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芝浦メカトロニクス(6590)・施策前進

先進技術の研究開発と東芝との連携による商品化

FY2016に初出。30回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

30記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019-Q3再掲FY2020-Q1 – FY2026-H12016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 320202021: 320212022: 320222023: 320232024: 220242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
研究開発・基礎研究による新製品・技術開発力の強化216社が書いているテーマ・逆風0社・追い風228社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの228件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「研究開発関連投資は、当該中期経営計画期間において総額200億円を目標とし、これらの取組により、期間累計で231億円を実施いたしました。また、当該中期経営計画期間においては、これらの取組に加え、今後ますます需要が高まる半導体製造装置分野における研究開発促進のため進めておりました、横浜事業所での研究開発新棟の建設及びさがみ野事業所でのクリーンルームの増設が完了し、研究開発新棟については2025年8月から、増設したクリーンルームについては2024年4月から、それぞれ稼働しております。」

    研究開発関連投資は中期計画目標200億円に対し累計231億円を実施した。横浜の研究開発新棟とさがみ野のクリーンルーム増設も完了・稼働した。
  2. 2026-05-13前進決算説明資料

    「Phase 1 で投資を進めた研究開発設備・評価機を活用し、一層の開発強化・促進を図る」

    研究開発設備・評価機の活用を継続し、Phase 2で研究開発費約135億円などの投資を計画している。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,033百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費は2,033百万円となった。活動状況に重要な変更はないと説明している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,869百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を1,869百万円と記載している。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,465百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費は2,465百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,681百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費は1,681百万円となった。活動状況に重要な変更はない。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、762百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費762百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,230百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費は2,230百万円となった。活動状況に重要な変更はないと説明している。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,404百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費は1,404百万円となった。活動状況に重要な変更はない。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、606百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を606百万円と記載している。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,906百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費は1,906百万円となった。活動状況に重要な変更はないと説明している。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,317百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を1,317百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。
  13. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、602百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費602百万円を記載している。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,819百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1,819百万円と記載している。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,280百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を1,280百万円と記載している。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、589百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を589百万円と記載している。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,009百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を2,009百万円と記載している。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,368百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を1,368百万円と記載している。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、628百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を628百万円と記載している。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「また、東芝グループ及びビジネスパートナーと連携・協力関係を強化の上、先進技術の研究開発と商品化を効率的に進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,742百万円であります。」

    連携先の表現が東芝グループ・ビジネスパートナーへ広がり、研究開発費は2,742百万円となった。FPD、半導体、OLED、マイクロLED等の具体的な開発項目も記載している。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,086百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を2,086百万円と記載している。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,403百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を1,403百万円と記載している。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、686百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はなく、当四半期の研究開発費は686百万円である。
  24. FY2018再掲有価証券報告書

    「また、株式会社東芝の研究開発センター、生産技術センターと連携・協力関係を強化の上、先進技術の研究開発と商品化を効率的に進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,492百万円であります。」

    東芝との連携による先進技術の研究開発・商品化を継続し、研究開発費は2,492百万円となった。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,770百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費は1,770百万円となったが、活動状況に重要な変更はないと説明している。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,234百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続しており、累計研究開発費は1,234百万円。活動状況に重要な変更はないと説明している。
  27. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、556百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続しており、当四半期に重要な変更はないと説明している。研究開発費は556百万円である。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,599百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続しており、当四半期に重要な変更はないと明記している。研究開発費は累計1,599百万円である。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,066百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続しており、当四半期に重要な変更はないと説明している。東芝との連携・商品化についての具体的な変更は記載されていない。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「株式会社東芝の研究開発センター、生産技術センター及びストレージ&デバイスソリューション社と連携・協力関係を強化の上、先進技術の研究開発と商品化を効率的に進めております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,064百万円であります。」

    約290名の研究開発スタッフと2,064百万円の研究開発費を背景に、東芝との連携強化と商品化を進めている。
一緒に動いた変遷

「コストリダクション・標準化・リードタイム短縮」は、この変遷が動いた30回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

332222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1コストリダクション・標準化・リードタイム短縮3回
  3. 2ROS・ROEの向上3回
  4. 3成長分野の事業拡大・商品力強化・高シェア商品の利益確保2回
  5. 4半導体分野でのグローバルニッチトップの実現2回
  6. 5連結配当性向25%程度を目標とする利益還元2回
  7. 6ESGを重視した経営による持続可能な社会への貢献2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
芝浦メカトロニクスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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