新規事業への取組み
FY2016に初出。28回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-10-19。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに93社。
- 2026-10-19前進s.kabutan.jp
「主に2026年１月30日付で時計用品を取り扱う保土ヶ谷電子販売(株)グループ４社を子会社化したこと及び中東情勢の影響による石油由来製品の一時的な需要増等の影響により、第２四半期累計期間の売上高が前回発表予想を上回る見込みです。」
時計用品事業への進出が、実際の業績予想の上方修正に寄与する要因として会社開示で具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社は、当連結会計年度においては保土ヶ谷電子販売株式会社並びに同社グループ３社（時計用品事業）を取得いたしました。今後も既存事業の枠にこだわらず、当社グループの事業基盤の拡大・強化に資する新規事業の検討、展開について積極的に取り組んでまいります。」
保土ヶ谷電子販売及び同社グループ3社を取得し、時計用品事業を新たな事業として追加した。 - FY2026-H1ペット用品事業の減収減益有価証券報告書
「＜ペット用品事業＞ 当事業の売上高は、前年同期比で30.4％減少し15億９千５百万円となり、セグメント利益は76.7％減少し１千７百万円となりました。」
新規事業として取得したペット用品事業は、売上高が前年同期比30.4％減、セグメント利益が76.7％減となったが、利益は維持した。 - FY2025前進有価証券報告書
「ペット用品事業の売上高は43億７千２百万円（前年同期比7.8％増）となり、セグメント利益は１億２千８百万円（前年同期比47.9％増）となりました。」
取得から3期目のペット用品事業は増収増益となり、売上高43億7,200万円、セグメント利益1億2,866万円を計上した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「＜ペット用品事業＞当事業の売上高は、22億９千３百万円（前年同期比29.6％増）となり、セグメント利益は７千３百万円（前年同期は６百万円のセグメント損失）となりました。」
ペット用品事業は前年同期比29.6％増収となり、前年同期のセグメント損失から7,317万円の利益に転じた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「＜ペット用品事業＞当事業の売上高は29億４千７百万円（前年同期比17.4％増）、セグメント利益は４千７百万円（前年同期は３千１百万円のセグメント損失）となりました。」
新規事業としてのペット用品事業は前年同期比17.4％増収となり、前年同期のセグメント損失3,127万円から4,753万円の利益に転じた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「＜ペット用品事業＞当事業の売上高は17億６千９百万円（前年同期比14.8％増）となりましたが、のれんの償却費の計上により、セグメント損失は６百万円（前年同期は５千５百万円のセグメント損失）となりました。」
ペット用品事業は前年同期比14.8％増収となり、のれん償却費を計上しながらもセグメント損失は前年同期の5,500万円から600万円へ縮小した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、新たに設立いたしました株式会社サンパペルを連結の範囲に含めております。」
新たに株式会社サンパペルを設立し、当第１四半期連結会計期間から連結範囲に含めた。新規事業・事業基盤拡大に関する新たな組織上の進展を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、2022年４月27日付で株式会社ザ・ペット（ペット用品事業）を完全子会社として取得し、一定の成果を得ております。今後も既存事業の枠にこだわらず、当社グループの事業基盤の拡大・強化に資する新規事業の検討、展開について積極的に取り組んでまいります。」「ペット用品事業は、売上高は34億６百万円となり、セグメント利益は最終的に２百万円の利益となりました。」
ザ・ペットの完全子会社化後、ペット用品事業は売上高34億600万円、セグメント利益299万円となり、新規事業として一定の成果を報告している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新規事業への取組みについて、重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新規事業への取組みについて、株式会社ザ・ペットの子会社化後も既存の経営戦略に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、2022年４月27日付でペット用品を取り扱う株式会社ザ・ペットを株式取得により子会社化いたしました。これにより、当第１四半期連結会計期間より同社を連結の範囲に含めており、新たなセグメントとして「ペット用品事業」を追加しております。」
株式会社ザ・ペットの子会社化後、当第１四半期から連結範囲に組み入れ、ペット用品事業を新たな報告セグメントとして開始した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、2022年４月27日付で株式会社ザ・ペットを完全子会社とし、新たにペット用品事業を取得いたしました。」
新規事業への取組みについて、株式会社ザ・ペットの完全子会社化とペット用品事業の取得を実施した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループでは、2021年度を初年度とし、「収益力の向上」「新規事業への取組み」「グループ経営の強化と効率化」を基本方針とした４期間の新中期経営計画（ＡＰ ＳＰＥＣ１８０）を策定し」
新規事業への取組みが、従来の継続方針からAP SPEC180の基本方針の一つとして新中期経営計画に組み込まれた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新規事業への取組みや新規分野の創出を含む経営戦略について、重要な変更はないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「将来に向けた次なる事業の柱を確立すべく、新規事業への取り組みにも力をいれてまいります。」
将来の事業の柱の確立に向けた新規事業への取り組みを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「将来に向けた次なる事業の柱を確立すべく、新規事業への取り組みにも力をいれてまいります。」
将来の事業の柱の確立に向けた新規事業への取り組みを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成31年３月期を初年度とする中期経営計画（アサヒペン150Ｐｌａｎ）では、「経営基盤の強化と新規分野の創出」を基本方針に掲げ、下記の実行計画にもとづき」
新中期経営計画でも「新規分野の創出」を基本方針に含め、新規事業への取り組みを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、上記に加え、将来に向けた次なる事業の柱を確立すべく、新規事業への取組みにも力をいれてまいります。」
将来の事業の柱の確立に向け、新規事業への取組みを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「２．新規事業への取組み 新規事業については、今まで培ってきた技術を拡大発展させることのみならず、様々な方面で検討しており、今後も実現に向けて努力してまいります。」
既存技術の拡大発展に限らず、様々な方面で新規事業を検討し、実現を目指すとしている。