老朽化を診断する検査手法として、2つの衛星レーダによる変位解析を統合し、構造物ごとに水平垂直両方向の2次元変位を高精度に解析する「2次元微小変位計測技術」を開発(パブリック事業) ・5G(第5世代移動通信システム)の実用化に向けて、多素子アンテナを搭載した無線ユニットの体積を半分程度に小型化することを可能とする、アンテナからの放熱技術を開発(ネットワークサービス事業) 当第3四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、74,903百万円であり」
データセンター冷却、衛星レーダーによる老朽化診断、5G無線ユニット小型化などの研究開発成果を開示し、第3四半期累計の研究開発費は749億0300万円となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるNECグループの主な研究開発活動の成果は、次のとおりです。 ・発生確率が極めて低いため製品の設計段階での発見が困難な複数の不具合を、AIが学習しながらシミュレーションを繰り返して効率的に短時間で見つけ出す「希少事象発見技術」を開発 ・従来比2倍のサーバの冷却効率を実現し、データセンター全体の消費電力を最大20%削減することができる、データセンター向け冷却技術を開発 ・都市部における膨大な数の道路・ビル等の老朽化を診断する検査手法として、2つの衛星レーダによる変位解析を統合し、構造物ごとに水平垂直両方向の2次元変位を高精度に解析する「2次元微小変位計測技術」を開発 ・5G(第5世代移動通信システム)の実用化に向けて、多素子アンテナを搭載した無線ユニットの体積を半分程度に小型化することを可能とする、アンテナからの放熱技術を開発」
AIによる希少事象発見、データセンター冷却、衛星レーダーによる老朽化診断、5G無線ユニットの小型化など、研究開発成果を追加開示した。第2四半期累計の研究開発費は490億9000万円。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「従来比2倍のサーバの冷却効率を実現し、データセンター全体の消費電力を最大20%削減することができる、データセンター向け冷却技術を開発(システムプラットフォーム事業) 当第1四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、23,839百万円であり、」
サーバの冷却効率を従来比2倍とし、データセンター全体の消費電力を最大20%削減できる技術を開発した。第1四半期の研究開発費は238億3,900万円だった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるNECグループ全体の研究開発費は、108,093百万円であり、…ベクトル型コンピュータに適した機械学習向けデータ処理技術を開発」
研究開発費108,093百万円を計上し、機械学習向けデータ処理技術やブロックチェーン技術などの具体的成果を開示した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるNECグループの主な研究開発活動の成果は、次のとおりです。 ・一般カメラで撮影した可視光画像とサーモカメラなどで撮影した非可視光画像とをAIを用いて自動的かつ効果的に合成し、それぞれの画像単独では捉えにくかった撮影対象の物や状況の視認性を格段に高め、劣悪な環境でも素早く異常や危険物の有無を判断できる「マルチモーダル画像融合技術」を開発(パブリック事業) ・ベクトル型コンピュータの活用領域を拡大する、統計数理型の機械学習(大規模なデータを用いた分析や予測を行うAIの一手法)向けデータ処理技術を開発(システムプラットフォーム事業) ・ペン書き1mmの点をバーコードが貼り付けられない超小型電子部品の識別タグなどとして活用することを可能とする「識別ドット技術」を開発(エンタープライズ事業) ・複数のロボットを無線ネットワーク経由で遠隔からリアルタイムかつ高精度に協調制御する技術を開発(エンタープライズ事業) ・AIの認識精度の向上を容易に実現するディープラーニングの自動最適化技術を開発(パブリック事業) 当第3四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、75,099百万円であり、」
AI画像融合、機械学習向けデータ処理、識別ドット、ロボット協調制御、ディープラーニング自動最適化などの開発成果を開示した。第3四半期累計期間の研究開発費は75,099百万円となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるNECグループの主な研究開発活動の成果は、次のとおりです。 ・一般カメラで撮影した可視光画像とサーモカメラなどで撮影した非可視光画像とをAIを用いて自動的かつ効果的に合成し、それぞれの画像単独では捉えにくかった撮影対象の物や状況の視認性を格段に高め、劣悪な環境でも素早く異常や危険物の有無を判断できる「マルチモーダル画像融合技術」を開発(パブリック事業) ・ベクトル型コンピュータの活用領域を拡大する、統計数理型の機械学習(大規模なデータを用いた分析や予測を行うAIの一手法)向けデータ処理技術を開発(システムプラットフォーム事業) ・ペン書き1mmの点をバーコードが貼り付けられない超小型電子部品の識別タグなどとして活用することを可能とする「識別ドット技術」を開発(エンタープライズ事業) 当第2四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、49,907百万円であり、」
AI画像融合、統計数理型機械学習向けデータ処理、識別ドットの各技術開発を開示し、第2四半期累計期間の研究開発費を49,907百万円とした。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「一般カメラで撮影した可視光画像とサーモカメラなどで撮影した非可視光画像とをAIを用いて自動的かつ効果的に合成し、それぞれの画像単独では捉えにくかった撮影対象の物や状況の視認性を格段に高め、劣悪な環境でも素早く異常や危険物の有無を判断できる「マルチモーダル画像融合技術」を開発(パブリック事業) 当第1四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、24,039百万円であり、セグメントごとの内訳は、次のとおりです。」
AI画像融合技術の開発成果を追加し、第1四半期の研究開発費を24,039百万円と開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「従来はマーケティングの専門家が例えば3ヵ月を要して行っていた分析を3日間で、かつ専門家の分析を上回る精度で実施できるようになります。」
AIによる顧客プロフィール推定技術について、分析期間を3ヵ月から3日間に短縮する成果を開示した。全社研究開発費は109,319百万円で、グローバル研究拠点とオープンイノベーションも推進している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、75,838百万円であり、セグメントごとの内訳は、次のとおりです。」
第3四半期累計期間の研究開発費は75,838百万円となった。また、AI、秘密計算、IoT、光ファイバ無線、CPUとFPGA間通信、バイオプラスチックなど複数領域の開発成果を開示している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「高層ビル・地下街・工場の中などの無線がつながりにくい場所でも、高速で安定した無線通信を可能にする光ファイバ無線システムを開発(テレコムキャリア事業) 当第2四半期連結累計期間におけるNECグループ全体の研究開発費は、50,981百万円であり、セグメントごとの内訳は、次のとおりです。」
無線通信を改善する光ファイバ無線システムの開発成果を示し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を50,981百万円と開示している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「センサや機器等からの大量データを高精度に分析処理する高性能なコンピューティング基盤の実現に向け、CPUとFPGA(Field Programmable Gate Array、回路構成が書き換え可能な半導体)間の高速通信を実現する「異デバイス共通通信方式」を開発(システムプラットフォーム事業)」
CPUとFPGA間の高速通信方式を開発し、大量データを分析処理するコンピューティング基盤に関する研究開発の具体的成果を示している。研究開発費は当四半期累計期間で25,701百万円と記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「具体的には、ビッグデータの解析により新たな価値を創造する「データサイエンス」の技術領域と、これを効率的かつセキュアに支える「ICTプラットフォーム」の技術領域を中心に研究開発を推進しています。」
AI、IoT、コンピューティング、ネットワーキング、セキュリティを含む研究領域を示している。研究開発費は123,995百万円と記載されている。