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アサヒペン(4623)・目標引き上げ

収益力の向上

FY2016に初出。40回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-19。

40記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2020 – FY20222016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 220212022: 220222023: 420232024: 220242025: 220252026: 92026
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業績回復と事業基盤・収益力の強化94社が書いているテーマ・逆風2社・追い風93社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。75社中12社が悪化側に。

直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている94社のうち14社を表示しています。上の文は94社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026引き上げ有価証券報告書

    「当社グループでは、2025年度を初年度とする中期経営計画「SPEC2」において、最終年度の連結売上高200億円を目標としております。中期経営計画の2年目となる2026年度は、売上高215億円、経常利益10億5千万円を目標数値としております。」

    新中期経営計画「SPEC2」の最終年度売上高200億円に加え、2026年度の売上高215億円・経常利益10億5千万円を目標として示した。実績は売上高・営業利益・経常利益が前年同期を下回った。
  2. FY2026-H1減収減益有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループにおいては、前年同期において好調であったペット用品事業の売上が減少したこと、全体的な個人消費の低迷などの影響により当中間連結会計期間の売上高は80億1千5百万円(前年同期比11.9%減)となりました。利益面では、売上の減少並びに原材料の高騰の影響等から営業利益は3億1千9百万円(前年同期比36.2%減)となり、経常利益は3億5千4百万円(前年同期比33.2%減)となり」

    全社売上高が前年同期比11.9%減、営業利益が36.2%減、経常利益が33.2%減となり、収益力の実績は減収減益となった。
  3. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社グループの目標としておりますグループ売上高250億円(2031年3月期)の達成に向けて、中長期的な戦略に則り、以下のことに重点的に取組んでまいります。」「2025年度を初年度とする新たな中期経営計画では、新規販路の開拓や新規事業の創出など、新しい収益の獲得を主な方針として策定中ではあります。準備段階として、初年度は売上高172億円、経常利益9億6千万円を目標数値としております。」

    長期目標をグループ売上高250億円(2031年3月期)として明確化し、AP SPEC180終了後の新中期経営計画を策定中とした。準備段階の初年度目標として売上高172億円、経常利益9億6千万円を示している。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「主にペット用品事業の売上が増加したことにより、当中間連結会計期間の売上高は、91億3百万円(前年同期比4.7%増)となりました。これにより、営業利益は5億円(前年同期比1.6%増)、経常利益は5億3千万円(前年同期比0.3%増)となり、特別損益にて、政策保有株式を一部売却したことによる投資有価証券売却益1億9千2百万円を計上したことなどから、親会社株主に帰属する中間純利益は4億4千1百万円(前年同期比95.6%増)となりました。」

    ペット用品事業の増収を主因に、売上高、営業利益、経常利益が前年同期比で増加した。政策保有株式の売却益により、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期比95.6%増となった。
  5. FY2024-Q3増収下で営業増益・経常減益有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループにおいては、行動制限の解除による消費行動の変化や節約志向の高まりなどの影響により、塗料事業及びDIY用品事業の売上が減少したものの、昨年4月27日付で取得したペット用品事業の売上が増加したことから、当第3四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比で0.1%増加し133億1千6百万円となりました。利益面では、原材料価格の高騰の影響は引き続きあるものの、経営の効率化に努めた結果、営業利益は、前年同期比で4.8%増加し7億9千2百万円となりましたが、前年同期において、東日本物流センター開設に伴う補助金収入及び株式会社ザ・ペットにおける生命保険解約返戻金収入、遊休地の売却等の計上があった影響により、経常利益は、前年同期比で7.2%減少し8億6千1百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で9.2%減少し5億6千2百万円となりました。」

    ペット用品事業の増収により全社売上高は前年同期比0.1%増となった。経営効率化により営業利益は4.8%増加した一方、前年同期の補助金収入等の反動で経常利益は7.2%減、親会社株主に帰属する四半期純利益は9.2%減となった。
  6. FY2024-Q2減収下で営業増益・経常減益有価証券報告書

    「当社グループにおいては、昨年4月27日付で取得したペット用品事業の売上が増加したものの、行動制限の解除により消費行動が変化したことや節約志向の高まりなどの影響により塗料事業及びDIY用品事業の売上が減少したため、当第2四半期連結累計期間の売上高は、前年同期比で0.4%減少し87億円となりました。利益面では、経営の効率化に努めた結果、営業利益は前年同期比で4.2%増加し4億6千8百万円となりましたが、前年同期において、東日本物流センター開設に伴う補助金収入及び株式会社ザ・ペットにおける生命保険解約返戻金収入の計上があった影響により、経常利益は前年同期比で13.8%減少し5億4百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で8.3%減少し3億1千4百万円となりました。」

    ペット用品事業の増収があった一方、塗料事業・DIY用品事業の減収により全社売上高は前年同期比0.4%減少した。経営効率化により営業利益は4.2%増加したが、前年同期の補助金収入等の反動で経常利益は13.8%減少し、親会社株主に帰属する四半期純利益も8.3%減少した。
  7. FY2024-Q1減収減益有価証券報告書

    「昨年4月27日付で取得したペット用品事業の売上が増加したものの、行動制限の解除により消費行動が変化したことや節約志向の高まりなどの影響により、塗料事業及びDIY用品事業の売上が減少したため、当第1四半期連結累計期間の売上高は46億円(前年同期比2.3%減)となりました。売上高の減少に伴い、営業利益は3億4千6百万円(前年同期比8.0%減)となり、前年同期において、東日本物流センター開設に伴う補助金収入及び株式会社ザ・ペットにおける生命保険解約返戻金収入の計上があった影響により、経常利益は3億6千9百万円(前年同期比26.3%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億3千2百万円(前年同期比18.9%減)となりました。」

    ペット用品事業の増収があった一方、塗料事業・DIY用品事業の減収により全社売上高が前年同期比2.3%減となり、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益も減少した。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「当社グループでは、2021年度を初年度とし、「収益力の向上」「新規事業への取組み」「グループ経営の強化と効率化」を基本方針とした4期間の新中期経営計画(AP SPEC180)を策定し、当該計画最終年度(2024年度)の売上高180億円、経常利益11億円を目標数値として設定しております。」「当連結会計年度の売上高は171億3千万円(前年同期比20.5%増)」「経常利益は9億9千5百万円(前年同期比1.9%増)となりました。」

    AP SPEC180の目標を継続するなか、通期売上高は171億3,000万円、経常利益は9億9,512万円となった。売上高は目標180億円に近づいた一方、経常利益は目標11億円を下回っている。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    収益力の向上を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更はないとしている。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとしており、収益力向上を含む既存方針を継続している。
  11. FY2022引き上げ有価証券報告書

    「当社は、2022年3月期を初年度とする新中期経営ビジョン”AP SPEC180”において、10年後の連結売上高250億円を掲げており」

    AP SPEC180の2024年度売上高180億円・経常利益11億円という目標に加え、10年後の連結売上高250億円という長期目標を示している。
  12. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「当社グループでは、2021年度を初年度とし、「収益力の向上」「新規事業への取組み」「グループ経営の強化と効率化」を基本方針とした4期間の新中期経営計画(AP SPEC180)を策定し、当該計画最終年度(2024年度)の売上高180億円、経常利益11億円を目標数値として設定しております。」

    従来のアサヒペン150Planの売上高150億円・経常利益9億円から、新中期経営計画AP SPEC180では2024年度の売上高180億円・経常利益11億円へ目標を引き上げた。
  13. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループにおいては、新型コロナウイルス感染症の影響による巣ごもり消費の高まりにより、塗料事業、DIY用品事業ともに需要が大きく伸長し、当第3四半期連結累計期間の売上高は127億1千1百万円(前年同期比17.9%増)となりました。利益面につきましては、売上高の増加に加え、新型コロナウイルスの影響により営業活動等が制限されたことで関連諸経費が減少したこともあり、営業利益は10億1千8百万円(前年同期比80.5%増)、経常利益は11億4百万円(前年同期比66.9%増)となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、グループ子会社において賃貸事業用資産及び遊休資産について減損損失1億6千3百万円を計上したこと等により6億4千3百万円(前年同期比43.0%増)となりました。」

    巣ごもり消費による需要伸長と関連諸経費の減少を背景に、第3四半期累計の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。
  14. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループにおいては、新型コロナウイルス感染症の影響による巣ごもり消費の高まりにより、塗料事業、DIY用品事業ともに需要が大きく伸長し、当第2四半期連結累計期間の売上高は88億8千9百万円(前年同期比20.8%増)となりました。利益面につきましては、売上高の増加に加え、新型コロナウイルスの影響により営業活動等が制限されたことで関連諸経費が減少したこともあり、営業利益は7億1千7百万円(前年同期比77.2%増)、経常利益は7億6千6百万円(前年同期比65.4%増)となりました。」

    巣ごもり消費による需要伸長と関連諸経費の減少を背景に、第2四半期累計の売上高、営業利益、経常利益が前年同期比で増加し、収益力向上の実績が続いた。
  15. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループにおいては、新型コロナウイルス感染症の影響による巣ごもり消費の高まりにより、塗料事業、DIY用品事業ともに需要が大きく伸長し、当第1四半期連結累計期間の売上高は50億8千2百万円(前年同期比30.1%増)となりました。利益面につきましては、売上高の増加に加え、新型コロナウイルスの影響により営業活動等が制限されたことで関連諸経費が減少したこともあり、その結果、営業利益は5億2千3百万円(前年同期比110.4%増)、経常利益は5億5千5百万円(前年同期比97.4%増)となりました。」

    巣ごもり消費による需要伸長と関連諸経費の減少を背景に、売上高は前年同期比30.1%増、営業利益は110.4%増、経常利益は97.4%増となり、収益力向上の実績を報告している。
  16. FY2020前進有価証券報告書

    「中期経営計画(アサヒペン150Plan)では、「経営基盤の強化と新規分野の創出」を基本方針に掲げ、売上高150億円、経常利益9億円を目標に設定しております。」「当連結会計年度の売上高は137億6千万円(前年同期比2.4%増)、営業利益は6億5千7百万円(前年同期比9.1%増)、経常利益は7億7千8百万円(前年同期比9.4%増)」

    中期目標を継続するなか、通期の売上高は前年同期比2.4%増、経常利益は同9.4%増となった。
  17. FY2020-Q3増収下で利益減少有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは、新製品の投入、販路の拡大、各種メディアを利用しての販売促進など、積極的な営業活動を展開いたしました。その結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は107億8千3百万円(前年同期比1.0%増)となりましたが、物流コストの増加等により、営業利益は5億6千4百万円(前年同期比3.4%減)、経常利益は6億6千1百万円(前年同期比2.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億4千9百万円(前年同期比1.6%減)となりました。」

    新製品投入、販路拡大、販売促進を継続した結果、売上高は増加した一方、物流コストの増加等により営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で減少した。
  18. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは、新製品の投入、販路の拡大、各種メディアを利用しての販売促進など、積極的な営業活動を展開いたしました。その結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は73億5千9百万円(前年同期比2.9%増)となりました。収益面においても、グループ企業一体となって経営の効率化に努めたことにより、営業利益は4億5百万円(前年同期比16.7%増)、経常利益は4億6千3百万円(前年同期比12.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億1千8百万円(前年同期比21.1%増)となりました。」

    新製品投入、販路拡大、販売促進、経営効率化を継続し、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。
  19. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは、新製品の投入、販路の拡大、各種メディアを利用した販売促進など、積極的な営業活動を展開いたしました。その結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は39億6百万円(前年同期比2.3%増)、営業利益は2億4千8百万円(前年同期比21.3%増)、経常利益は2億8千1百万円(前年同期比11.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億2百万円(前年同期比27.2%増)となりました。」

    新製品投入、販路拡大、メディアを利用した販売促進を展開し、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「持続的な成長により企業価値を向上していくためには、「収益力の向上」が最重要であると考えており」

    収益力向上を最重要課題として継続し、通期では売上高が前年同期比1.1%増、経常利益が同3.8%増となった。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは、新製品の投入、販路の拡大、各種メディアを利用しての販売促進など、積極的な営業活動を展開いたしました。その結果、上期は台風、豪雨など悪天候の影響を受けたものの、秋には天候に恵まれたこともあって、当第3四半期連結累計期間の売上高は106億7千8百万円(前年同期比1.4%増)となりました。収益面では、グループ企業一体となって経営の効率化に努めましたが、原材料及び物流費の高騰の影響を受けて、営業利益は5億8千4百万円(前年同期比2.7%減)、経常利益は6億7千9百万円(前年同期比0.7%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億5千7百万円(前年同期比0.5%増)となりました。」

    新製品投入、販路拡大、販売促進、経営効率化を継続した。第3四半期累計では売上高と親会社株主に帰属する四半期純利益が増加した一方、営業利益と経常利益は減少した。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは、新製品の投入、販路の拡大、各種メディアを利用しての販売促進など、積極的な営業活動を展開いたしました。」

    新製品投入、販路拡大、販売促進による収益力向上策を継続している。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは、新製品の投入、販路の拡大、各種メディアを利用しての販売促進など、積極的な営業活動を展開いたしました。」

    新製品投入、販路拡大、メディアを利用した販売促進による収益力向上策を継続している。
  24. FY2018引き上げ有価証券報告書

    「平成31年3月期を初年度とする中期経営計画(アサヒペン150Plan)では、「経営基盤の強化と新規分野の創出」を基本方針に掲げ、下記の実行計画にもとづき、売上高150億円、経常利益9億円を目標に設定いたしました。」

    平成30年3月期を最終年度とする従来計画は売上高132億8,900万円で目標未達となった一方、新計画では売上高150億円を維持し、経常利益目標を7億円から9億円へ引き上げた。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは、新製品の投入、販路の拡大、各種メディアを利用しての販売促進など、積極的な営業活動を展開いたしました。しかしながら、天候不順の影響もあり、当第3四半期連結累計期間の売上高は105億3千万円(前年同期比2.4%減)となりました。収益面では、グループ企業一体となって経営の効率化に努めましたが、売上減少の影響を受けて、営業利益は6億円(前年同期比16.6%減)、経常利益は6億8千4百万円(前年同期比13.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は4億5千4百万円(前年同期比16.4%減)となりました。」

    新製品投入、販路拡大、販売促進、経営効率化を継続している。一方、天候不順と売上減少の影響により、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期比で減少した。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは、新製品の投入、販路の拡大、各種メディアを利用しての販売促進など、積極的な営業活動を展開いたしました。しかしながら、天候不順の影響もあり、当第2四半期連結累計期間の売上高は72億7千5百万円(前年同期比0.4%減)となりました。収益面では、グループ企業一体となって経営の効率化に努めましたが、売上減少の影響を受けて、営業利益は4億4千4百万円(前年同期比4.9%減)となりました。経常利益は、営業外損益の改善により4億9千8百万円(前年同期比2.4%増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億2千6百万円(前年同期比2.5%増)となりました。」

    新製品投入、販路拡大、販売促進、経営効率化を継続した。売上高と営業利益は前年同期比で減少した一方、営業外損益の改善により経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。
  27. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは、新製品の投入、販路の拡大、各種メディアを利用しての販売促進など、積極的な営業活動を展開いたしました。その結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は39億1千9百万円(前年同期比0.1%増)となりました。収益面では、グループ企業一体となって経営の効率化に努めたこと、為替や原油価格の変動の影響が限定的であったことにより、営業利益は2億9千3百万円(前年同期比4.8%増)、経常利益は3億2千4百万円(前年同期比14.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億1千2百万円(前年同期比15.3%増)となりました。」

    新製品投入、販路拡大、販売促進、経営効率化を継続し、売上高は前年同期比0.1%増、営業利益は4.8%増、経常利益は14.8%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は15.3%増となった。
  28. FY2017中期目標の数値化有価証券報告書

    「目標とする経営指標として、中期的には、売上高を15,000百万円、経常利益を700百万円に設定しております。」

    収益力向上について、従来の方針に加えて中期的な売上高・経常利益の数値目標を明示した。
  29. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは、新製品の投入、販路の拡大、各種メディアを利用しての販売促進など、積極的な営業活動を展開いたしました。」

    新製品投入、販路拡大、メディアを利用した販売促進による収益力向上策を継続している。
  30. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは、新製品の投入、販路の拡大、各種メディアを利用しての販売促進など、積極的な営業活動を展開いたしました。しかしながら、天候不順の影響などにより、売上は伸び悩み、当第2四半期連結累計期間の売上高は73億3百万円(前年同期比3.1%減)となりました。」

    新製品投入、販路拡大、販売促進を継続したが、天候不順などにより売上高は前年同期比3.1%減となった。
  31. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループでは、新製品の投入、販路の拡大、各種メディアを利用しての販売促進など、積極的な営業活動を展開いたしました。その結果、主力の家庭用塗料の売上が好調に推移したことなどから、当第1四半期連結累計期間の売上高は39億1千6百万円(前年同期比0.3%増)となりました。収益面では、グループ企業一体となって経営の効率化に努めたこと、為替の影響などもあり、営業利益は2億8千万円(前年同期比42.3%増)、経常利益は2億8千2百万円(前年同期比31.4%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億8千4百万円(前年同期比43.2%増)となりました。」

    新製品投入、販路拡大、販売促進、経営効率化を進めた結果、第1四半期の営業利益は前年同期比42.3%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は同43.2%増となった。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「1.収益力の向上 常に新たな発想と創意工夫により、競合他社と明確に差別化した新製品の開発に努めてまいります。また、新製品の拡販に注力するとともに、従来の枠を超えた新規販売先の開拓と店内シェアの拡大に向けて営業力の強化をはかってまいります。」

    収益力向上を、新製品開発、拡販、新規販売先の開拓、店内シェア拡大、営業力強化によって進める方針を示している。
一緒に動いた変遷

「機動的な資本政策としての自己株式取得」は、この変遷が動いた40回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

987663★123456
  1. ★この変遷
  2. 1機動的な資本政策としての自己株式取得9回
  3. 2新規事業への取組み8回
  4. 3ユーザーニーズに対応する製品開発7回
  5. 4物流・情報インフラの整備6回
  6. 5新製品寄与による業績改善6回
  7. 6原材料価格の変動3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
アサヒペンの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-19の業績予想の修正で、「引き上げ」でした。
収益力の向上|アサヒペン(4623)の変遷 | Komori