食材の品質・安全性と調達難
FY2016に初出。22回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-15。
大庄がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。31社中23社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- 2026-10-15悪化業績予想の修正
「原材料価格や人件費、エネルギー価格などの運営コストの高止まりや、物価上昇の継続と実質賃金の伸び悩みによる節約志向の高まりに加え、相次ぐ自然災害による影響などにより、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
原材料、人件費、エネルギー価格の高止まり等に加え、相次ぐ自然災害の影響を厳しい環境の要因として明示している。 - 2026-10-09悪化s.kabutan.jp
「営業利益及び経常利益につきましては、売上高の減少と、原材料価格の高騰による原価率の上昇に伴い売上総利益が減少したこと等により、前回予想を下回りました。」
原材料価格の高騰による原価率上昇が利益予想の下方修正要因となり、食材コスト上昇リスクが顕在化した。 - 2026-10-09悪化業績予想の修正
「営業利益及び経常利益につきましては、売上高の減少と、原材料価格の高騰による原価率の上昇に伴い売上総利益が減少したこと等により、前回予想を下回りました。」
原材料価格の高騰による原価率上昇が、通期業績予想の下方修正要因として示された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「外食業界におきましては、インバウンド消費の拡大等により需要は堅調に推移しているものの、原材料価格や人件費、エネルギー価格などの運営コストの上昇に加え、物価上昇の継続と実質賃金の伸び悩みによる節約志向の高まりなどにより、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
需要が堅調である一方、原材料、人件費、エネルギー価格の上昇、物価高と実質賃金の伸び悩みによる節約志向を、継続する厳しい環境として記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、人流の改善やインバウンド消費の拡大等により需要は回復基調にあるものの、原材料価格・光熱費等の上昇や、物価高による節約志向の高まり、人手不足の影響等により、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
需要回復の一方、原材料価格・光熱費の上昇、物価高による節約志向、人手不足の影響が続く環境を記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「気候変動により食材の調達不全を始めとした様々なリスクが予想され、その対応は重大な経営レベルと認識しております。」
食材調達難のリスク要因として、気候変動による調達不全を新たに明示した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「外食業界におきましては、新型コロナウイルスによる生活様式の変化や原材料価格・光熱費の高騰等の影響により、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格の高騰に加え、光熱費の高騰を実際の外食業界の環境要因として明示している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「外食業界におきましては、１月に再適用されたまん延防止等重点措置が３月21日に全面的に解除されたものの、原材料価格や物価の高騰によるコストの上昇や消費の落ち込みが懸念されており、引き続き厳しい経営環境下にあります。」
原材料価格・物価の高騰によるコスト上昇が、外食業界の実際の経営環境として明示されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「さらに、ウクライナ情勢の緊迫化、原油価格や原材料価格の高騰等、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
原材料価格の高騰が、ウクライナ情勢や原油価格高騰とともに、食材調達・価格変動に関わる外部環境として明示された。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「また、食材価格の高騰や人手不足等によるコスト増加の影響もあり、予断を許さない状況が続いております。」
食材価格高騰と人手不足によるコスト増加が、外食業界の実際の経営環境として記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、トレーサビリティ（生産履歴）の追求や産地仕入の拡大に努めるなど、食材の品質管理を最重要課題として認識しております。」
食材の品質管理、トレーサビリティ、産地仕入を最重要課題として再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、消費者の強い節約志向に加え、食材の高騰や人手不足が続く中での人件費の高騰など、依然として厳しい環境が続きました。」
食材の高騰が続く環境を、食材調達・価格変動に関する懸念として引き続き記載している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「外食業界におきましては、消費者の強い節約志向に加え、食材の高騰や人手不足が続く中での人件費の高騰など、依然として厳しい環境が続きました。」
食材の高騰が継続する環境として記載され、食材調達・価格変動に関する懸念が続いている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
食材の品質・安全性と調達難について、重要な変更はないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、トレーサビリティ（生産履歴）の追求や産地仕入の拡大に努めるなど、食材の品質管理を最重要課題として認識しております。」
トレーサビリティと産地仕入を通じた食材品質管理を最重要課題として再確認している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰に加えて」
原材料価格の高騰が引き続き実際の外食業界環境として記載され、食材調達・価格変動リスクが継続している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「外食業界におきましては、原材料価格の高騰に加えて」
原材料価格の高騰が実際の外食業界の環境として記載され、食材調達・価格変動リスクに関する懸念が顕在化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、トレーサビリティ（生産履歴）の追求や産地仕入の拡大に努めるなど、食材の品質管理を最重要課題として認識しております。」
食材の品質管理を最重要課題とし、トレーサビリティと産地仕入を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
食材の品質・安全性と調達難について重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
食材の品質・安全性と調達難について重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
食材の品質・安全性と調達難について重要な変更はないと明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループにおきましては、トレーサビリティ（生産履歴）の追求や産地仕入の拡大に努めるなど、食材の品質管理を最重要課題として認識しております。当社グループの中心食材である生鮮魚介類において、海の汚染等による品質安全面の不安、漁獲高の減少や海外需要の増加による調達難等が発生した場合、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。また、穀物や野菜などの農作物の天候不順等による不作や、その他食材市況の大幅な変動が発生した場合、原材料の調達難や仕入れ価格の上昇により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
生鮮魚介類の品質安全、漁獲高・海外需要、農作物の不作、食材市況を調達・価格リスクとして挙げている。