人材育成と組織活性化
FY2016に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに98社。
- FY2026前進有価証券報告書
「近年は新卒採用を強化しており、2026年度は73名が入社、2027年度においても51名の採用を計画しており、早期戦力化のため新人エンジニア研修には平均して1,000時間以上の学習時間（研修期間約７ヵ月）を確保しています。」
新卒エンジニアは2026年度に73名が入社し、2027年度は51名を計画。1,000時間以上の新人研修、資格取得支援、リスキリング、副業解禁など、人材育成・活用施策を拡充している。 - FY2026-H1上期人財投資・研究開発費の増加有価証券報告書
「販管費は、2025年４月からの賃金改定による人件費の増加、採用や教育費用の増加などの人財投資および研究開発に注力した結果、2,246百万円（前年同期比109.7％）と増加しました。」
2025年4月の賃金改定、採用・教育費用、人財投資および研究開発への注力により、販管費が前年同期比109.7％の2,246百万円に増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「近年は新卒採用を強化しており、エンジニア領域では2025年度は33名が入社、2026年度においては60名の採用を計画しており、早期戦力化のため新人エンジニア研修には平均して1,000時間以上の学習時間（研修期間約７ヵ月）を確保しています。その他、従業員の就業時間の５％を自己研鑽の時間に充てる施策を展開するなど、従業員のキャリアアップやスキルアップを積極的に支援しています。」
新卒エンジニア採用、1,000時間以上の新人研修、就業時間の5％の自己研鑽を継続・拡大している。2025年度の入社実績は33名、2026年度は60名を計画している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、2024年４月に賃金改定を実施した影響や開発人財の人件費が増加した結果、粗利率は一時的に低下しております。販管費については、採用や教育費用の増加などの人財投資に注力した結果、2,047百万円（前年同期比108.0%）と増加しました。」
2024年4月の賃金改定を実施し、開発人財の人件費、採用・教育費用を含む人財投資を増加させた。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「近年は新卒採用をを強化しており、新人エンジニア研修には平均して1,000時間以上の学習時間を確保しているほか、社員の就業時間の５％を自己研鑽の時間に充てる施策を展開するなど、従業員のキャリアアップやスキルアップを積極的に支援しています。」
人材育成について、平均1,000時間以上の新人研修、就業時間の5％の自己研鑽、カムバック・アルムナイ制度、女性活躍・シニア人材・健康経営などへ取り組みを広げた。2023年度はPMP取得者20.9％、女性従業員割合20.2％、女性管理職比率6.7％、男性育児休業取得率57.1％などの実績を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「販管費は、2023年４月からの賃金改定による人件費の増加、採用や教育費用の増加などの人財投資に注力した結果、2,860百万円（前年同期比111.5%）と増加しました。」
2023年4月からの賃金改定、採用・教育費用の増加など、人財投資を継続している。第3四半期累計の販管費は2,860百万円となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「販管費は、2023年４月からの賃金改定による人件費の増加、採用や教育費用の増加などの人財投資に注力しました。また、前期からのオフィス増床・改装などの職場環境改善に注力した結果、販管費は1,895百万円（前年同期比109.9％）と増加しました。」
賃金改定、採用・教育費用の増加などの人財投資と、オフィス増床・改装を含む職場環境改善を継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「最近は新卒採用を増やしており、新人エンジニア研修には平均して1,000時間以上の学習時間を確保しているほか、社員の就業時間の５％を自己研鑽の時間に充てる施策を展開するなど、社員のキャリアアップやスキルアップを積極的に支援しています。」
人材育成を研修・自己研鑽に加えて人的資本KPIで管理する方針へ拡充した。女性従業員割合25％、女性管理職比率9％、採用女性比率35％を2025年度目標とし、平均残業10時間、有給休暇取得率85％、男性育児休業取得率50％などの目標も掲げている。2023年4月から新人事制度とカムバック・アルムナイ制度を導入した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「また、今後の成長を支える多様な人財の確保について、質と人数の両面から強化してまいります。」
従来の人材確保・育成方針に加え、多様な人財について質と人数の両面を強化する方針を明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「専門的なＩＴ技術を有する優秀なデジタル人材の確保に努める一方、人材が競争優位性を決定しうる最重要資産であるという認識のもと、適正人員の確保・育成のため研修制度の充実を図り、事業計画に連動した目標管理制度を徹底することで、グループ全体の人材の育成と組織の活性化を図ってまいります。」
デジタル人材の確保を加えつつ、人材確保・研修制度・目標管理制度による育成方針を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「株式会社イーブは、ソフトウェア開発、プログラマー育成、技術者派遣を事業内容としており、当社の協力会社としての実績もあることから、株式取得により子会社化することで、技術者層を厚くし、当社グループ内連携においてお互いの強みを活かしつつ補完関係を築けるものと判断いたしました。」
プログラマー育成・技術者派遣を事業とする会社の子会社化により、技術者層を厚くする具体的な施策を実施した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人材が最重要資産であるという認識のもと、当社グループが求める社員の人物像を定めて育成プログラムを整備するほか、事業方針に連動した目標管理制度を徹底することで、グループ全体の人材のスキルアップと組織の活性化を図ってまいります。」
人材を最重要資産と捉え、人物像の設定、育成プログラム、目標管理制度を通じてスキルアップと組織活性化を図る方針を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人材が最重要資産であるという認識のもと、当社グループが求める社員の人物像を定めて育成プログラムを整備するほか、事業方針に連動した目標管理制度を徹底することで、グループ全体の人材のスキルアップと組織の活性化を図ってまいります。」
人物像の設定、育成プログラム、目標管理制度による人材育成方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材が最重要資産であるという認識のもと、当社グループが求める社員の人物像を定めて育成プログラムを整備するほか、事業方針に連動した目標管理制度を徹底することで、グループ全体の人材のスキルアップと組織の活性化を図ってまいります。」
人物像の明確化、育成プログラム、目標管理制度を施策として記載している。