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乃村工藝社(9716)・事実再定義

大型プロジェクトの引き渡しによる売上寄与

FY2017-Q3に初出。31回の記載のうち12回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-10-08。

31記載
10年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2019-Q3 – FY2022-Q1前進FY2024 – 2026-07-092017: 420172018: 420182019: 120192020: 320202021: 220212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 52026
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大阪・関西万博関連リアルイベント業務の売上寄与2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

乃村工藝社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-08再定義決算説明資料

    「第2四半期の業績は、前年同期の大阪・関西万博関連案件や大型都市再開発などの反動により前年同期に比べ減収、総利益率は高水準を確保したものの、売上高減少の影響により前年同期に比べ減益となった。」

    大型プロジェクトは前年同期の売上寄与要因として引用され、当期はその反動が減収・減益要因として示されている。
  2. FY2027-H1再定義有価証券報告書

    「事業活動といたしましては、前年同期に大阪・関西万博に関する売上を計上していた博覧会・イベント市場や、首都圏における都市再開発に伴う大型案件を手掛けていた複合商業施設市場において売上が減少いたしました。一方で、ホテルやテーマパーク等を手掛ける余暇施設市場や、オフィスの新設・改装等を手掛けるその他市場では、売上が堅調に推移いたしました。」

    大型案件による売上寄与は、大阪・関西万博や首都圏の都市再開発案件の前年実績による反動減として示される一方、当期はホテル・テーマパーク、オフィスの新設・改装等が売上を支える構成となった。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「事業活動といたしましては、海外ブランドの店舗を多く手掛ける専門店市場や、大阪・関西万博における多くのパビリオンや出展ブース等の空間づくりに携わった博覧会・イベント市場等において、売上が堅調に推移いたしました。」

    大阪・関西万博のパビリオンや出展ブース等の大型プロジェクトに携わったことが、博覧会・イベント市場の売上増加に寄与した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「事業活動といたしましては、海外ブランドの店舗を多く手掛ける専門店市場や、都市再開発に関連するプロジェクトを進める複合商業施設市場、2025年4月に開催を控える大阪・関西万博関連のプロジェクトを手掛けている博覧会・イベント市場等において、多くの大型プロジェクトが進行中であり、受注残高が前年同期に比べて230億24百万円(36.6%)増加しております。」

    専門店、複合商業施設、大阪・関西万博関連の複数分野で大型プロジェクトが進行中とされ、受注残高の大幅増加も併記された。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「事業活動といたしましては、都市再開発にともなう大型商業施設の施工を手掛けた複合商業施設市場や、ホテルの新装・改装やテーマパーク等の施工を手掛けた余暇施設市場、各種イベントにおける展示設計等を手掛けた博覧会・イベント市場等において、売上が好調に推移いたしました。」

    大型商業施設、ホテル・テーマパーク、各種イベントの案件が通期の売上寄与要因として具体的に示された。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「事業活動といたしましては、都市再開発に伴う大型商業施設の施工を手掛けた複合商業施設市場や、テーマパーク・ホテル等の新装・改装を多数手掛けた余暇施設市場における売上が堅調に推移いたしました。」

    大型商業施設の施工、テーマパーク・ホテル等の新装・改装が売上寄与要因として引き続き記載されている。前四半期から対象となる大型案件の構成に重要な変更は示されていない。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「事業活動といたしましては、都市再開発に伴う大型商業施設の施工を手掛けた複合商業施設市場や、テーマパーク・ホテル等の新装・改装を多数手掛けた余暇施設市場における売上が堅調に推移いたしました。」

    大型商業施設の施工やテーマパーク・ホテル等の新装・改装が売上寄与要因として引き続き記載されている。
  8. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「前年までに手掛けていた大型案件が一段落した博物館・美術館市場等においては売上が減少したものの、都市再開発に伴う大型商業施設の施工を手掛けた複合商業施設市場や、テーマパーク施設・ホテル等の新装・改装を多数手掛けた余暇施設市場等が堅調に推移いたしました。」

    大型案件の寄与は、前年までの博物館・美術館市場の案件が一段落した一方、当四半期は都市再開発に伴う大型商業施設やテーマパーク・ホテルの新装・改装へと構成が変化している。
  9. FY2023再定義有価証券報告書

    「テーマパーク施設やホテルのリニューアルなどの大型案件を多数手掛けた余暇施設市場や大型商業施設の改装案件を手掛けた複合商業施設市場等において売上が増加した一方で、前年において東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の各種プロジェクトを多数手掛けた博覧会・イベント市場等の売上が減少いたしました。」

    大型案件の寄与は、前年の東京2020大会関連案件から、当期のテーマパーク・ホテルのリニューアルおよび大型商業施設の改装案件へと構成が変化している。
  10. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「前年同期において東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の各種プロジェクトを多数手掛けた博覧会・イベント市場等の売上が減少しましたが、都市型商業施設の新装・改装案件が進捗した複合商業施設市場、企業PR施設の大型案件が進捗した広報・販売促進市場、テーマパーク施設やホテルのリニューアルなどの大型案件を多数手掛けた余暇施設市場等の売上が増加しました。」

    大型案件の寄与について、前年同期の大会関連プロジェクトは比較上の減収要因となる一方、当期は都市型商業施設、企業PR施設、テーマパーク・ホテルの大型案件の進捗が増収要因として示されている。
  11. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「前年同期に複数の大型案件を完工した博物館・美術館市場、博覧会・イベント市場等の売上が減少しましたが、首都圏において大型商業施設の新装や改装が相次いだ複合商業施設市場、テーマパーク施設やホテルのリニューアルなどを手掛け堅調に推移した余暇施設市場等の売上が増加しました。」

    大型案件は前年同期に完工した案件による比較上の減収要因として示される一方、当期は大型商業施設の新装・改装やテーマパーク・ホテルのリニューアルが増収要因として記載されている。
  12. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「また、大型のオフィス関連の設計施工業務が進捗したその他市場などの売上が増加し」

    大型プロジェクトの売上寄与について、東京2020大会関連に加え、大型オフィス関連の設計施工業務の進捗がその他市場の増収要因として記載された。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会において各種プロジェクトを多数手がけた博覧会・イベント市場の売上が増加したことなどにより、売上高は1,110億81百万円(前期比3.1%増)となりました。」

    大会関連プロジェクトの通期売上寄与が確認され、博覧会・イベント市場の売上は164億33百万円、前期比569.3%増となった。
  14. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「東京2020オリンピック・パラリンピックにおいて各種プロジェクトを多数手がけた博覧会・イベント市場の売上が増加したことなどにより、売上高は747億70百万円(前年同期比3.6%増)となりました。」

    大型プロジェクトの売上寄与について、東京2020大会関連で多数のプロジェクトを手がけたことが具体的に記載され、博覧会・イベント市場の売上が前年同期比799.9%増となった。
  15. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「大型案件を手掛けた博物館・美術館市場、オフィスの新装・改装需要が増加したその他市場等の売上が増加しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、大型商業施設、リアル空間における展示会・ショールーム、ホテル・テーマパークなどの大型案件が減少し、専門店市場、複合商業施設市場、広報・販売促進市場、余暇施設市場において売上が減少しました。」

    大型案件は博物館・美術館市場の増収要因として引き続き記載される一方、大型商業施設、展示会・ショールーム、ホテル・テーマパークなどでは案件減少が記載されている。
  16. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「大型案件を手掛けた博物館・美術館市場の売上が増加しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、民間の設備投資・販売促進活動への投資が減少していることから当社グループの受注活動が停滞しており、主に専門店市場、複合商業施設市場、広報・販売促進市場、余暇施設市場において売上が減少しました。」

    大型案件は博物館・美術館市場の増収要因として記載された一方、感染症拡大による受注活動停滞と複数市場の減収が併記されている。
  17. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「大型案件があった専門店市場、広報・販売促進市場の売上が増加しましたが、同感染症拡大の影響により当社グループの受注活動が大きく停滞したこと、また、前年同期に大型案件があったことなどが影響し、上記以外の市場において総じて売上が減少しました。」

    大型案件は専門店市場・広報・販売促進市場の増収に寄与した一方、感染症拡大による受注活動停滞と前年同期の大型案件が、その他市場の減収要因として記載されている。
  18. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「大型案件があった専門店市場、博物館・美術館市場の売上が増加しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、多くのプロジェクトの完了が延期となったため、」

    大型案件は専門店市場・博物館・美術館市場の増収に寄与した一方、多くのプロジェクトは感染症拡大により完了延期となっており、売上寄与と延期要因が併記されている。
  19. FY2020後退有価証券報告書

    「大型案件が減った専門店市場の売上が減少しましたが、」

    大型プロジェクトの引き渡しによる売上寄与ではなく、大型案件が減少した市場の減収要因として記載されている。
  20. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「大型施設の出店が一段落した商業施設分野(専門店市場、複合商業施設市場)の売上が減少しましたが、」

    大型案件の引き渡し予定を示していた前四半期までの記載から、大型施設の出店が一段落したことを商業施設分野の減収要因として示す表現に変化している。
  21. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「大型プロジェクトの引き渡しが下期に控える専門店市場、複合商業施設市場が減少しました。」

    大型プロジェクトは当四半期の売上寄与ではなく、下期の引き渡し予定として引き続き記載されている。
  22. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「大型プロジェクトの引き渡しが第2四半期以降に控える専門店市場、複合商業施設市場が減少しました。」

    大型プロジェクトは当四半期の売上増加への寄与ではなく、第2四半期以降の引き渡し予定として記載され、当四半期の減収要因と関連づけられている。
  23. FY2018再掲有価証券報告書

    「前期に比べ大型プロジェクトの少なかった専門店市場や余暇施設市場が減少しましたが、」

    大型プロジェクトの多寡を市場別の前年同期比較要因として引き続き記載している。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間につきましては、売上高は779億 3百万円(前年同期比5.0%減)となり、大型プロジェクトのあった前年同期を下回ることとなりました。」

    大型プロジェクトは当期の売上寄与ではなく、前年同期との比較における減収要因として引き続き記載されている。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「広報・販売促進市場や前年同期に大型案件があった博覧会・イベント市場とその他市場が減少しました。」

    大型案件は当期の売上寄与ではなく、前年同期に大型案件があったことによる比較要因として引き続き記載されている。
  26. FY2018-Q1後退有価証券報告書

    「広報・販売促進市場や前年同期に大型案件があった博覧会・イベント市場とその他市場が減少しました。」

    大型案件は当四半期の売上寄与としてではなく、前年同期の博覧会・イベント市場における比較上の要因として記載されており、当期の寄与を示す表現は弱まっている。
  27. FY2017後退有価証券報告書

    「前期に比べ大型プロジェクトの少なかった専門店市場や百貨店・量販店市場が減少しましたが、」

    第3四半期では大型プロジェクトの引き渡しが売上増加に寄与したと記載していたが、年次では一部市場について前期より大型プロジェクトが少なかったと記載され、同テーマの寄与は限定的な表現になっている。
  28. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におきましては、大型プロジェクトの引き渡しが寄与したことなどにより売上高は819億70百万円(前年同期比8.1%増)となり、前年同期を上回る実績となりました。」

    大型プロジェクトの引き渡しを、当第3四半期連結累計期間の売上高増加に寄与した要因として初めて識別できる。
一緒に動いた変遷

「複合商業施設・余暇施設等の市場分野の伸長」は、この変遷が動いた31回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1311101099★123456
  1. ★この変遷
  2. 1複合商業施設・余暇施設等の市場分野の伸長13回
  3. 2受注高・受注残高の増加11回
  4. 3売上高・各利益の過去最高額更新と3期連続増収10回
  5. 4現金・たな卸資産および前受金の増加に伴う財政状態の変化10回
  6. 5原油安・中国経済低迷などによる世界経済の不透明感9回
  7. 6第1四半期の減収・営業減益と親会社株主に帰属する純利益の増加9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
乃村工藝社の次の決算発表は2026-10-08の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-08の決算説明資料で、「再定義」でした。
大型プロジェクトの引き渡しによる売上寄与|乃村工藝社(9716)の変遷 | Komori