建設技術の研究開発と外部連携
FY2016に初出。30回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発に要した費用の総額は177億円であり、主な研究開発成果は次のとおりである。」
研究開発費は177億円となった。低炭素型セメント複合材料、金属3Dプリンター、多機能舗装、ペロブスカイト太陽電池、FCショベル、低炭素PC床版、木造建築計算ツール等の成果を記載した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの当中間連結会計期間における研究開発に要した費用の総額は、75億円である。」
研究開発活動を継続しており、当中間連結会計期間の研究開発費は75億円である。研究開発方針や外部連携に関する新たな変更は示されていない。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの当中間連結会計期間における研究開発に要した費用の総額は、71億円である。」
研究開発活動を継続しており、当中間連結会計期間の研究開発費は71億円である。研究開発方針や外部連携に関する新たな変更は示されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発に要した費用の総額は165億円であり、主な研究開発成果は次のとおりである。」
研究開発費は165億円となった。デジタルツインアプリ、ZEB設計支援、AI・ICTによる杭施工管理、CO2排出量予測、CFRP再利用、コンクリート品質管理など、外部機関・企業との共同開発を含む成果を記載した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、120億円である。」
研究開発活動を継続しており、当第３四半期連結累計期間の研究開発費は120億円である。研究開発方針や外部連携についての新たな変更は示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、80億円である。」
研究開発活動を継続しており、当第2四半期連結累計期間の研究開発費は80億円である。研究開発方針や外部連携に関する新たな変更は示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、39億円である。」
研究開発活動を継続しており、当第１四半期連結累計期間の研究開発費は39億円である。研究開発方針や外部連携についての新たな変更は示されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、107億円である。」
研究開発活動を継続しており、当第３四半期連結累計期間の研究開発費は107億円である。研究開発方針や外部連携についての変更は示されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発に要した費用の総額は158億円であり、主な研究開発成果は次のとおりである。」
研究開発費が158億円となり、MR施工管理アプリ、BIM管理システム、猛暑対応コンクリート、道路橋補強材、自律搬送システム、4D施工管理支援システム等の成果を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約110億円である。」
研究開発活動を継続しており、第3四半期連結累計期間の研究開発費は約110億円となった。研究開発方針や外部連携の新たな変更は示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約71億円である。」
研究開発活動を継続しており、当第２四半期連結累計期間の研究開発費は約71億円である。研究開発方針や外部連携の新たな変更は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約33億円である。」
研究開発活動を継続しており、当第１四半期連結累計期間の研究開発費は約33億円である。研究開発方針や外部連携の新たな変更は示されていない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約99億円である。」
研究開発活動を継続しており、当第３四半期連結累計期間の研究開発費は約99億円である。研究開発方針や外部連携についての新たな変更は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約64億円である。」
研究開発活動の継続を記載しており、当第２四半期連結累計期間の研究開発費は約64億円である。研究開発方針や外部連携の新たな変更は示されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約30億円である。」
研究開発活動を継続しており、当第１四半期連結累計期間の研究開発費は約30億円である。研究開発方針や外部連携の新たな変更は示されていない。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発に要した費用の総額は約137億円であり、主な研究開発成果は次のとおりである。」
研究開発費は約137億円となり、床版切断工法、シールド三次元線形管理、洋上風力建設技術、5G遠隔操作・自動化、耐火被覆吹付けロボット等の成果を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約96億円である。」
研究開発活動の継続を記載し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を約96億円としている。研究開発方針や外部連携の変更は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約60億円である。」
研究開発活動の継続を記載し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を約60億円としている。研究開発方針や外部連携の変更は示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約27億円である。」
研究開発活動の継続を記載しており、当第１四半期連結累計期間の研究開発費は約27億円である。研究開発方針や外部連携の変更は示されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約84億円である。」
研究開発活動の継続を記載しており、第３四半期連結累計期間の研究開発費は約84億円である。研究開発方針や外部連携の変更は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約54億円である。」
研究開発活動の継続を記載し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を約54億円としている。研究開発の方針や外部連携についての変更は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約27億円である。」
研究開発活動の継続を記載しており、当第１四半期連結累計期間の研究開発費は約27億円である。研究開発の方針や外部連携についての変更は示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発に要した費用の総額は約106億円であり、主な研究開発成果は次のとおりである。」
研究開発費は約106億円となり、水中インフラ点検ロボット、大型風車組立装置、AIによるトンネル切羽評価、5G遠隔施工、木造技術、水素エネルギーシステム、現場ロボット溶接工法などの成果を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約71億円である。」
研究開発活動の継続を記載し、第３四半期連結累計期間の研究開発費を約71億円としている。研究開発の方針や外部連携についての変更は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約45億円である。」
研究開発活動の継続を記載し、第２四半期連結累計期間の研究開発費を約45億円としている。研究開発の方針や外部連携についての変更は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約21億円である。」
研究開発活動の継続を記載し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を約21億円としている。研究開発の方針や外部連携についての変更は示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約74億円である。」
研究開発活動の継続を記載し、第３四半期連結累計期間の研究開発費を約74億円としている。研究開発の方針や外部連携についての変更は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約45億円である。」
研究開発活動の継続を記載し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を約45億円としている。研究開発の方針や外部連携についての変更は記載されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発に要した費用の総額は、約21億円である。」
研究開発活動の継続を記載しており、当第１四半期連結累計期間の研究開発費は約21億円である。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、社会及び顧客の多様なニーズに応えるため、環境保全、エネルギー対策等の社会に貢献する技術や、生産性向上、品質確保、コストダウン等に資する工法や技術の開発を行うなど、主に建設事業に関して多岐にわたる研究開発活動を実施している。 また、研究開発活動の幅を広げ、効率化を図るため、国内外の大学、公的研究機関、異業種企業との技術交流、共同開発も積極的に推進している。 当社グループの当連結会計年度における研究開発に要した費用の総額は約100億円であり」
社会貢献、生産性、品質、コストに関する技術開発を、大学・公的研究機関・異業種企業との共同開発も含めて実施している。研究開発費は約100億円と記載している。