独自技術を活用した新市場創出型の研究開発
FY2016に初出。31回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-09-30。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに47社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は、3,990百万円で売上高に対する比率は、4.1％です。」
研究開発費は前年度の33億15百万円から39億90百万円、売上高比率は4.1％となった。食品用改良剤、海藻、天然色素、マイクロカプセル、バイオベースマテリアル等の研究開発を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、19億87百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費19億87百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、18億20百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費18億20百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は、3,315百万円で売上高に対する比率は、3.6％です。」
研究開発費は33億15百万円、売上高比率3.6％となった。国内外の研究部門・アプリケーションセンターの連携、食品用改良剤、マイクロカプセル、機能性食品、バイオベースマテリアル等の研究を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、24億49百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を24億49百万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、7億90百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費を7億90百万円と記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は、3,220百万円で売上高に対する比率は、3.6％です。」
本社、各工場、連結子会社の研究部門の連携を継続し、研究開発費は32億20百万円、売上高比率は3.6％となった。新商品、海藻養殖、健康機能食品、マイクロカプセル、バイオベースマテリアル等の研究開発活動も記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、15億70百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を15億70百万円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、7億44百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を7億44百万円と記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、22億30百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を22億30百万円と記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は、3,094百万円で売上高に対する比率は、4.0％です。」
本社、工場、子会社の研究部門の連携を継続し、研究開発費は30億94百万円、売上高比率は4.0％となった。A&Iセンターで基礎研究から応用研究、市場調査、提案活動までを一貫して実施し、リモート提案も進めている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、15億13百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費15億13百万円を計上している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、7億28百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を7億28百万円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は、3,089百万円で売上高に対する比率は、3.7％です。」
本社、各工場、連結子会社の研究部門の連携を継続し、研究開発費は3,089百万円、売上高比率は3.7％となった。A&Iセンターへの技術グループ・アプリケーションセンターの集約も記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、2019年10月に、食品用改良剤の新研究開発施設「アプリケーション＆イノベーションセンター」を開設しました。」
食品用改良剤に関する新研究開発施設「アプリケーション＆イノベーションセンター」の開設を記載し、研究開発基盤の整備が具体的な施設開設段階に進んでいる。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、15億38百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費15億38百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、7億35百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費735百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「研究開発活動は、当社の本社開発部門が中心となり、当社の各工場に設置されている研究部門及び連結子会社の研究部門と密接な連携のもとに、当社の得意分野における基礎研究及び応用研究、新市場創出に繋がる新商品開発を行っています。 当連結会計年度の研究開発費の総額は、2,872百万円で売上高に対する比率は、3.2％です。」
本社、工場、子会社の研究部門の連携を継続し、当期は研究開発費28億72百万円、売上高比3.2％を計上した。ノンオイル商品の刷新、新商品、冷凍海藻商品、機能性研究など具体的な開発活動も記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、21億18百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を21億18百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、14億21百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を14億21百万円と記載している。 - FY2019-Q1引き上げ有価証券報告書
「◇独自の技術力・開発力に磨きをかけ、新領域への挑戦」
新中期経営計画では、従来の研究開発活動の継続に加え、独自の技術力・開発力を高めて新領域へ挑戦することを基本方針として明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、21億94百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第3四半期累計期間の研究開発費を21億94百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、14億68百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第2四半期累計期間の研究開発費を14億68百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、7億7百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当四半期の研究開発費を7億7百万円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は、27億91百万円で売上高に対する比率は、3.2％です。」
研究開発費は27億91百万円、売上高比3.2％となった。主力商品のリニューアル、機能性表示食品の上市・受理、食品用改良剤やビタミンの応用研究など、具体的な開発活動も記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の金額は、20億87百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費20億87百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。研究開発施設増強は後発事象の新株予約権の資金使途として別途示されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の金額は、13億87百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第2四半期累計期間の研究開発費を13億87百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、6億90百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当四半期の研究開発費を6億90百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発活動は、当社の本社開発部門が中心となり、当社の各工場に設置されている研究部門及び連結子会社の研究部門と密接な連携のもとに、当社の得意分野における基礎研究及び応用研究、新市場創出に繋がる新商品開発を行っています。当連結会計年度の研究開発費の総額は、26億33百万円で売上高に対する比率は、3.0％です。」
本社、工場、子会社の研究部門を連携させ、基礎・応用研究、新商品・新技術開発を進めている。研究開発費と売上高比率も記載されている。